顧客倒産・債務不履行による債権回収リスク
FY2016に初出。30回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。64社中18社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 832 △ 1,239」
流動資産の貸倒引当金は前年度末の832百万円から1,239百万円へ増加した。投資その他の資産の貸倒引当金も352百万円から385百万円へ増加しており、債権回収リスクが数値面で悪化した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 832 △ 782 貸倒引当金 △ 352 △ 331」
流動資産の貸倒引当金は832百万円から782百万円へ、投資その他の資産の貸倒引当金は352百万円から331百万円へ減少した。顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクは数値面で緩和方向となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 312 △ 640 貸倒引当金 △ 699 △ 765」
流動資産の貸倒引当金は前連結会計年度末の312百万円から640百万円へ、投資その他の資産の貸倒引当金は699百万円から765百万円へ増加した。顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクが数値面で悪化している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 184 △ 312 貸倒引当金 △ 636 △ 699」
流動資産の貸倒引当金は184百万円から312百万円へ、投資その他の資産の貸倒引当金は636百万円から699百万円へ増加した。顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクが数値面で悪化している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 184 △ 186 貸倒引当金 △ 636 △ 694」
流動資産の貸倒引当金は前連結会計年度末の184百万円から186百万円へ、投資その他の資産の貸倒引当金は636百万円から694百万円へ増加しており、債権回収リスクが数値面で悪化した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 184 △ 203」
流動資産の貸倒引当金は前連結会計年度末の184百万円から203百万円へ増加した。投資その他の資産の貸倒引当金も636百万円から667百万円へ増加しており、債権回収リスクが数値面で悪化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 184 △ 210」
流動資産の貸倒引当金は前連結会計年度末の184百万円から210百万円へ増加した。投資その他の資産の貸倒引当金も636百万円から651百万円へ増加しており、債権回収リスクが数値面で悪化した。 - FY2023対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 509 △ 184」
流動資産の貸倒引当金は509百万円から184百万円へ減少した。一方、投資その他の資産の貸倒引当金は623百万円から636百万円へ増加しており、内訳ごとの動きは異なるが、合計額では前年度末から減少している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 509 △ 714」
流動資産の貸倒引当金は前連結会計年度末の509百万円から714百万円へ増加した。投資その他の資産の貸倒引当金も623百万円から698百万円へ増加しており、顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクが数値面で悪化した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 509 △ 618」
流動資産の貸倒引当金は前連結会計年度末の509百万円から618百万円へ増加した。投資その他の資産の貸倒引当金も623百万円から699百万円へ増加しており、債権回収リスクは数値面で悪化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 509 △ 565」
流動資産の貸倒引当金は前連結会計年度末の509百万円から565百万円へ増加した。投資その他の資産の貸倒引当金も623百万円から662百万円へ増加しており、債権回収リスクは数値面で悪化した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 643,491 △ 745,814」
貸倒引当金が前連結会計年度末の643,491千円から745,814千円へ増加し、顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクが数値面で悪化した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 643,491 △ 716,234」
貸倒引当金が前連結会計年度末の643,491千円から当第２四半期連結会計期間末の716,234千円へ増加し、顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクが数値面で悪化した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 643,491 △ 663,390」
貸倒引当金が前連結会計年度末の643,491千円から663,390千円へ増加し、顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクが数値面でやや悪化した。 - FY2021対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 1,602,762 △ 643,491」
連結貸借対照表上の貸倒引当金は前連結会計年度末の1,602,762千円から643,491千円へ減少し、債権回収リスクは数値面で緩和方向となった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 1,602,762 △ 638,683」
貸倒引当金が前連結会計年度末の1,602,762千円から638,683千円へ減少し、顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクは数値面で緩和方向となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 1,602,762 △ 1,043,719」
貸倒引当金が前連結会計年度末の1,602,762千円から当第２四半期末の1,043,719千円へ減少し、顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクは数値面で緩和方向となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 1,602,762 △ 1,359,140」
貸倒引当金は前連結会計年度末の1,602,762千円から当第１四半期末の1,359,140千円へ減少しており、債権回収リスクの数値面では一時的に緩和方向となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 808,881 △ 1,602,762」
貸倒引当金が前連結会計年度末の808,881千円から1,602,762千円へ増加した。貸倒引当金繰入額も546,200千円となり、債権回収リスクが数値面で悪化している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 808,881 △ 1,253,083」
貸倒引当金が前連結会計年度末の808,881千円から当第3四半期会計期間末の1,253,083千円へ増加し、顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクが数値面で悪化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「貸倒引当金の増減額（△は減少） 58,314 462,691」
貸倒引当金の増減額が前年同期の58,314千円から462,691千円となり、当第２四半期連結会計期間末の貸倒引当金も808,881千円から1,250,042千円へ増加した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、与信管理には十分な注意をはらっておりますが、景気後退等により、想定を超える水準で倒産や債務不履行が発生し、債権回収が困難となった場合には、当社グループの財政状態や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクと、与信管理による対応を継続開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「太陽電池関連事業におきましては、シリコン製品などの需要増により量産効果が向上したものの、過年度に販売した売掛金の回収が長期化したことから貸倒引当金を計上しております。」
過年度に販売した結晶製造装置ユーザー等の売掛金回収長期化が実際に発生し、貸倒引当金を計上した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「従前に販売した結晶製造装置ユーザーの回収不能額が確定したことから貸倒引当金を計上しました。」
太陽電池関連の結晶製造装置ユーザーについて回収不能額が確定し、貸倒引当金を計上した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客倒産・債務不履行による債権回収リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「ユーザーの経営破たんによる貸倒引当金や材料在庫の評価損などの計上もあり、厳しい事業環境でした。」
太陽電池関連事業で顧客の経営破たんに伴う貸倒引当金を計上したと記載している。