太陽電池関連設備・石英坩堝の半導体用途への転換
FY2016に初出。16回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-06-04。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2021-Q1後退有価証券報告書
「なお、中国子会社において太陽電池用多結晶インゴット製造設備等を賃貸し、受託加工をしておりましたが、契約締結先会社より新型コロナウイルス感染症による業績不振のため契約解除の申し出があったため、契約を解除することといたしました。」
太陽電池関連設備の受託加工・賃貸について、契約先の業績不振を理由に契約解除となり、従来の事業継続範囲がさらに縮小した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「太陽電池関連事業」は自社製品販売から撤退し、太陽電池向けシリコン製品のＯＥＭ受託製造のみ行っていることから量的な重要性が低下したため、報告セグメントから除外し、「その他」へ異動いたしました。」
自社製品販売から撤退しOEM受託製造に限定する方向と、報告セグメントからの除外を継続して開示している。 - FY2019後退有価証券報告書
「さらに構造改革を推し進め当該事業を終息させます。」
太陽電池関連事業について、半導体用途への転換を進める従来方針から、構造改革をさらに進めて事業を終息させる方向へ範囲を縮小している。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「その対策として顧客ＯＥＭ製品のみに特化し、自社のシリコン製品は事業撤退いたします。」
太陽電池関連製品の半導体用途への転換を進める従来方針に加え、自社販売のシリコン製品から撤退し、顧客OEM製品に限定する方向へ範囲を縮小している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「シリコン結晶製造装置及び消耗品の石英坩堝は、半導体用途への移管が進んでおり、これまで継続してきた事業構造改革をさらに進めてまいります。」
シリコン結晶製造装置・石英坩堝の半導体用途への移管と事業構造改革を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「一方、シリコン結晶製造装置や消耗品である石英坩堝は、得意先への供給責任を果たしながら半導体用途へ移管が進んでおり、今後も事業構造改革を進めてまいります。」
シリコン結晶製造装置・石英坩堝の半導体用途への移管と事業構造改革を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当該事業のシリコン単結晶製造装置は半導体用途への転換が完了し、石英坩堝の半導体用途への転換は半分程度進んでおります。」
単結晶製造装置の半導体用途への転換完了に加え、石英坩堝について転換が半分程度まで進んだと数量的に説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当該事業セグメントの製品は、顧客との長期契約分と自家消費分を除き、概ね半導体用途に転換が進んでおります。」
太陽電池関連事業の製品について、長期契約分・自家消費分を除き半導体用途への転換を進めている状況を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当該事業の単結晶製造装置は、半導体用途への技術転換が完了し、自社用途で稼働しております。石英坩堝は、半導体向けに転換が進んでおりますが、他の不採算製品につきましては、事業構造改革を実行してまいります。」
単結晶製造装置の半導体用途への転換完了と自社稼働、石英坩堝の転換継続を再確認している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当該事業では、事業構造改革の一環として、シリコン結晶製造装置を半導体８インチ用途に技術転用し、既に自社での稼働が始まりました。」
シリコン結晶製造装置の半導体8インチ用途への技術転用が完了し、自社での稼働を開始した。 - FY2017前進有価証券報告書
「長年の技術開発で培ってきた単結晶引上炉についても、更なる技術革新を実施しており、半導体分野への応用を実現しております。」
太陽電池関連の結晶加工技術について、単結晶引上炉の半導体分野への応用を実現した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当該事業のシリコン単結晶製造装置と消耗品の石英坩堝は、半導体用途へ転換を進めており、その他製品につきましても事業構造改革の継続により収益改善策を進めてまいります。」
シリコン単結晶製造装置・石英坩堝の半導体用途への転換と、事業構造改革による収益改善策を継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当該事業のシリコン単結晶製造装置と消耗品の石英坩堝は、半導体用途へ技術移転を進めており、今後も事業構造改革の継続による収益改善策を進めてまいります。」
太陽電池関連のシリコン単結晶製造装置・石英坩堝について、半導体用途への技術移転を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「太陽電池関連事業のシリコン結晶製造装置と石英坩堝の半導体産業用途への転換を目指しており、真空技術や精密加工技術で培ったエンジニアリング力を発揮し、事業の柱へと育成してまいります。」
太陽電池向け資産・技術を半導体産業用途へ転換し、事業の柱に育成する計画である。