太陽電池関連事業の構造改革
FY2016に初出。16回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026太陽電池用シリコン製品の減収有価証券報告書
「工作機械が前期比で大きく減収、太陽電池用シリコン製品も減収となりました。」
太陽電池関連の構造改革後のその他事業において、太陽電池用シリコン製品の減収が記載されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「契約締結先会社より業績不振による契約解除の申し出があったため、2020年５月31日をもって契約を解除することといたしました。」
太陽電池用多結晶インゴット製造設備の賃貸・受託加工について、残存していた契約も2020年５月31日付で解除することとなり、構造改革後の事業範囲がさらに縮小した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「太陽電池関連事業」は自社製品販売から撤退し、太陽電池向けシリコン製品のＯＥＭ受託製造のみ行っている」
太陽電池関連事業について、自社製品販売から撤退しOEM受託製造のみを行う構造改革後の状態を継続して記載している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「太陽電池関連事業は、構造改革を継続しており、自社製品からの撤退に伴う生産設備、棚卸資産の処分等を実施してまいりました。さらに構造改革を推し進め当該事業を終息させます。」
自社販売から撤退してOEMに特化する方針に加え、太陽電池関連事業自体を終息させる方向へ構造改革の位置付けを変更している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「このため当社グループでは、同事業の不採算である自社販売から撤退しＯＥＭに特化するため、生産ラインから対象となる製造設備等を区分して減損処理を実施致しました。」
太陽電池関連事業は、自社販売から撤退してOEMに特化する方針へ転換した。製造設備をOEM専用分と区分し、減損処理を実施している。セル製品の製造ラインについても売却交渉中としている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「今後の対策として顧客のＯＥＭ製品に特化し、稼働率を調整の上、人員は半導体インゴット工場へ移籍するなどリストラクチャリングを進めます。在庫の一部は建築中の新工場屋根に太陽光パネルを設置する自社消費策も計画しております。シリコン結晶製造装置及び消耗品の石英坩堝は、半導体用途への移管が進んでおり、これまで継続してきた事業構造改革をさらに進めてまいります。」
太陽電池関連事業について、顧客向けOEM製品への特化、稼働率調整、人員の半導体インゴット工場への移籍、在庫の自家消費策を含むリストラクチャリングを具体化した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「中国市場では価格競争が発生し、価格下落が進み当社のシリコン製品等の販売価格も下落したため、ＯＥＭ向けを除き一時製造を半減させ生産調整を行いました。価格下落の進行から大きな損失を回避するため在庫処分に踏み切りました。」
太陽電池関連事業で、価格下落への対応としてOEM向けを除く一時的な製造半減、生産調整および在庫処分を実施した。 - FY2018前進有価証券報告書
「一方、不採算製品となった多結晶用角槽の撤退に伴い、設備の減損および棚卸資産の評価損を計上し、滞留在庫を処分しました。当該事業は構造改革を継続しております。」
不採算だった多結晶用角槽製造からの撤退、設備減損、棚卸資産評価損の計上、滞留在庫の処分を実施し、構造改革を継続している。事業はなお営業損失1,592百万円を計上した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「太陽電池関連事業におきましては、滞留在庫の処分を実行したほか、不採算製品であった多結晶用角槽製造から撤退し、生産設備等の減損処理を行いました。」
太陽電池関連事業で滞留在庫の処分を実施し、不採算だった多結晶用角槽製造から撤退するとともに、生産設備等の減損処理を行った。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当該事業の単結晶製造装置は、半導体用途への技術転換が完了し、自社用途で稼働しております。石英坩堝は、半導体向けに転換が進んでおりますが、他の不採算製品につきましては、事業構造改革を実行してまいります。」
太陽電池関連事業で単結晶製造装置の半導体用途転換を完了し、不採算製品の構造改革も実行段階にある。一方、当第2四半期累計では営業損失668百万円を計上した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「需要は旺盛なことから、競争力のある単結晶Ｎ型に特化し、また発電効率を向上させるＰＥＲＣ技術を導入しており、歩留り向上に努め利益確保を実現してまいります。」
太陽電池関連事業で単結晶N型への特化とPERC技術の導入を進め、歩留まり向上と利益確保を図っている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当該事業の単結晶製造装置と石英坩堝は、半導体用途への転換が進んでおり、その他不採算製品につきましては、事業縮小や設備除却等の事業構造改革を継続しております。」
半導体用途への転換、不採算製品の事業縮小・設備除却を継続した。営業損失は1,692百万円から1,184百万円へ縮小したが、なお損失を計上している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当該事業のシリコン単結晶製造装置と消耗品の石英坩堝は、半導体用途へ転換を進めており、その他製品につきましても事業構造改革の継続により収益改善策を進めてまいります。」
太陽電池関連事業で半導体用途への転換と事業構造改革を継続している。事業は営業損失545百万円となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「今後は、同市場での在庫調整が見込まれ、再び製品価格の下落が予想されます。その対策として多結晶シリコン製造に使用される消耗品の生産設備の一部を除却いたしました。」
太陽電池関連事業で、製品価格下落への対策として多結晶シリコン製造用消耗品の生産設備の一部を除却した。事業は営業利益193百万円となり、黒字を維持している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「世界の太陽電池パネル設置量は増加傾向となり、当社のシリコン製品と太陽電池セルの需要も堅調でした。生産量増加による量産効果に加え、自動化ラインによる歩留まりも向上したため収益が改善しました。今後は、同製品の発電効率を向上させる新技術を導入し、受注増及び価格維持につなげる計画です。」
量産効果・自動化ラインの歩留まり向上により、太陽電池関連事業は前年同期の営業損失から営業利益174百万円へ改善した。さらに発電効率向上の新技術導入計画を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「そのため、事業構造改革を継続しており、シリコン製品と石英坩堝の製造を中国内陸部の工場に移設した効果が表れており、不採算設備の売却や在庫処分を行い、人員整理も実行しました。」
中国内陸部への生産移設、不採算設備売却、在庫処分、人員整理を実施したと記載している。