新しいジャンルの製品・システム開発
FY2016に初出。27回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-08-18。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-18前進決算説明資料
「当社は㈱小野測器と電動車両開発時において使用する「熱マネジメント評価装置（T-VRS）」を共同開発しました。」
電動車両向け熱マネジメント評価装置の共同開発を完了し、製品化に向けた具体的な開発実績を示している。販売開始時期は2026年12月予定としている。 - FY2026前進有価証券報告書
「点検・校正とクラウドサービスを融合した独自のリカーリングビジネスモデルを企画・展開し、継続的な収益基盤の強化と顧客価値の向上に貢献します。」
製品・システム開発の方向性が、点検・校正とクラウドサービスを組み合わせたリカーリング型サービスへ具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、2025年度は当社が推進中の中期経営計画（2021～2026年度）の５年目となり、これまで注力してきた顧客価値創造と顧客増を目指す連携・共創の体制整備や仕組み作りをさらに進めるとともに、当社の製品・サービスの差別化と市場での競争力を図るため、温度を軸とした製品・技術・ノウハウを組み入れる「ループソリューション」のさらなる高度化を目指して活動を展開しています。」
製品・システム開発の方向性として、ループソリューションのさらなる高度化を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社の製品・サービスの差別化と市場での競争力強化を図るため、温度を軸とした製品・技術・ノウハウを組み入れる「ループソリューション力」のさらなる高度化に取り組みました。」
製品・システム開発の方向性が、温度を軸とした製品・技術・ノウハウを組み入れるループソリューション力の高度化へ進展している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社の製品・サービスの差別化と市場での競争力強化を図るため、温度を軸とした製品・技術・ノウハウを組み入れる「ループソリューション」のさらなる高度化を目指して活動を展開しています。」
製品・サービス開発について、温度を軸とした製品・技術・ノウハウを組み入れるループソリューションの高度化を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、生産・開発の現場で不可欠な高精度温度計測・制御・監視用の製品、システムはもとより、電子部品や新素材等の成長分野における課題を解決するソリューションの提供に注力しています。」
高精度温度計測・制御・監視製品や成長分野向けソリューションの提供を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況について重要な変更がないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「・成長分野に向けて、半導体製造装置向け温度センサや放射温度計の拡販、電子部品の分野では性能/品質評価試験用に耐熱熱画像装置を開発し新たなデータ計測/分析手法の提案を実施 ・「極低温高精度温度計測装置」の開発に取り組み、「温度のチノー」として社会に貢献できる技術の高度化、価値創造に挑戦」
新製品・新システム開発について、耐熱熱画像装置、データ計測・分析手法、極低温高精度温度計測装置という具体的な開発対象を示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、生産・開発の現場で不可欠な高機能温度計測・制御・監視用の製品、システムはもとより、電子部品や新素材等の成長分野における課題を解決するソリューションの提供に注力しました。」
高機能温度計測・制御・監視製品や成長分野向けソリューションの提供を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「センサ・機器・システム開発活動は、顧客価値を把握した上で、コア事業の高度化及び成長分野開拓のための製品戦略（ロードマップ）と技術戦略を整備し、全社一丸で顧客創造の活動を推進する」
製品・システム開発について、顧客価値を起点とする製品ロードマップと技術戦略の整備へ具体化している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その他にも、HACCPに沿った食品衛生管理の運用を支援する温湿度計やロガーの製品ラインアップの拡充を進め、受注活動を展開しています。」
新製品・システム開発について、HACCP対応の温湿度計・ロガーという具体的な製品ラインアップの拡充と受注活動へ展開している。 - FY2021前進有価証券報告書
「センサ・機器・システム開発活動は、コア事業や成長分野における付加価値・ソリューションを創出し、グループ会社を含めた各製品開発部門を横断する体制を整備する」
新製品・システム開発について、グループ会社を含む各製品開発部門を横断する体制の整備を2021年度重点施策として具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「生産設備以外の分野においても、入退場時発熱者監視システムや換気環境監視モニタ等の感染症対策ソリューション、輸送・配送の温度管理システム、食の安全に関わる温度管理ソリューションの提供等、事業拡大に努めております。」
感染症対策、輸送・配送、食の安全に関わる温度管理システム・ソリューションの提供を通じた新規需要開拓を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「体表面温度発熱監視カメラは感染症対策の需要増に対応しておりますが、新たなシステム提案による新規需要の開拓を継続します。」
新たなシステム提案を通じた新規需要開拓を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「中長期的発展のための既存顧客維持と顧客創造のセンサ・機器・システム開発は、市場開発部門と各製品開発部門で製品や要素技術等のロードマップを明確にして、イノベーションセンターと各事業所開発部門が連携して推進する」
製品・要素技術のロードマップを明確化し、イノベーションセンターと各事業所開発部門が連携する開発体制へ具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「市場ニーズに即応した付加価値の高い製品・システムの開発を積極的に進めております。」
市場ニーズに即応した付加価値の高い製品・システム開発を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「市場ニーズに即応した付加価値の高い製品・システムの開発を強力に進めてまいります。」
市場ニーズに即応した付加価値の高い製品・システム開発を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「今年度は、新たに社長直轄の専門組織を設置してマーケティング活動と開発活動を生販一体となってより機敏に展開する体制を組み、市場ニーズに即応した付加価値の高い製品・システムの開発を強力に進めてまいります。」
新製品・システム開発について、社長直轄の専門組織を設置し、市場ニーズへの即応を重視する開発体制を具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしており、従来の新製品・新システム開発方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「顧客現場の課題を十分に理解して付加価値を向上させる製品・サービスの提案活動を展開しています。」
顧客課題を踏まえた製品・サービスの提案活動を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「今後は営業部門が市場動向とお客さまニーズの把握に努め、販売・開発・生産部門が連携して戦略的な製品開発を進めてまいります。」
製品開発について、営業部門の市場・顧客ニーズ把握と販売・開発・生産部門の連携を通じた戦略的開発という実行方法が示されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「成長市場において有用なソリューションを提供する技術として、赤外線応用計測システム、電気加熱システム、温湿度センサ、広域無線システム、IoTシステム、試験・検査システム、予防保全監視システムに関わる開発を進めてまいります。」
新製品・システム開発について、イノベーションセンターを中心に7分野の技術開発を進める内容が具体的に示された。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「中長期的な基礎技術・新技術開発体制の強化を目的に本年２月１日付けでイノベーションセンターを設置いたしました。」
新製品・新技術開発の体制について、イノベーションセンターを設置する具体的な組織上の進展を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「製品毎に企画から発売までの開発プロセスをすべて統括するプロダクトマネージャーを設置して製品ロードマップを策定し」
製品ごとの企画から発売までを統括するプロダクトマネージャーの設置と製品ロードマップの策定を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「製品毎に企画から発売までの開発プロセスをすべて統括するプロダクトマネージャーを設置して製品ロードマップを策定し」
新製品・システム開発の手段として、製品ごとの企画から発売までを統括するプロダクトマネージャーの設置と製品ロードマップの策定を具体的に示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、これに伴い、新しい発想による適合商品の開発、他社商品の活用などにも積極的に取り組んでおります。」
新しい発想による適合商品の開発を継続し、他社商品の活用も手段として加えている。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発面においては、来るべき水素社会の発展に向けた適合製品をはじめとして、新しい発想による新しいジャンルの製品、システムの開発にも積極的に取り組んでおります。」
水素社会向け製品だけでなく、新しいジャンルの製品・システムにも研究開発を広げる方針を示している。