自動車業界の設備投資の様子見と受注鈍化
FY2016-Q2に初出。27回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2025。
小野測器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。67社中36社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに21社。
- FY2025HEV・PHEVへの揺り戻しと更新・法規制対応需要の併存有価証券報告書
「自動車業界におけるハイブリッド車(HEV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)への揺り戻しの動きにより、内燃機関やモーターの試験に関わる引合いのほか、OSのサポート終了に伴う更新需要や法規制への対応需要が増加しました。」
自動車計測分野では、電動化一辺倒ではなくHEV・PHEVへの揺り戻しにより内燃機関・モーター試験需要が増加した。OSサポート終了や法規制対応による更新需要も加わった。 - FY2025-H1計測機器受注減と特注受注増の併存有価証券報告書
「計測機器の受注高は前年同期から減少となりましたが、特注試験装置及びサービスの受注高が前年同期から増加となりました。」
自動車計測分野は既存設備の買い替え需要や法規制対応需要により好調となる一方、計測機器全体の受注は減少した。モータ試験装置・VRS等の特注分野は需要が高まり、事業領域ごとの明暗が併存した。 - FY2024特注受注増と売上・利益減少の併存有価証券報告書
「顧客の既存設備の更新や電動化への対応に伴うモータ試験装置、実機とモデルを融合してお客様の開発工数削減に寄与するシミュレーションベンチ(VRS:Virtual & Real Simulator)の受注が好調に推移しましたが、お客様指定納期が翌連結会計年度となる案件も多く、売上高は前期を下回る結果となりました。」
設備更新・電動化対応のモータ試験装置とVRSの受注は好調だった一方、特注試験装置及びサービスの売上高は前期比2.7％減、セグメント利益は46.9％減となった。需要回復と売上計上の先送りが併存した。 - FY2024-H1電動化・老朽化更新需要による特注受注増と売上先送りの併存有価証券報告書
「既存設備の老朽化更新や電動化への対応に伴うモータ試験装置、実機とモデルを融合してお客様の開発工数削減に寄与するシミュレーションベンチ(VRS:Virtual & Real Simulator)の受注が好調に推移しました。ただ、上期に売上予定であった案件が先送りとなったこと等により、売上高は見込みを下回る結果となりました。」
電動化対応や既存設備の老朽化更新に関連するモータ試験装置・VRSの受注は好調だった一方、売上予定案件の先送りにより売上高は見込みを下回り、需要の回復と計上遅延が併存した。 - FY2024-Q1自動車計測・トルク計測の好調と生産ライン関連の低調が併存有価証券報告書
「回転速度分野、寸法変位分野など生産ライン関連商品は、前期の受注の反動もあり、低調に推移しました。音響・振動関連のセンサ類、データ処理分野におきましては、空調機器市場や半導体工場などにも拡大し、堅調に推移しました。また、トルク計測分野、自動車計測分野は、買い替え需要に加え新製品効果もあり、好調に推移しました。」
自動車計測分野は買い替え需要と新製品効果により好調となった一方、生産ライン関連商品は前期受注の反動で低調となり、分野別の状況が分かれた。 - FY2023-Q3自動車計測回復とデータ処理軟調の併存有価証券報告書
「自動車計測関連商品の受注は回復傾向ですが、データ処理分野はやや軟調でありました。」
自動車計測関連商品の受注には回復傾向がみられる一方、データ処理分野は軟調となり、事業分野ごとの受注状況の差が示された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方、自動車計測関連商品はやや低調となっております。全般的に引合いは拡大傾向にありますが、お客様の予算決裁に時間がかかり、受注時期が分散化しております。」
自動車計測関連商品の低調さと、顧客の予算決裁長期化・受注時期の分散を記載した。自動車業界の設備投資慎重姿勢に伴う受注鈍化が具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「一部に回復の傾向も見られますが、依然としてお客様の設備投資に対する姿勢は慎重であり、回復は緩やかであります。」
