脱炭素社会・SDGsへの貢献とマテリアリティの特定
FY2021に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「ＣＯ２排出量削減に向けた取り組みを推進し、2013年度比40％削減を達成」
2030年までにScope1・2を2013年度比46％削減、2050年カーボンニュートラルという目標の下、当期は2013年度比40％削減を達成したと説明している。設備更新、LED化、太陽光発電、再生可能エネルギー電力購入も継続している。 - 2026-05-30実績引用株主総会
「当社は、省エネルギー化に貢献する次世代パワー半導体であるSiC（シリコンカーバイド）デバイスの開発を進めています。」
SiCデバイスによる省エネルギー化への貢献を第92期のトピックスとして引用している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、2030年までにＣＯ２排出量（Ｓｃｏｐｅ１・２）を2013年度比で46％削減し、2050年にはカーボンニュートラルの実現を目指すことを目標としています。当連結会計年度においては、2023年度と比較して約40.2％のＣＯ２排出量削減（Ｓｃｏｐｅ１・２）を達成しました。」
2030年46％削減・2050年カーボンニュートラルの目標を継続し、FY2025は2023年度比でScope1・2排出量を約40.2％削減した。岡山工場等への太陽光設備設置や本社空調の電化も実施し、Scope3では2025年度にカテゴリ4・11の算定開始を予定している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「カーボンニュートラル実現に向けた新製品開発の企画、国内外のパートナーとの連携強化、製品設計の標準化など営業と製造の両面での取り組みに着手しております。」
脱炭素・カーボンニュートラルへの貢献について、新製品開発の企画を開始し、国内外パートナーとの連携や製品設計標準化と組み合わせた具体的な施策に着手した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、再生可能エネルギーの導入が加速するなか、蓄電池をはじめとした分散型電源を有効的に活用する重要性、期待が益々高まっています。」
2050年カーボンニュートラルに向け、蓄電池を含む分散型電源を活用した統合的なエネルギーマネジメント事業を、複数社の共同出資による新会社で具体化する段階へ進んだ。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは中期経営計画「ＣＧ２３」（2022年３月期～2024年３月期）の最終年度を迎え、引き続き、新エネルギー分野や環境分野の製品開発など、中期経営計画に掲げている重点施策を継続的に推進いたしました。」
CG23最終年度においても、新エネルギー分野・環境分野の製品開発など、脱炭素社会や社会課題解決に関係する重点施策を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「販売面では、引き続き、新エネルギー分野や環境分野での貢献領域の拡大などの各テーマに取り組みました。」
CG23最終年度の第1四半期においても、新エネルギー分野・環境分野での貢献領域拡大を継続している。 - FY2023脱炭素目標の具体化有価証券報告書
「グループ全社で2030年までにＣＯ２排出量（SCOPE１・２）を46％削減（2013年度対比）、2050年にはカーボンニュートラルとすることを目標とし、以下のような設備投資などを計画的に行ってまいります。」
従来の脱炭素社会への貢献方針に加え、SCOPE1・2を2030年までに2013年度比46％削減、2050年にカーボンニュートラルとする数値・期限付き目標を示した。太陽光発電設備、空調更新、再生可能エネルギー電気購入を手段としている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社は、社会の脱炭素化が加速する中、これまで培ってきた高効率の電力変換技術を活用して社会の要請に応えていくことをマテリアリティとして設定しております。当該領域での成長を加速させるためには、当社単独での推進を行うよりも、当該領域を含む事業の推進を目指すパートナーとともに取り組むことが必要と考え」
脱炭素化をマテリアリティとして、単独推進から外部パートナーとの資本業務提携による成長加速へ具体的な取り組みが進んだ。 - FY2023-Q1引き上げ有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは前期にスタートした中期経営計画「ＣＧ２３」（2022年３月期～2025年３月期）の２年目として、新エネルギー分野や環境分野での貢献領域を拡大するべく、引き続き重点施策を推進いたしました。」
脱炭素社会・社会課題解決への貢献について、新エネルギー分野に加えて環境分野へ貢献領域を広げる方向性を示している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループは、電力変換・制御技術を活かした製品の開発を通じて、グローバル目線で”脱炭素社会の実現”など社会課題の解決に貢献するとともに、安心・安全な製品・サービスを提供してまいります。」
CG23の策定を機に、エネルギー効率の改善、再生可能エネルギー、気候変動、海洋汚染、災害対応等をマテリアリティとして特定し、SDGs達成と持続可能な社会への貢献を経営課題として明示した。