収益性低下による減損リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「減損損失 436 217」
減損損失は前年度の436百万円から217百万円へ減少した。当年度は中国のその他事業用資産で計上され、前年度に計上された電子デバイス・車載関連事業用資産の減損は当年度には計上されていない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「減損損失 424」
減損損失は前年度の計上なしから424百万円となった。米国の半導体等装置関連事業用資産、中国のその他事業用資産、埼玉県の電子デバイス事業用資産で収益性低下を理由に計上している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 34」
前年同期にはなかった減損損失34百万円を当第3四半期累計期間に計上し、収益性低下による減損リスクが小規模ながら実際に発生した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
収益性低下による減損リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
収益性低下による減損リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「これらの会社が営む半導体ウエーハ事業について、営業活動から生ずる損益が、継続してマイナスとなっているため、減損の兆候を識別し、減損損失の認識の判定を行っております。」
半導体ウエーハ事業で営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなり、持分法投資残高27,921百万円を対象に減損兆候の識別・認識判定を行う状況が明示された。今回は減損損失を計上していないが、翌年度に処理が必要となる可能性を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
収益性低下による減損リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「半導体等装置関連事業」セグメントにおいて、減損損失256,610千円を計上しており、特別損失の事業撤退損に含めて表示しております。」
韓国子会社の事業撤退に伴う減損損失256,610千円を計上しており、収益性低下による減損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「「半導体等装置関連事業」セグメントにおいて、減損損失256,610千円を計上しており、特別損失の事業撤退損に含めて表示しております。」
韓国子会社の事業継続取り止めに伴い、半導体等装置関連事業で256,610千円の減損損失を計上し、収益性低下による減損リスクが引き続き実際に発生した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては「半導体等装置関連事業」セグメント260,699千円及び「その他」セグメント1,815,209千円であります。」
当第３四半期連結累計期間の減損損失は合計2,075,908千円となり、半導体等装置関連事業とその他事業の双方で計上された。収益性低下による減損リスクが数値面で拡大している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「「その他」セグメントにおいて1,079,342千円の減損損失を計上しております。」
その他セグメントで1,079,342千円の減損損失を計上しており、収益性低下による減損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「「その他」セグメントにおいて1,094,138千円の減損損失を計上しております。」
太陽電池用多結晶インゴット製造設備等が遊休となったことに伴い、その他セグメントで1,094,138千円の減損損失を計上した。前年度の減損損失減少後、当四半期に再び大きな減損が発生している。 - FY2020対処有価証券報告書
「減損損失 812,699」
減損損失は前期の2,429,243千円から812,699千円へ減少した。ただし、中国啓東市・杭州市・上海市および神奈川県のその他事業用資産について減損損失を計上しており、リスク自体は継続して発生している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
収益性低下による減損リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、特別損失3,066百万円（前連結会計年度比72.3％増）の主な内容は、固定資産処分損356百万円、減損損失2,429百万円、災害による損失152百万円によるものであります。」
減損損失が前期の243百万円から2,429百万円へ大幅に増加した。太陽電池関連事業用資産に加え、韓国の半導体等装置関連事業用資産などでも減損損失を計上している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において「太陽電池関連事業」セグメントにおいて1,328,429千円の減損損失を計上しております。」
太陽電池関連事業で、将来の使用が見込まれない中国上海市・銀川市の遊休資産等について、合計1,328,429千円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
収益性低下による減損リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「太陽電池関連事業用資産について、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、243,400千円の減損損失を計上しました。」
太陽電池関連事業用資産について、収益性低下による243,400千円の減損損失を計上した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において「太陽電池関連事業」セグメントにおいて251,166千円の減損損失を計上しております。」
太陽電池関連事業で251,166千円の減損損失を計上し、収益性低下による減損リスクが当四半期にも実際に発生した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
収益性低下による減損リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
収益性低下による減損リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「太陽電池関連事業用資産について、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、229,740千円の減損損失を計上しました。」
太陽電池関連事業用資産について、収益性低下を理由に229,740千円の減損損失を計上した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
収益性低下による減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
収益性低下による減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
当期に太陽電池関連事業およびその他事業で合計415百万円の減損損失を計上した。