新製品開発設備への投資計画
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに1社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「本社（横浜市港北区） 新製品開発設備 87,440千円 自己資金 2026年４月 2027年３月 13.2％増加」
新製品開発設備計画は、前年度の36,100千円・完成後能力4.9％増加から、投資予算87,440千円・完成後能力13.2％増加へ拡大された。 - FY2025後退有価証券報告書
「本社（横浜市港北区） 電子計測器の新製品開発設備 36,100千円 自己資金 2025年4月 2026年3月 4.9％増加」
新製品開発設備計画は、前回の65,618千円・完成後能力9％増加から36,100千円・4.9％増加へ縮小された。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「本社（横浜市港北区） 電子計測器の新製品開発設備 65,618千円 自己資金 2024年４月 2025年３月 ９％増加」
新製品開発設備計画は、前回の19,191千円・完成後能力3％増加から、投資予算65,618千円・完成後能力9％増加へ拡大された。 - FY2023後退有価証券報告書
「本社（横浜市港北区） 電子計測器の新製品開発設備 19,191千円 自己資金 2023年4月 2024年3月 ３％増加」
新製品開発設備計画は、前回の56,402千円・完成後能力8％増加から、19,191千円・3％増加へ縮小された。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当社技術開発部（横浜市港北区） 電気計測器の新製品開発設備 56,402千円 自己資金 2022年４月 2023年３月 ８％増加」
新製品開発設備計画が、前年度の28,158千円・能力4％増加から56,402千円・能力8％増加へ拡大され、実施期間は2022年4月から2023年3月とされた。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社開発部（横浜市港北区） 電気計測器の新製品開発設備 28,158千円 自己資金 2020年４月 2021年３月 ４％増加」
新製品開発設備の投資予算が前回の82,309千円から28,158千円へ、完成後の能力増加率が12％から4％へ縮小された。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「当社開発部（横浜市港北区） 電気計測器の新製品開発設備 82,309千円 自己資金 平成31年４月 令和２年３月 12％増加」
新製品開発設備の計画が、前回の49,023千円・能力6％増加から、投資予算82,309千円・能力12％増加へ拡大された。実施期間は平成31年4月から令和2年3月である。 - FY2018後退有価証券報告書
「当社開発部（横浜市港北区） 電気計測器の新製品開発設備 49,023千円 自己資金 平成30年4月 平成31年3月 ６％増加」
新製品開発設備の計画が、前回の投資予算101,661千円・能力13％増加から、投資予算49,023千円・能力6％増加へ縮小され、実施時期も更新されている。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「当社開発部（横浜市港北区） 電気計測器の新製品開発設備 101,661千円 自己資金 平成29年4月 平成30年3月 13％増加」
新製品開発設備の計画が、投資予算101,661千円、平成29年4月から平成30年3月、完成後能力13％増加へ更新され、前回計画より投資額・能力増加率が引き上げられている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社開発部門（横浜市港北区） 電気計測器の新製品開発設備 31,910千円 自己資金 平成28年4月 平成29年3月 ４％増加」
新製品開発設備について、投資額・実施期間・完成後の能力増加を伴う計画。