自動車業界の環境負荷低減・電動化・自動運転投資と新規参入
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。29社中11社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
- FY2025電動化からHEV・PHEVへの需要の揺り戻し有価証券報告書
「自動車業界におけるハイブリッド車(HEV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)への揺り戻しの動きにより、内燃機関やモーターの試験に関わる引合いのほか」
自動車業界の変化は、電池・熱マネジメントへの投資シフトだけでなく、HEV・PHEVへの揺り戻しによる内燃機関・モーター試験需要としても現れた。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社の主要顧客である自動車業界では、デジタル開発の高度化と試作レスへと向かう潮流があります。当社が得意とした内燃機関やパワートレインの領域での顧客の投資が減少し、電池や熱マネジメントの領域での投資が活発化するなか」
自動車業界の変化について、CASE・MaaSや電動化の一般的な動向から、デジタル開発・試作レス、電池・熱マネジメントへの具体的な投資シフトとして記載が進んだ。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの主要顧客である自動車業界においては、急速に進行する電動化対応を強化する一方、半導体不足等による生産の落ち込みが解消に至らない状況が継続しております。」
自動車業界で電動化対応が進む一方、半導体不足等による生産落ち込みが続くという事業環境認識を再確認した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「この変化は元に戻ることはないとも言われております。これは、当社グループの主要顧客であります自動車業界におきましても、これまで提唱されておりましたCASEやMaaSに代表される変革が、これまで以上の速さで変化することを意味しており」
感染症拡大を契機に、自動車業界のCASE・MaaSによる変革が従来以上の速さで進む事業環境を再確認した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当セグメントの主要なお客様であります自動車業界におきまして、「CASE」に代表されるモビリティ革命に対応するため、車両電動化を始めとした、関連設備への投資機運が高まっております。一方で、CO2削減へ向けた世界的な取り組みに対して、エンジン領域においても見直しの傾向が出てまいりました。」
自動車業界ではCASE・車両電動化関連設備への投資機運が高まる一方、CO2削減に向けてエンジン領域の見直し傾向も出ていると再確認した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「「特注試験装置及びサービス」は、お客様の設備投資機運が高まり、特に車両電動化へシフトする投資が堅調に推移しております。」
自動車業界の電動化投資について、単なる環境変化の指摘にとどまらず、顧客の設備投資が堅調に推移しているという具体的な状況を示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、CASE （Connected、Autonomous、Shared、Electric）やMaaS（Mobility as a Service）に代表される大きな変革の時代を迎え、これまでにない速さでめまぐるしく変化しており」
自動車業界の環境負荷低減・電動化・自動運転に加え、CASEとMaaSによる変革を新たな事業環境の事実として明示した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの主要顧客である自動車業界では、多くの自動車関連メーカーが、さらなる環境負荷の低減、電動化や自動運転などの次世代技術への投資を活発化させています。また、電動化をにらんだ新しいプレーヤーの参入も始まっており、当社を取り巻く経営環境も変化の度合いを強めております。」
主要顧客である自動車業界で、環境負荷低減・電動化・自動運転への投資活発化と、電動化を見据えた新規プレーヤー参入が始まっていると説明した。