小野測器（6858）・施策前進直近の決算（2026-07-24）では「再掲」
働き方改革による従業員エンゲージメントの醸成
FY2020に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-07-24。
5記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
従業員満足度・職場環境の向上112社が書いているテーマ・逆風0社・追い風116社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに32社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている112社のうち14社を表示しています。上の文は112社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-07-24再掲決算
「また、人的資本への投資を継続し、成長を促す教育制度の拡充や多様な働き方への制度見直し等を進めました。」
人的資本への投資、教育制度の拡充、多様な働き方に関する制度見直しを継続した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、エンゲージメント向上を目的としたベースアップや人財育成への取り組み、多様な働き方への制度見直し等を進め、人的資本への投資を継続しました。」
従業員エンゲージメント向上策を、ベースアップ、人財育成、多様な働き方に関する制度見直しへ具体化して継続した。 - FY2024前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、国内外における販売促進や展示会など拡販のための活動や、従業員のエンゲージメント向上を目的としたベースアップや福利厚生改善の対応、本社移転に伴うオフィスの整備等により前期比で131百万円の増加となりました。」
従業員エンゲージメント向上策としてベースアップと福利厚生改善を実施した。人的資本への投資が販管費増加の要因として具体的に記載された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「人財の面においては、技術伝承の加速とエンゲージメントの向上を図るため、2023年７月１日付けで人事制度を改定し、従業員の定年を60歳から65歳へと延長いたしました。」
人事制度を改定し、2023年7月1日付で定年を60歳から65歳へ延長した。技術伝承と従業員エンゲージメント向上に向けた具体的施策を実施した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社と従業員のエンゲージメントを醸成する働き方改革に取り組みます。」
挑戦する組織を実現する施策として、従業員エンゲージメントを高める働き方改革を新たに明示した。