顧客の設備投資姿勢は依然慎重で、受注回復は緩やかとの認識を再確認した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「一部に回復の傾向も見られますが、依然としてお客様の設備投資に対する姿勢は慎重であり、回復は緩やかであります。」
顧客の設備投資姿勢が依然慎重で、回復が緩やかであるとの認識を再確認した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「一部に回復の傾向も見られますが、依然としてお客様の設備投資に対する姿勢は慎重であり、勢いを欠く中で推移しております。」
受注高は前年同期比3.6％増となったものの、自動車業界等の顧客の設備投資姿勢は依然慎重で、受注の勢いを欠く状況が続いている。 - FY2021-Q3受注回復と設備投資慎重姿勢の併存有価証券報告書
「一部に回復の傾向も見られますが、依然としてお客様の設備投資に対する姿勢は想定以上に慎重であり、コロナ禍において当社の受注活動は引き続き制約を受けております。」
受注高は前年同期比10.0％増となった一方、自動車業界を含む顧客の設備投資姿勢は想定以上に慎重で、受注活動の制約も継続した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「お客様の設備投資に対する慎重姿勢が想定以上に大きかったこと、およびコロナ禍において当社の受注活動が制約を受けていたことが主な要因であります。」
顧客の設備投資に対する慎重姿勢が想定以上に大きく、コロナ禍による受注活動の制約も継続していると説明した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「「特注試験装置及びサービス」は、「計測機器」同様に、先行きに対する不透明感から、発注の先送りや、投資計画の見直し、または規模の縮小など、こちらも全体として低調に推移いたしました。」
自動車業界を主要顧客とする特注試験装置及びサービスで、発注先送り、投資計画の見直し、規模縮小が続き、事業は低調に推移した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「「計測機器」は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による先行き不透明な状況のなかでの発注の先送りの影響を受けました。」
計測機器では発注先送り、営業訪問・移動・展示会の制約が重なり、受注高は前年同期比24.1％減、売上高は27.2％減、セグメント損失は645百万円となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「「計測機器」は、緊急事態宣言の発令により、多くの企業で実施されました在宅勤務の拡大によりまして、お客様への訪問が停滞するなど、営業活動上の制約を受けました。宣言解除後も移動の自粛や、海外渡航の制限、または大規模展示会の中止などプロモーション活動にも大きな影響が及び、特に主力でありますデータ処理装置を中心とした高額案件では、低調に推移致しました。この結果、受注高は26億７千１百万円（前年同期比24.9％減）、売上高は25億８千９百万円（前年同期比25.7％減）となりました。また、セグメント損益は研究開発費の増加などの影響を受けまして、６億３千万円のセグメント損失（前年同期は８千１百万円のセグメント利益）となりました。」
自動車関連を含む計測機器の営業・プロモーション活動への制約が続き、受注高24.9％減、売上高25.7％減、セグメント損失630百万円となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「「特注試験装置及びサービス」は、当セグメントの主要なお客様であります自動車業界におきましても、新型コロナウイルス感染症の影響から、「計測機器」同様に営業活動への制約が大きく出ております。」
自動車業界を主要顧客とする特注試験装置及びサービスでも、新型コロナウイルス感染症による営業活動への制約が大きく現れた。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「「計測機器」は、自動車のエンジン開発関連のお客様で使用される燃焼解析装置が、好調に推移しております。しかしながら、東アジアにおける急速な景気減速から、生産ラインで使用されます回転計測機器や寸法計測機器で受注が減少しました。加えて、主にお客様の研究開発用途として使用されます音響・振動関連商品で、特に高額案件が減少した影響によりまして、受注高は10億５千万円（前年同期比12.9％減）、売上高は11億２千４百万円（前年同期比23.9％減）となりました。また、セグメント損益は研究開発費の増加などの影響を受けまして、４千１百万円のセグメント損失（前年同期は３億１千６百万円のセグメント利益）となりました。」
