研究開発活動の継続
FY2018-Q3に初出。29回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに44社。
- FY2026研究開発人員減少・費用横ばい有価証券報告書
「当社の研究開発体制は、開発本部の開発部門総勢65人で構成しており、これは総従業員の約25％に当たっております。」「当事業年度の研究開発費は総額548百万円であります。」
研究開発部門は前年度の82人・約29％から65人・約25％へ減少した一方、研究開発費は549百万円から548百万円とほぼ同水準である。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間における当社の研究開発活動の金額は、259百万円であります。なお、当中間会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中間期の研究開発費259百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025研究開発人員・費用減少有価証券報告書
「当社の研究開発体制は、開発本部の開発部門総勢82人で構成しており、これは総従業員の約29％に当たっております。」「当事業年度の研究開発費は総額623百万円であります。」
研究開発部門は前年度の89人・約29％から82人となり、研究開発費も623百万円から549百万円へ減少した。研究開発活動自体と、家電・FPSC両事業での開発方針は継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間における当社の研究開発活動の金額は、269百万円であります。なお、当中間会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中間期の研究開発費269百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における研究開発活動の金額は、131百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期の研究開発費131百万円、活動状況に重要な変更がないことを開示している。 - FY2024研究開発人員増・費用減少有価証券報告書
「当社の研究開発体制は、開発本部の開発部門総勢89人で構成しており、これは総従業員の約29％に当たっております。」「当事業年度の研究開発費は総額623百万円であります。」
研究開発部門は前年度の84人・約28％から89人・約29％へ増加した一方、研究開発費は前年度630百万円から623百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における当社の研究開発活動の金額は、424百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費424百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における当社の研究開発活動の金額は、283百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費283百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における当社の研究開発活動の金額は、141百万円であります。 なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期の研究開発費141百万円と、活動状況に重要な変更がないことを開示している。 - FY2023研究開発人員増・費用減有価証券報告書
「当社グループの研究開発体制は、開発本部の開発部門総勢84人で構成しており、これは総従業員の約28％に当たっております。」「当連結会計年度の研究開発費は総額630百万円であります。」
研究開発部門の人員は84人・総従業員の約28％となった一方、研究開発費は630百万円となった。前年度の71人・684百万円から、人員増加と費用減少が併存している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は472百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費472百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は265百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費265百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、167百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期の研究開発費167百万円と、活動状況に重要な変更がないことを開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発体制は、開発本部の開発部門総勢71人で構成しており、これは総従業員の約23％に当たっております。」「当連結会計年度における各セグメント別の研究の方針及び研究開発費は次のとおりです。なお、当連結会計年度の研究開発費は総額684百万円であります。」
研究開発部門は71人、総従業員の約23％となり、研究開発費は684百万円に増加した。家電の2ブランドラインおよびFPSCの医薬・バイオ用途開発を研究開発の重点としている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は467百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費467百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、156百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費156百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発体制は、開発生産本部の開発部門総勢62人で構成しており、これは総従業員の約20％に当たっております。」「当連結会計年度の研究開発費は総額540百万円であります。」
研究開発部門は前年度の48人から62人、研究開発費は419百万円から540百万円へ増加している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は241百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費241百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、114百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第1四半期の研究開発費114百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2020研究開発体制・費用減少有価証券報告書
「当社グループの研究開発体制は、開発生産本部の開発部門総勢48人で構成しており、当連結会計年度の研究開発費は総額419百万円であります。」
研究開発活動は継続しているが、研究開発部門は前年度の52人から48人、研究開発費は469百万円から419百万円へ減少している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は316百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第3四半期連結累計期間の研究開発費316百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は213百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費213百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、111百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第1四半期の研究開発費111百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発体制は、開発生産本部の開発部門総勢52人で構成しており、当連結会計年度の研究開発費は総額469百万円であります。」
研究開発活動を継続し、開発部門52人、研究開発費469百万円を開示している。前年度の56人・448百万円から体制人数と費用に変化がある。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は375百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費375百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は255百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費255百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、127百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費127百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発体制は、開発生産本部の開発部門総勢56人で構成しており、当連結会計年度の研究開発費は総額448百万円であります。」
研究開発体制を開発部門56人で構成し、当期の研究開発費448百万円を計上している。小型家電では顧客価値を追求した継続的な新製品投入、FPSCでは応用分野の商品開発を継続している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は342百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第3四半期連結累計期間の研究開発活動費342百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。