中期経営計画の施策実行
FY2016に初出。34回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに29社。
- FY2026前進有価証券報告書
「（2026年度執行方針） 様々な事業環境の変化の中においても、柔軟かつ迅速な社会・顧客価値の創出を通じて成長を加速する ●共創・連携の活性化と高度化●人財・組織能力強化●生産性・利益向上・DX●グループシナジーの成果創出」
中期経営計画2026の5年目から最終年度に向け、2026年度執行方針として共創・連携、人財、生産性・利益向上・DX、グループシナジーを重点項目に具体化した。数値目標は売上高300億円、営業利益27億円、営業利益率9％等を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、2025年度は当社が推進中の中期経営計画（2021～2026年度）の５年目となり、これまで注力してきた顧客価値創造と顧客増を目指す連携・共創の体制整備や仕組み作りをさらに進めるとともに、当社の製品・サービスの差別化と市場での競争力を図るため、温度を軸とした製品・技術・ノウハウを組み入れる「ループソリューション」のさらなる高度化を目指して活動を展開しています。」
中期経営計画2026の5年目として、顧客価値創造、顧客増、連携・共創の体制整備、ループソリューション高度化を継続している。新たな数値目標や完了実績は記載されていない。 - FY2025前進有価証券報告書
「（2025年度執行方針） 様々な事業環境の変化を把握しながら社会・顧客価値の創出を通じて持続的社会の実現に貢献する ●各事業/機能の連携高度化 ●人財＆組織能力強化 ●生産性・利益向上 ●グループシナジー効果創出」
中期経営計画2026の後半の成長加速に向け、2025年度執行方針として事業・機能連携、人財、生産性、グループシナジーを重点項目として具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況のなか、2024年度は当社が推進中の中期経営計画（2021～2026年度）の４年目にあたります。前半３年間（2021～2023年度）は「成長の基礎固め」に取り組み、後半３年間（2024～2026年度）を「成長の加速」フェーズと位置付けています。2024年度は「成長の加速」フェーズの初年度として、これまで注力してきた顧客価値創造と顧客増を目指す連携・共創の体制整備や仕組み作りをさらに進めるとともに、当社の製品・サービスの差別化と市場での競争力強化を図るため、温度を軸とした製品・技術・ノウハウを組み入れる「ループソリューション」のさらなる高度化を目指して活動を展開しています。」
中期経営計画2026について、前半3年間の「成長の基礎固め」から後半3年間の「成長の加速」フェーズへ移行したと位置付け、連携・共創の体制整備とループソリューションの高度化を重点に据えている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの記載を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの記載を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、2021年度よりスタートした「中期経営計画2026」の基本戦略に則り、以下の重点施策に取組みます。 （2023年度重点施策） 様々な変化が激しい中、「顧客や社会の発展に貢献する」ために、全社一体の連携・共創による顧客価値の把握と提供を効果的に展開し、当社の企業価値向上と持続的成長の基盤を築く」
中期経営計画2026の2年目から2023年度重点施策へ進み、顧客価値、海外事業、開発、生産、品質、ESG、人財など8項目の実行施策を具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記している。 - FY2022前進有価証券報告書
「＜チノーグループ中期経営計画2026＞ 経営ビジョンの実現を目指し、「中期経営計画2026」（2021年4月～2026年3月）に掲げた4つの基本戦略を軸に、グループ一丸となって持続的成長軌道の構築と中長期的な企業価値の向上に取り組んでまいります。 当社グループは、2021年度よりスタートした「中期経営計画2026」の基本戦略に則り、以下の重点施策に取組みます。」
中期経営計画2026の初年度実績と2022年度重点施策を具体化し、営業プロセスのデジタル化、海外戦略、製品ロードマップ、生産性・品質向上、人財強化などの実行項目を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「＜チノーグループ中期経営計画2026＞ 経営ビジョンの実現を目指し、「中期経営計画2026」（2021年4月～2026年3月）に掲げた4つの基本戦略を軸に、グループ一丸となって持続的成長軌道の構築と中長期的な企業価値の向上に取り組んでまいります。 （中期経営計画の数値目標） ・売上高 ：300億円 ・営業利益 ： 27億円 ・営業利益率 ： 9％ ・海外売上高 ： 70億円 ・ROE（自己資本純利益率） ： 10％ ・ROA（総資産営業利益率） ： 8％」
従来の中期経営計画2020から、2021年4月から2026年3月までを対象とする「中期経営計画2026」へ更新され、4つの基本戦略と売上高300億円等の数値目標が示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「経営ビジョンの実現に向けた「中期経営計画2020」（2018年4月～2021年3月）を推進し、さまざまなステークホルダーの期待に応える企業グループを目指してまいります。 （中期経営計画の数値目標） ・売上高 ：240億円 ・営業利益 ：17憶円 ・売上高営業利益率：7％ ・海外売上高比率 ：25％」
中期経営計画2020と、売上高240億円、営業利益17億円、営業利益率7％、海外売上高比率25％の数値目標を継続している。2019年度実績は売上高205.8億円、営業利益10.3億円、営業利益率5.0％であり、計画最終年度に向けた施策を継続するとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは2020年度をゴールとする中期経営計画の２年目となる今年度の施策として、販売部門特販チーム等が中心となって事業機会拡大のための活動を展開しており、特に５ＧやＩｏＴに向けて動いている半導体や電子部品・新素材の市場、製造場所から消費者まで安全・安心を確保するために温度管理が求められる食品・薬品等の市場、規制に基づき品質管理が厳格な自動車や航空関連部材の市場などに向けて、市場ニーズに即応した付加価値の高い製品・システムの開発を積極的に進めております。」
