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チノー(6850)・施策前進

生産性向上・原価低減による収益構造改善

FY2016に初出。31回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-18。

31記載
11年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q1 – FY2019-Q1悪化FY2020-Q1 – FY2021-Q3前進FY2021 – FY20252016: 220162017: 220172018: 320182019: 120192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 42026
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業務効率化による費用削減129社が書いているテーマ・逆風1社・追い風129社

チノーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より5年早い。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている129社のうち14社を表示しています。上の文は129社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「主に増収の効果により、営業利益は3,225百万円(前連結会計年度に比べ346百万円の増益)となりました。」

    継続的な原価低減、価格改定、増収の効果により、営業利益は3,225百万円、前期比12.0%増となった。一方、計測制御機器では減収減益となっている。
  2. 2026-05-19前進決算説明資料

    「利益は、増収効果と継続的な原価低減の取組みにより増益(各利益いずれも4期連続最高益)」

    2026年3月期の営業利益は3,225百万円となり、継続的な原価低減の取組みを増収効果とともに増益要因として記載している。
  3. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「利益面では、前年同期比で減益となりました。センサセグメントが前年同期比で大幅に増益となった一方で、計装システムセグメントにおいて第1四半期に売上計上した複数の個別案件の利益率が想定と比べて悪化したことが影響しました。」

    センサの増益があった一方、計装システムの複数個別案件で利益率が想定を下回り、営業利益917百万円、前年同期比14.0%減となった。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「増収効果・継続的な原価低減の取組みに加え、製品価格改定(2024年4月実施)の効果が顕れ、営業利益は2,879百万円(前連結会計年度に比べ705百万円の増益)となりました。」

    継続的な原価低減と製品価格改定の効果により、営業利益が2,879百万円へ増加した。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「利益面についても、全てのセグメントにおいて増益となりました。継続的な原価低減の取組みに加え、原材料費、人件費等のコスト増を踏まえて本年4月に製品価格の改定を一昨年に引き続き再度実施した効果が業績に反映されてきています。」

    原価低減を継続し、コスト増を踏まえた製品価格改定を再度実施した効果が表れ、全セグメントで増益となった。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「利益面では、部材価格の高騰やエネルギー価格の上昇に加え、第3四半期に売上計上した個別大型案件の原価率の影響はありましたが、原価低減の取組みを継続的に推進するとともに、前年度に取り組んだ販売価格の見直しが期初から寄与した結果、当第3四半期連結累計期間として増益を確保しました。…営業利益は1,361百万円(前年同期比24.8%増)、経常利益は1,528百万円(前年同期比13.9%増)」

    原価低減と前年度の販売価格見直しを継続し、当第3四半期累計期間の営業利益1,361百万円、経常利益1,528百万円へ前年同期比増益を確保した。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「利益面では、部材価格の高騰やエネルギー価格の上昇等の影響はありますが、原価低減の取組みを継続的に推進するとともに、前年度に取り組んだ販売価格の見直しが期初から寄与しました。」

    原価低減の継続と前年度に実施した販売価格の見直しにより、当第2四半期累計期間の営業利益は914百万円、前年同期比69.7%増となった。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「利益面では、部材価格の高騰やエネルギー価格の上昇等の影響はありますが、原価低減の取り組みを継続的に推進するとともに、前年度に取り組んだ販売価格の見直しが期初から寄与しました。」

    原価低減の継続と販売価格の見直しにより、当第1四半期の営業利益は377百万円、前年同期比164.7%増となった。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「原価低減の取り組みにより、売上原価率は66.9%と0.8ポイント改善しました。その結果、営業利益は2,018百万円と前連結会計年度に比べ34.6%の増益となり、売上高営業利益率は8.5%と前連結会計年度より1.7ポイント増加しました。」

    継続的な原価低減により売上原価率が66.9%へ0.8ポイント改善し、営業利益2,018百万円、営業利益率8.5%へ測定可能な改善が進んでいる。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「利益については、増収効果に加え、継続的な原価低減の取組みおよび販売価格の見直しにより、営業利益は1,091百万円(前年同期比45.6%増)、経常利益は1,342百万円(前年同期比45.6%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は814百万円(前年同期比70.9%増)と対前年で増加しました。」

