人財開発による経営基盤強化
FY2017に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに29社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、組織改善サーベイに基づく職場単位のPDCA活動により、2023年の取組み開始以降、従業員エンゲージメントが継続的に改善しております。」
人的資本施策について、新評価制度の2026年度運用開始準備を完了し、2027年度導入予定の新等級・新報酬制度の検討を進めた。組織改善サーベイによるエンゲージメント改善も記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「第2フェーズ（2024～2026年度）の１年目にあたる2024年度は、人事関連諸制度改革のグランドデザインを定めるとともに、シニア層の多様な働き方を実現する新制度と人財育成を促進する新評価制度の具体設計を進めました。2025年度以降2026年度末までに順次基幹諸制度の設計を行いながら段階的に新制度を導入し、一人ひとりの成果と役割発揮に公平かつ公正に報いる仕組みづくりを進めてまいります。」
人的資本施策について、2024年度に人事制度改革の基本構想と新制度の具体設計を進め、2025年度以降2026年度末までの段階的導入計画を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、経営戦略と人財・組織戦略が緊密に連動した人的資本経営を推進するため、2022年10月に社長を委員長とし執行役員が委員を務める「人財・組織開発委員会」を設置しました。委員会では、人財マネジメントシステムの全体像を俯瞰した上で、人財育成や従業員のエンゲージメント向上策の方針決定、具体施策の検討及び進捗状況の確認を行い、企業価値の向上に資する人事戦略を推進しております。 一人当たりのトレーニング（能力開発）実施時間 2023年度目標9.5時間 2022年度実績8.5時間」
人財開発について、社長を委員長とする人財・組織開発委員会を設置し、育成・エンゲージメント施策の方針決定と進捗確認を行う体制へ進展した。e-Learning、DX人財育成、能力開発時間等の指標も示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人事部門は、事業環境の変化と人財の多様化に適合した「スキル向上」「組織開発」「コンピテンシー形成」のための学習と実践の機会の充実等を軸に、現場ときめ細かく連携して人財基盤を強化する」
スキル向上、組織開発、コンピテンシー形成を軸とする人財基盤強化を2022年度重点施策として継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「事業環境の変化と人財の多様化に適合した「スキル向上」「組織開発」「コンピテンシー形成」のための学習と実践の機会等を充実し、継続して事業の発展を支える人財基盤の強化を図る」
人財開発による経営基盤強化について、スキル向上、組織開発、コンピテンシー形成という具体的な対象と学習・実践機会の充実へ進展している。 - FY2020前進有価証券報告書
「人事戦略機能の強化（人事企画準備室を新設し、育成プログラムと組織開発の仕組みづくりを推進）」
人財開発による経営基盤強化について、人事企画準備室の新設と育成プログラム・組織開発の仕組みづくりへ具体化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「事業戦略の遂行を支える経営基盤のより強固な確立を目的に、人財・組織力・ガバナンスを中心に整備と強化を進める」
経営基盤強化について、人財開発に加え、組織力とガバナンスを中心とする整備・強化へ対象が具体化された。 - FY2017初出有価証券報告書
「さらなるコスト構造の改善と人財開発を中心とした経営基盤の強化に注力するとともに」
コスト構造改善と並ぶ経営基盤強化の手段として、人財開発を明示している。