投資有価証券の価格下落・投資先業績不振
FY2016に初出。24回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。80社中42社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに24社。
- FY2026対処有価証券報告書
「その他有価証券 204,852 60,223 144,628」
その他有価証券の評価差額は前年度の96,723千円から144,628千円へ増加し、プラスの評価差額が拡大した。 - 2026-05-14対処決算
「その他有価証券評価差額金 66,284 99,114」
その他有価証券評価差額金は前年度末の66,284千円から99,114千円へ増加し、評価面の影響は改善方向となった。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 66,284 82,744」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の66,284千円から82,744千円へ増加し、評価面の影響は改善方向となった。 - FY2025その他有価証券評価差額の減少有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 77,215 66,284」
その他有価証券評価差額金は前年度末の77,215千円から66,284千円へ減少したが、プラスの評価差額は維持されている。 - FY2025-H1その他有価証券評価差額の減少有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 77,215 51,651」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の77,215千円から51,651千円へ減少したが、プラスの評価差額は維持されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 44,100 77,215」
その他有価証券評価差額金は前年度末の44,100千円から77,215千円へ増加し、評価面の影響は改善方向となった。リスクは数値化されているが、当年度に評価損が発生したとの記載ではない。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 44,100 50,891」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の44,100千円から50,891千円へ増加し、評価面の影響は改善した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 44,100 50,426」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の44,100千円から当第1四半期末の50,426千円へ増加し、評価面の影響は改善した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 22,896 30,571」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の22,896千円から30,571千円へ増加し、評価面の影響が改善している。 - FY2023-Q2その他有価証券評価差額の更新有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 22,896 22,098」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の22,896千円から22,098千円へ更新された。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 22,896 24,495」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の22,896千円から24,495千円へ増加し、評価面の影響が改善している。 - FY2022対処有価証券報告書
「合計 88,040 55,058 32,981」
その他有価証券の評価差額は前年度の7,569千円のプラスから32,981千円のプラスへ増加し、評価面の影響が改善している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 5,254 20,694」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の5,254千円から20,694千円へ増加し、評価面の影響が改善している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 5,254 15,048」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の5,254千円から15,048千円へ増加し、評価面の影響が改善している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 5,254 14,210」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の5,254千円から14,210千円へ増加し、評価面の影響が改善している。 - FY2021対処有価証券報告書
「合計 61,682 54,112 7,569」
その他有価証券の評価差額は、前年度の△10,106千円から当年度は7,569千円のプラスとなり、評価面の影響が改善した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 7,015 △ 369」
その他有価証券評価差額金のマイナス幅が前連結会計年度末の7,015千円から369千円へ縮小し、評価面の影響が改善している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 7,015 △ 2,265」
その他有価証券評価差額金のマイナス幅が前連結会計年度末の7,015千円から2,265千円へ縮小し、評価面の影響は改善した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「合計 43,203 53,310 △10,106」
投資有価証券の評価差額が前年度のプラスから当年度は10,106千円のマイナスとなり、株価下落等による評価面の影響が実績に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「株価の下落あるいは投資先の業績不振等により評価損が発生した場合は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
投資有価証券の価格下落・投資先業績不振リスクが継続して記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格下落・投資先業績不振に関するリスクについて、重要な変更がないと整理されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「株価の下落あるいは投資先の業績不振等により評価損が発生した場合は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
投資有価証券の価格下落・投資先業績不振リスクが継続して記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「株価の下落あるいは投資先の業績不振等により評価損が発生した場合は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
投資有価証券の価格下落・投資先業績不振リスクが再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「株価の下落あるいは投資先の業績不振等により評価損が発生した場合は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
保有投資有価証券に関する市場価格・投資先業績のリスク。