投資有価証券の株価変動による評価損・純資産減少
FY2016に初出。24回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
日本フェンオールがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当社が保有する投資有価証券において、取得価額と比較して時価が著しく下落したことに伴い、減損処理による投資有価証券評価損88,403千円を当中間連結会計期間において特別損失として計上しております。」
投資有価証券の時価著しい下落に伴う評価損88,403千円を計上し、株価・時価変動リスクが評価損として実際に発生した。 - 2026-07-31顕在化決算
「投資有価証券評価損を特別損失として計上した」
投資有価証券の評価変動が評価損として当中間期の損益に実際に反映されている。 - FY2025対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,304,888 1,780,508」
その他有価証券評価差額金が前期末から475,619千円増加し、前回までに見られた時価変動による純資産への悪影響とは反対方向の変化となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,304,888 1,261,488」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末から43,400千円減少し、保有有価証券の評価変動が純資産に実際に影響している。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「主な増加要因は「投資有価証券」713百万円（42.7%）であり、主な減少要因は「受取手形及び売掛金」472百万円（26.5%）によるものであります。」
投資有価証券が713百万円増加し、その他有価証券評価差額金も495百万円増加した。前期までに見られた評価変動による純資産への悪影響とは反対方向の変化となっている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「純資産合計は、12,974百万円となり、前連結会計年度末12,680百万円に比べ294百万円（2.3%）増加しております。主な増加要因は「その他有価証券評価差額金」290百万円(37.0%)によるものであります。」
その他有価証券評価差額金が290百万円、37.0％増加し、前期までの評価差額金減少による純資産への悪影響とは反対方向の変化となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「純資産合計は、12,262百万円となり、前連結会計年度末12,312百万円に比べ50百万円（0.4%）減少しております。主な減少要因は配当金の支払額396百万円によるものであり、主な増加要因は「その他有価証券評価差額金」178百万円(33.5%)、「為替換算調整勘定」109百万円(26.1%)によるものであります。」
その他有価証券評価差額金は178百万円、33.5％増加し、前期までの評価差額金の減少とは反対方向の変化となった。一方、配当金支払いにより純資産全体は0.4％減少している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「純資産合計は、12,404百万円となり、前連結会計年度末12,312百万円に比べ91百万円（0.7%）増加しております。主な増加要因は「その他有価証券評価差額金」119百万円（22.5％）であります。」
その他有価証券評価差額金が119百万円増加し、前期までに見られた評価差額金の減少とは反対方向の変化となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 746,825 531,606」
その他有価証券評価差額金が前期末の746,825千円から531,606千円へ215,218千円減少し、保有有価証券の評価変動による純資産への影響が通期で実際に発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 746,825 471,695」
その他有価証券評価差額金が前期末の746,825千円から471,695千円へ275,130千円減少し、保有有価証券の評価変動が純資産に実際に影響している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「主な減少要因は「受取手形及び売掛金」533百万円（28.7%）、「未成工事支出金」530百万円（－%）、「投資有価証券」201百万円（9.3%）であり」
投資有価証券が201百万円、9.3％減少し、その他有価証券評価差額金も249,996千円減少している。保有有価証券の時価変動による評価額・純資産への影響が引き続き実際に表れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産合計は、11,775百万円となり、前連結会計年度末11,921百万円に比べ146百万円（1.2%）減少しております。主な減少要因は「その他有価証券評価差額金」152百万円（20.4％）であります。」
その他有価証券評価差額金が152百万円、20.4％減少し、保有有価証券の評価変動が純資産の減少として実際に表れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 609,929 746,825」
その他有価証券評価差額金は前期末から増加し、前期までの時価変動による減少とは反対方向の変化を示している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 609,929 631,767」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の609,929千円から631,767千円へ増加し、前四半期までに記載された時価変動による減少とは反対方向の変化を示している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 609,929 546,916」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末から63,013千円減少し、保有有価証券の時価変動が純資産に影響している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 670,921 609,929」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末から60,992千円減少し、株価・時価変動による純資産への影響が当期にも発生している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 670,921 628,565」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末から42,355千円減少しており、保有有価証券の評価額変動が純資産に反映されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「主な減少要因は、海外子会社の債権回収等による「受取手形及び売掛金」212百万円(15.9%)、時価下落による「投資有価証券」125百万円(5.5%)であります。」
投資有価証券の時価下落により125百万円、5.5％減少し、株価・時価変動による評価額への影響が実際に発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「主な減少要因は海外子会社の債権回収等による「受取手形及び売掛金」303百万円(22.8%)、時価下落による「投資有価証券」249百万円(11.0%)であります。」
投資有価証券の時価下落により249百万円、その他有価証券評価差額金も172百万円減少し、株価・時価変動による純資産への影響が実際に発生している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、投資有価証券を保有しておりますが、株式相場の著しい変動により評価損が発生した場合に、経営成績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
投資有価証券の株価変動による評価損・純資産への影響リスクを継続して記載している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「主な減少要因は海外子会社仕入額減少等による「原材料」371百万円(23.5%)、売上減少等による「電子記録債権」308百万円(26.5%)、「完成工事未収入金」215百万円(15.5%)であり、主な増加要因は投資有価証券の評価替えによる「投資有価証券」205百万円(7.7%)であります。」
投資有価証券は評価替えにより205百万円、7.7％増加し、株価・時価変動による純資産への悪影響とは反対方向の変動を記載している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「主な増加要因は短期債券の購入による「有価証券」200百万円(66.7%)、一部海外市場の認可遅延における出荷待ち等による「仕掛品」135百万円（66.5%）、「原材料」79百万円（5.0%）及び時価の上昇による「投資有価証券」189百万円（7.1%）であります。」
投資有価証券は時価上昇により189百万円増加し、その他有価証券評価差額金も131百万円増加しており、前期に記載された時価低下による純資産への悪影響とは反対の変動を記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「一方、主な減少要因は、配当金の支払い324百万円及び保有株式売却と時価低下による「その他有価証券評価差額金」346百万円（30.0％）などによるものであります。」
保有株式の売却と時価低下により、その他有価証券評価差額金が346百万円減少したと記載しており、株価・時価変動による純資産への影響が実際に表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「株式相場の著しい変動により評価損が発生した場合に、経営成績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。また、株価下落は、その他有価証券評価差額金を減少させることにより、純資産の減少を引き起こす可能性があります。」
保有投資有価証券について、株価変動が評価損や純資産減少につながる可能性をリスクとしている。