    継続的な原価低減と販売価格の見直しに加え、増収効果により営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期比で増加した。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「利益面では、部材価格の高騰やエネルギーコストの上昇等の影響はありますが、原価低減の取り組みを継続的に推進するとともに、当社の企業努力だけで吸収することが困難な部分については、お客様のご理解のもと販売価格の見直しに取り組んでいます。 当第2四半期連結累計期間の受注高は14,182百万円(前年同期比21.1%増)、売上高は10,273百万円(前年同期比5.8%増)となりました。利益については、継続的な原価低減の取組みおよび販売価格の見直しに加え、計装システムセグメントの増収効果により、営業利益は538百万円(前年同期比38.9%増)、経常利益は770百万円(前年同期比47.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は446百万円(前年同期比78.9%増)と前年同期比で増加しました。」

    原価低減と販売価格の見直しを継続し、営業利益538百万円、経常利益770百万円、親会社株主帰属四半期純利益446百万円へ前年同期比で増益となった。
  12. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「利益については、計装システムセグメントの増収効果および継続的な原価低減の取組みにより、営業利益は142百万円(前年同期比113.9%増)、経常利益は305百万円(前年同期比76.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は191百万円(前年同期比324.5%増)と前年同期比で増加しました。 利益面においては、部材価格の高騰の影響を受け減益となりましたが、販売価格の見直し等を通じて第2四半期以降の利益率の改善を図っています。」

    継続的な原価低減により全社の営業利益等が前年同期比で増加した一方、センサでは部材価格高騰の影響を受け、販売価格の見直し等による利益率改善を進めている。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「原価低減の取り組みにより、売上原価率は67.7%と2.1ポイント改善しました。その結果、営業利益は1,499百万円と前連結会計年度に比べ32.0%の増益となり、売上高営業利益率は6.8%と前連結会計年度より1.4ポイント増加しました。」

    原価低減の取り組みにより、売上原価率、営業利益、営業利益率に測定可能な改善が表れている。
  14. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「利益については、増収効果および原価低減の取組みにより、営業利益は749百万円(前年同期比211.6%増)、経常利益は922百万円(前年同期比186.3%増)と前年同期比で増加しました。」

    増収効果と原価低減の取組みにより、営業利益749百万円、経常利益922百万円となり、前年同期比で大幅な増益となった。
  15. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、計測制御機器およびセンサの需要回復による売上高の増加、および計装システムの原価率改善などを増益の要因として、営業利益は387百万円(前年同四半期比290.3%増)、経常利益は522百万円(前年同四半期比224.9%増)となりました。」

    計装システムの原価率改善を含む収益性向上の取り組みが、営業利益387百万円、経常利益522百万円という前年同期比増益に結び付いたと記載している。
  16. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、営業利益66百万円(前年同四半期は営業損失116百万円)、経常利益172百万円(前年同四半期は経常損失72百万円)」

    前年同四半期の営業損失・経常損失から、営業利益66百万円・経常利益172百万円へ黒字転換しており、収益性の改善が実績に表れている。
  17. FY2021前進有価証券報告書

    「売上原価率は69.8%と0.7ポイント悪化(粗利益率の低下)しました。国内外事業における収益性向上に向けた取り組みを継続しましたが、コロナ禍の影響等により利益率が低下しました。また、販売費及び一般管理費は前連結会計年度より100百万円減少し、5,227百万円となりました。その結果、営業利益は1,136百万円と前連結会計年度に比べ10.7%の増益となり、売上高営業利益率は5.4%となりました。」

    売上原価率は悪化した一方、販売費及び一般管理費の削減により営業利益は10.7%増加し、営業利益率も5.4%へ上昇した。収益性改善は一様ではないが、測定可能な改善実績が記載されている。
  18. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「受注高は14,923百万円(前年同四半期比5.4%減)、売上高は14,177百万円(前年同四半期比3.0%増)となりました。利益面につきましては、営業利益240百万円(前年同四半期比21.1%減)、経常利益322百万円(前年同四半期比64.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は645百万円(前年同四半期比2.3%減)となりました。」

    前年同期比で増収となった一方、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益はいずれも減少し、収益性の悪化が続いている。
  19. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「営業利益99百万円(前年同四半期比13.1%減)、経常利益160百万円(前年同四半期比76.2%減)」

    売上高は増加した一方、営業利益と経常利益は前年同期比で減少し、特に経常利益の減少幅が拡大している。
  20. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、営業損失116百万円(前年同四半期は営業損失7百万円)、経常損失72百万円(前年同四半期は経常利益17百万円)」