燃焼解析装置は好調だった一方、東アジアの景気減速により生産ライン向け機器の受注が減少し、音響・振動関連の高額案件も減少した。計測機器は受注高12.9％減、売上高23.9％減となり、セグメント損失を計上した。 - FY2019-Q3事業分野別に明暗が分化有価証券報告書
「「計測機器」は、上期に投入いたしました新商品でありますモータ試験装置や、お客様の研究開発向けに使用されております音響関連商品、レーザ関連商品など、当社の独自性が高い商品群におきまして、下期に入り堅調に推移しております。しかし、年初より生産関連商品群や、海外生産ライン向けなど、特に高額案件で様子見傾向が想定以上に強い中で推移いたしました結果、受注高は35億５千５百万円（前年同期比8.3％減）、売上高は34億８千４百万円（前年同期比5.5％減）となりました。」
独自性の高い新商品群は堅調だった一方、生産関連商品や海外生産ライン向けの高額案件では様子見が続き、計測機器の受注高・売上高は減少した。自動車関連設備投資の影響は分野によって異なる形で現れた。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「「計測機器」は、自動車試験において使用されますギアノイズテスターが好調でありましたが、お客様の決算期末を挟んだ時期であり、特に生産関連機器や高額案件において様子見傾向が想定以上に強い中で推移致しました結果、受注高は22億３千９百万円（前年同期比14.5％減）、売上高は23億５千１百万円（前年同期比6.3％減）となりました。」
ギアノイズテスターは好調だったものの、生産関連機器や高額案件で顧客の様子見傾向が想定以上に強まり、計測機器の受注高は前年同期比14.5％減、売上高は6.3％減となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「「計測機器」は、自動車試験において使用されるギアノイズテスターが好調に推移しましたが、お客様の決算期末に向けた様子見の傾向が強く、受注高が12億６百万円（前年同期比10.7％減）となりました。」
ギアノイズテスターは好調だったものの、顧客の決算期末に向けた様子見傾向が強まり、計測機器の受注高は前年同期比10.7％減となった。 - FY2018対処有価証券報告書
「「計測機器」は、前連結会計年度から続いていた高付加価値商品に対する様子見の傾向が鈍化し、回復が鮮明となりました。」
高付加価値商品への顧客の様子見傾向が鈍化し、計測機器の回復が鮮明になったと説明した。 - FY2017対処有価証券報告書
「本年度後半から、自動車業界向け計測機器を中心に回復が鮮明となりました。」
自動車業界向け計測機器では年度後半から回復が鮮明となり、設備投資慎重姿勢に伴う受注鈍化の影響が緩和された。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「自動車性能計測機器は、エンジン性能評価用の燃焼解析装置、およびギアノイズ試験装置が好調に推移し、増加いたしました。」
自動車性能計測機器では主要製品が好調に推移し、受注鈍化に関連する影響がさらに緩和された。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「自動車性能計測機器は、エンジン性能評価用の燃焼解析装置、およびギアノイズ試験装置が好調に推移し、大きく増加致しました。」
自動車性能計測機器では主要製品が好調に推移し、前年度からの受注鈍化に関連する影響が一部緩和された。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「自動車性能計測機器は、前連結会計年度第４四半期からの回復傾向を引き継ぐかたちで、エンジン性能評価用の燃焼解析装置、およびギアノイズ試験装置を中心に好調に推移しました。」
自動車業界の設備投資慎重姿勢に関連する受注鈍化について、第4四半期からの回復傾向が継続し、主要製品が好調と説明した。 - FY2016対処有価証券報告書
「自動車業界での設備投資への慎重姿勢が見られ、当連結会計年度の受注高は112億４千７百万円（前連結会計年度比18.4％減）となりました。」
自動車業界の設備投資慎重姿勢は通期でも受注減速として現れた一方、第4四半期には受注・売上に改善傾向が見られた。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「自動車業界での設備投資の様子見傾向が強まり、４月以降において受注及び売上が鈍化しております。」
自動車性能計測機器について、設備投資の様子見に伴う受注・売上の鈍化を記載している。