2020年度をゴールとする中期経営計画2年目の施策として、特販チームによる事業機会拡大と市場ニーズ対応型の製品・システム開発を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは2020年度をゴールとする中期経営計画の２年目となる2019年度において、お客さまが現場で抱える問題・課題を迅速に解決するソリューション活動を進め、中期経営計画で掲げた経営ビジョンの実現に向けた取り組みを推進しております。」
2020年度をゴールとする中期経営計画の2年目として、現場課題を解決するソリューション活動を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは2020年度をゴールとする中期経営計画の２年目となる2019年度において、お客さまが現場で抱える問題・課題を迅速に解決するソリューション活動を進め、中期経営計画で掲げた経営ビジョンの実現に向けた取り組みを推進しております。」
2020年度をゴールとする中期経営計画が2年目に入り、現場課題を解決するソリューション活動を推進している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画（2019年3月期から2021年3月期）に基づき、需要の増加が見込まれる半導体・電子部品、二次電池、新素材、医療医薬管理の成長市場、ならびに４つの市場に連関するIoT分野および産業の裾野が広い航空機・自動車分野に対して、温度に関わる計測・制御分野の製品・サービスの提案活動を展開し、生産・販売・開発部門が一体となって需要開拓を推進しています。」
2019年3月期から2021年3月期の中期経営計画に基づく成長市場開拓と部門一体の提案活動を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画（2019年3月期から2021年3月期）に基づき、顧客現場の課題を十分に理解して付加価値を向上させる製品・サービスの提案活動を展開しています。」
2019年3月期から2021年3月期の中期経営計画に基づく提案活動を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは新中期経営計画初年度の重点施策として、半導体、電子部品、二次電池、新素材の４成長分野とIoT、航空・自動車の２重点分野について、特販チームを設置して組織的な需要開拓を展開しており、今後は営業部門が市場動向とお客さまニーズの把握に努め、販売・開発・生産部門が連携して戦略的な製品開発を進めてまいります。」
新中期経営計画の初年度に入り、重点分野を定めた特販チームの設置と、営業・販売・開発・生産の連携による需要開拓・製品開発を具体的に展開している。 - FY2018前進有価証券報告書
「以上の取組みを通じ、2020年度をゴールとする中期経営計画における数値目標である「連結売上高240億円」、「売上高営業利益率7％以上」の達成を目指します。」
2020年度を期限とする中期経営計画について、連結売上高240億円と売上高営業利益率7％以上という数値目標が明示された。平成31年3月期を初年度とする基本方針も示されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「今般、ビジョンの実現に向け2020年度をゴールとする新たな中期経営計画を策定し、半導体・電子部品、新素材、エネルギー、ライフサイエンス等の成長分野の開拓・拡大への取り組みを一層推進するとともに、中長期的な基礎技術・新技術開発体制の強化を目的に本年２月１日付けでイノベーションセンターを設置いたしました。」
2020年度をゴールとする中期経営計画について、成長分野の開拓・拡大を一層推進するとともに、イノベーションセンターを設置する具体的な実行段階に進んでいる。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社は中期の経営構想の中で３つの経営ビジョン「温度ソリューションにおいて、グローバルナンバーワンを目指す」「現場に密着したエンジニアリング活動により、顧客に感動される企業を目指す」「すべてのステークホルダーを尊重し、企業価値の向上と持続的成長を目指す」を掲げ、積極的な成長戦略を展開してまいります。 そのための方策として、製品毎に企画から発売までの開発プロセスをすべて統括するプロダクトマネージャーを設置して製品ロードマップを策定し、半導体、新素材、エネルギー、ライフサイエンス等の成長産業を対象に ＩｏＴ技術などを組み込んで市場を開拓するプロジェクト活動を展開しております。 また、国内各地域および海外各国の営業拠点単位で、顧客毎のニーズにマッチした製品やソリューションを提供すべく個社戦略を策定し、ベースロード受注と成長戦略での機器やシステムの受注拡大に、生販一体で取り組んでおります。」
中期の経営構想、成長戦略、プロダクトマネージャーによる開発管理、IoTを組み込んだ市場開拓、生販一体の受注拡大という従来の実行方針を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような環境のなか、当社は３つの経営ビジョン「温度ソリューションにおいて、グローバルナンバーワンを目指す」「現場に密着したエンジニアリング活動により、顧客に感動される企業を目指す」「すべてのステークホルダーを尊重し、企業価値の向上と持続的成長を目指す」に基づき、2020年をゴールとする新たな中期経営計画を策定して成長戦略を展開してまいります。」
2020年をゴールとする中期経営計画に基づく成長戦略について、プロダクトマネージャー、製品ロードマップ、成長産業向けプロジェクト、地域・海外拠点別の個社戦略という実行手段を具体化している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループでは2020年をゴールとする新たな中期経営計画を策定し、持続的な成長軌道の構築と企業価値の向上を目指してまいります。具体的には新たな成長分野である二次電池、新素材などの市場に向けて特長のある温度ソリューションの開発と提案を進め、生販一体で業容の拡大に取り組みます。」
従来の中期経営計画から、2020年をゴールとする新たな計画へ更新された。二次電池・新素材向けの温度ソリューション開発、生販一体での業容拡大、コスト構造改善、人財開発、海外展開を具体策として示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「昨年度スタートした「中期経営計画」の施策を確実に実行し、来るべき「水素社会」に対応した新商品開発と新需要の開拓に注力するとともに、販売・サービスの一体営業で新規顧客の拡大による需要増に取り組んでまいりました。」
中期経営計画を実行の基軸として位置付けている。具体的な数値目標や期限は記載されていない。