    前年同期の営業損失7百万円から営業損失116百万円へ拡大し、経常利益から経常損失へ転じた。収益性の悪化が四半期実績に表れている。
  21. FY2020悪化有価証券報告書

    「主に売上高の減少に伴い、売上原価が14,227百万円と前連結会計年度より592百万円減少する一方で、売上原価率は69.1%と1.7ポイント悪化(粗利益率の低下)しました。…その結果、営業利益は1,026百万円と前連結会計年度に比べ40.3%の減益となり、売上高営業利益率は5.0%と前連結会計年度より2.8ポイント減少しました。」

    収益性向上の取り組みを継続したものの、売上原価率が悪化し、営業利益と営業利益率が低下した。
  22. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、営業損失7百万円(前年同四半期は営業利益134百万円)、経常利益17百万円(前年同四半期比91.0%減)、親会社株主に帰属する四半期純損失3百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益71百万円)となりました。」

    前年同期の営業利益・親会社株主帰属四半期純利益から、営業損失・親会社株主帰属四半期純損失へ転じた。計装システムでは個別案件の採算悪化等による営業損失も発生している。
  23. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、売上高の増加および収益性拡大等に向けた取り組みの結果、営業利益134百万円(前年同四半期は営業損失87百万円)、経常利益189百万円(前年同四半期は経常損失51百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益71百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失46百万円)となりました。」

    収益性拡大に向けた取り組みの結果として、前年同期の営業・経常・純損失から、営業利益134百万円、経常利益189百万円、親会社株主帰属四半期純利益71百万円へ黒字転換している。
  24. FY2018前進有価証券報告書

    「売上原価は、14,166百万円と前連結会計年度より1,336百万円増加、売上原価率は68.3%と0.8ポイント減となりました。」

    売上原価率が前期から0.8ポイント改善して68.3%となり、営業利益は1,303百万円、前期比130.2%増となった。
  25. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「総じて、電子部品関連、自動車関連、ケミカル関連等の製造用途向けの販売が好調であることに加え、案件管理の強化により原価率を大きく改善したことが、全社の利益拡大を牽引しました。」

    生産性向上・コストダウンの取り組みに加え、案件管理の強化を手段として原価率を大きく改善し、全社利益の拡大に結び付けたと記載している。
  26. FY2017前進有価証券報告書

    「また、本部機構を改正して成長分野の開拓に積極的に取り組むとともに、前年度に続き生産性向上・コストダウン活動に注力した結果、売上原価率は前期比で1.6ポイント改善しました。」

    生産性向上・コストダウン活動を継続し、売上原価率が前期比1.6ポイント改善したという測定可能な進展を記載している。
  27. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「前年度から強化している生産性向上・コストダウン活動にも継続的に注力しております。当第3四半期連結累計期間の連結業績につきましては、受注減速の影響を受けて、売上高は12,640百万円(前年同四半期比9.4%減)となりました。損益面につきましては、売上原価率は改善が進み69.4%(前年同四半期は71.6%)となり、営業利益は59百万円(前年同四半期比46.2%減)となりました。」

    生産性向上・コストダウン活動を継続する中で、売上原価率が前年同期の71.6%から69.4%へ改善したという測定可能な進展を記載している。
  28. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「前年度より取り組みを強化しております生産性向上・コストダウン活動は生産部門から管理部門に広がりを見せており一定の成果を上げることができました。」

    生産性向上・コストダウン活動を前年度より強化し、対象が生産部門から管理部門へ広がったことと、一定の成果を記載している。
  29. FY2016初出有価証券報告書

    「収益構造を改善するため、グループをあげて生産性向上・原価低減活動を展開し、一定の成果を収めることができました。」

    グループ全体で生産性向上と原価低減を進めたとし、「一定の成果」に言及しているが、成果の数値は示していない。
一緒に動いた変遷

「円高・外貨建取引による為替リスク」は、この変遷が動いた31回のうち15回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1511101099★123456
  1. ★この変遷
  2. 1円高・外貨建取引による為替リスク15回
  3. 2海外での地産地消と現地体制拡充11回
  4. 3新しいジャンルの製品・システム開発10回
  5. 4製造業の設備投資減少による景気感応度10回
  6. 5成長市場開拓と構造改革による収益力向上9回
  7. 6中期経営計画の施策実行9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
チノーの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-18の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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