フリー・キャッシュ・フロー850～1,000億円の創出目標
FY2018に初出。14回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載は2026-07-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-29前進決算
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税引前四半期利益2,341億円を計上したことに加え、法人所得税の支払額(△1,011億円)、営業債権及びその他の債権の減少(521億円)、棚卸資産の増加(△413億円)、前受金の増加(370億円)に減価償却費や金融商品評価損益などの非資金項目等の損益を調整した結果、1,372億円の収入(前年同期は、469億円の収入)となりました。」
営業キャッシュ・フローが前年同期から増加し、成長投資・株主還元の原資となるキャッシュ創出の進展を示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、335,182百万円の収入となり、前連結会計年度と比べ49,211百万円の収入の増加となりました。」
営業キャッシュ・フローが2,859億71百万円から3,351億82百万円へ増加し、成長投資・株主還元の原資となるキャッシュ創出が進展した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税引前中間利益2,305億円を計上したことに加え、法人所得税の支払額（△697億円）、営業債権およびその他の債権の増加（△461億円）、前受金の増加（96億円）に減価償却費などの非資金項目等の損益を調整した結果、1,399億円の収入（前年同期は、929億円の収入）となりました。」
営業キャッシュ・フローは前年同期の929億円から1,399億円へ増加し、MTP3の成長投資・株主還元の原資となるキャッシュ創出が中間期実績として進展した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、285,971百万円の収入となり、前連結会計年度と比べ253,303百万円の収入の増加となりました。」
営業キャッシュ・フローは326.68億円から2,859.71億円へ大幅に回復し、MTP3の成長投資・株主還元の原資となるキャッシュ創出実績を示した。 - FY2025-H1営業キャッシュ・フローが前年同期の1億円から929億円へ回復有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税引前中間利益926億円を計上したことに加え、営業債権およびその他の債権の増加（△292億円）、営業債務およびその他の債務の増加（199億円）に減価償却費などの非資金項目等の損益を調整した結果、929億円の収入（前年同期は、１億円の収入）となりました。」
前年同期に1億円の収入にとどまった営業キャッシュ・フローが、当中間連結会計期間は929億円の収入へ回復した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「MTP３期間中に予想される累計6,000億円以上の営業キャッシュ・フロー（研究開発費控除前）を、中核事業におけるオーガニック成長投資ないしノン・オーガニック成長投資、および近縁市場への事業展開の加速に振り向けます。」
MTP2の営業キャッシュ・フロー見通し2,800～3,600億円から、MTP3では研究開発費控除前で6,000億円以上を成長投資の原資とする計画へ引き上げた。 - FY2024-Q3営業キャッシュ・フローが赤字化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税引前四半期利益596億円を計上したことに加え、法人所得税の支払額（△451億円）、棚卸資産の増加（△362億円）に減価償却費などの非資金項目等の損益を調整した結果、28億円の支出（前年同期は、465億円の収入）となりました。」
営業キャッシュ・フローは前年同期の465億円の収入から28億円の支出へ転じた。法人所得税の支払いと棚卸資産の増加が主な要因として示されている。 - FY2024-Q2営業キャッシュ・フローの大幅減少有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税引前四半期利益333億円を計上したことに加え、営業債権およびその他の債権の減少（271億円）、法人所得税の支払（△260億円）、棚卸資産の増加（△248億円）、営業債務およびその他の債務の減少（△183億円）に減価償却費などの非資金項目等の損益を調整した結果、１億円の収入（前年同期は、464億円の収入）となりました。」
営業キャッシュ・フローは前年同期の464億円の収入から1億円の収入へ大幅に減少した。棚卸資産増加、税金支払い、営業債務減少などが要因として示されている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「MTP２期間に予想される累計2,800～3,600億円の営業キャッシュ・フローを基本の原資とし、状況に応じて手元現金水準を見直しつつ成長投資および株主還元に適宜配分します。成長投資に対する資源配分については、MTP２期間累計で設備投資に700億円を、M&A等の戦略投資に1,000億円を現時点では想定しています。」
従来の営業キャッシュ・フロー2,200億円以上、設備投資400億円という枠から、営業キャッシュ・フロー2,800～3,600億円、設備投資700億円へ見通しを引き上げた。 - FY2021再定義有価証券報告書
「成長投資および株主還元の原資としては、MTP2期間に予想される累計2,200億円以上の営業キャッシュ・フローと、手元現金の保有水準見直しによる活用を想定しています。成長投資枠は、MTP2期間累計でM＆A等の戦略投資に1,000億円、設備投資に400億円とします。」
従来のMTP1におけるフリー・キャッシュ・フロー850～1,000億円目安から、MTP2では営業キャッシュ・フロー2,200億円以上と具体的な投資枠を中心とする資本配分計画へ組み替えた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、事業成長基盤の強化と健全な財務状態の維持のため、中期経営計画期間累計で850～1,000億円を目安としたフリー・キャッシュ・フローの創出を目指します。安定した事業活動を担保する現金保有レベルは、500～600億円が適正と考えます。」
中期経営計画期間累計のフリー・キャッシュ・フロー850～1,000億円、現金保有500～600億円の目安を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社は、事業成長基盤の強化と健全な財務状態の維持のため、中期経営計画期間累計で850～1,000億円を目安としたフリー・キャッシュ・フローの創出を目指します。安定した事業活動を担保する現金保有レベルは、500～600億円が適正と考えます。」
中期経営計画期間累計のフリー・キャッシュ・フロー850～1,000億円、適正現金保有500～600億円を目標・目安として設定している。