グローバル人財・フロンティア人財の育成とワークスタイル改革
FY2018に初出。8回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-10-16。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに33社。
- 2026-10-16前進ガバナンス
「2026年9月からHuman Capital Business Partner（HCBP）という新たな役割を導入しました。」
事業部門と人財部門を接続するHCBPを導入し、人財戦略を事業戦略の実行に結び付ける仕組みを具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「2025年からは、管理職として多様なマネジメントスキルを身に付けられるよう、グローバル新任管理職研修のプログラムに「Mini MBA」を取り入れ、100名近くの新任管理職が取り組みました。」
人的資本施策をMini MBAを含むグローバル管理職研修、RAKUICHI、Advantest Development Framework等へ具体化した。教育・研修費は8.1億円、エンゲージメントスコアは3.76、Engaged従業員比率は32%と開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社では、2024年より、すべての管理職を対象とした研修プログラム「MP-２（Management Program ２）」をスタートしました。」
人的資本施策を、全管理職向けMP-2、社内交流イベントRAKUICHI、エンゲージメントサーベイ、The INTEGRITY Award等へ具体化した。エンゲージメントスコアは3.64から3.76、Engaged従業員比率は26％から32％へ改善した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、人財を当社グループの持続的成長に不可欠な人的資本としてとらえ、人財の育成は人的資本への投資であり、育成により高めた「個人の力」とこれを活かす「組織の力」の両輪が従業員エンゲージメントを高め、当社グループの価値創造を推し進めると確信しています。」
CHO体制の下で、キャリア自律、グローバル人財、最先端人財、Advantest Development Frameworkを柱とする人財育成方針を明示し、2026年度の女性管理職比率11％、教育・研修費8億円などのKPIを設定した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、2022年にCHO（Chief Human Capital Officer）を設置し、CHOを頂点とするグローバル共通の人事課題への取り組み体制および各地域個別の人事課題への取り組み体制を整備しました。」
CHOを設置し、人的資本に関するグローバル共通・地域別の推進体制を整備した。女性管理職比率、育児休業取得率、エンゲージメント、教育費などの2023年度・2030年度KPIも設定した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また人権尊重、人財開発・育成など、人的資本に関するサステナビリティ要素の強化や気候変動への取り組み強化も並行して推進します。」
人財育成・ワークスタイル改革の方針を、人権尊重、人財開発・育成など人的資本の強化としてESG施策に組み込んだ。 - FY2019前進有価証券報告書
「中長期的成長の観点での人員増強、人財開発強化－Ｒ＆Ｄ人員、重点地域におけるマーケティング／セールス／ＳＥ／サービス要員を増強」
人財育成・ワークスタイル改革の方針を、研究開発人員および重点地域のマーケティング、営業、SE、サービス要員の増強へ具体化した。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、グローバル人財・フロンティア人財の育成やワークスタイルの改革を通じ、長期戦略達成および事業伸長のための基盤を強化します。」
長期戦略・事業伸長の基盤として、グローバル人財・フロンティア人財の育成とワークスタイル改革を初めて具体的に掲げている。