原材料価格高騰・調達困難リスク
FY2016に初出。23回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
フェローテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。80社中45社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに49社。
- 2026-05-15悪化決算
「２月下旬に勃発した中東地区での紛争に起因して石油関連製品やエネルギー関係の供給不安、船舶物流への悪影響が予想されており、各種材料の調達やコスト増への対応も必要との認識です。」
中東地区の紛争に起因するエネルギー供給不安・船舶物流への悪影響が新たに示され、材料調達およびコスト上昇に関するリスクの対象が広がった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、ロシア・ウクライナ間の紛争継続に加え、中東地区での紛争の勃発など、国際紛争に伴う原材料、燃料等の調達ならびに物流等への悪影響は、コスト上昇の一因となっております。」
ロシア・ウクライナ間の紛争に加えて中東地区の紛争を挙げ、原材料・燃料の調達や物流への悪影響がコスト上昇要因となっていると説明している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「日本は緩やかな景気回復が続く一方、燃料を中心に輸入品などの価格高騰も継続しております。」
燃料を中心とする輸入品価格の高騰が継続していると説明しており、原材料・エネルギー価格高騰リスクの実際の影響が続いている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「日本は燃料・電力の価格上昇影響は続くものの、雇用環境の改善、自動車等の輸出増、インバウンド消費の回復などにより経済状況は概ね良好に推移しました。」
燃料・電力価格の上昇影響が継続していると説明しており、原材料・エネルギー価格高騰リスクの実際の影響が続いている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「日本では経済正常化の方向へ進むことに加え、インバウンド消費回復などのプラス面がある一方、企業・個人ともに燃料・電力の価格上昇のマイナス影響を受けている状況です。」
燃料・電力価格の上昇が企業・個人に実際にマイナス影響を与えていると記載しており、原材料・エネルギー価格高騰リスクの顕在化が継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻は依然継続しており、燃料や資材価格に引き続き影響を与えております。」
ロシア・ウクライナ侵攻に伴う燃料・資材価格への影響が継続しており、原材料価格高騰リスクが実際の影響として続いている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また、ロシアのウクライナ侵攻は継続しており、燃料や資材価格に影響を与えております。」
ロシアのウクライナ侵攻に伴う燃料・資材価格への影響が継続しており、原材料価格高騰リスクが実際の影響として顕在化している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「日本も３月の新型コロナまん延防止措置解除以降、経済正常化の方向へ進む一方、製造業は資材価格高騰の影響を受けている状況です。」
資材価格高騰が製造業に実際に影響していると記載しており、原材料価格高騰・調達困難リスクが影響発生の形で顕在化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・調達困難リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2021後退有価証券報告書
「これまでの経験則から、概ね前年と比べ５%前後の影響があるものと予想されます。」
原材料価格・調達リスクの影響度について、従来の「5％から10％前後」から「5％前後」とする記載に変化している。調達先の世界的な分散と取引先との関係維持を対応策としている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・調達困難リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・調達困難リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020影響度を定量化有価証券報告書
「これまでの経験則から、概ね前年と比べ５%から10％前後の影響があるものと予想されます。」
原材料価格の急変動・調達困難リスクについて、顕在化した場合の影響度を前年対比５％から10％前後と初めて具体的に示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・調達困難リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・調達困難リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは調達先の多様化等対応しておりますが、市況価格の暴騰等、市況の急変動があった場合には、当社グループの財政状態や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
調達先の多様化を対応策としつつ、原材料価格の急変動・調達困難リスクを継続開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・調達困難リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・調達困難リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・調達困難リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは調達先の多様化等対応しておりますが、市況価格の暴騰等、市況の急変動があった場合、当社グループの財政状態や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
調達先の多様化を対応策としつつ、原材料価格の急変動・調達困難リスクを継続開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・調達困難リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格高騰・調達困難リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは調達先の多様化等対応しておりますが、市況価格の暴騰等、市況の急変動があった場合、当社グループの財政状態や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
調達先の多様化を対応策として記載しつつ、市況価格の急変動をリスクとしている。