水素社会への対応
FY2016に初出。31回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-08-18。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-18再掲決算説明資料
「主要顧客（自動車・電子部品分野等）および脱炭素社会に向けた水素関連分野における需要拡大を前提として」
通期業績予想の前提として、水素関連分野の需要拡大を継続して掲げている。 - FY2026再掲有価証券報告書
「また、需要が拡大している水素サプライチェーン構築関連分野における温度管理等に関係する受注活動を積極的に展開しました。」
水素サプライチェーン構築関連分野で温度管理等に関係する受注活動を継続している。 - 2026-05-14再掲決算
「主要顧客である自動車関連分野や電子部品関連分野における設備投資需要の継続、及び脱炭素社会に向けた水素関連分野の需要拡大の継続を前提として」
水素関連分野の需要拡大を前提とする記載を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、需要が拡大している水素サプライチェーン構築関連分野における温度管理等に関係する受注活動を積極的に展開しました。」
水素サプライチェーン構築関連分野で温度管理等に関係する受注活動を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、日本政府は2023年６月６日に改訂された「水素基本戦略」において、水素供給量を2040年に年間約1,200万トンに拡大する数値目標を新たに設定し今後15年間で官民合わせて15兆円の投資を行うとする政策を公表しましたが、当社グループにおいても、需要が急拡大している水素サプライチェーン構築関連分野における温度管理等に関係する受注活動を積極的に展開しております。」
水素サプライチェーン構築関連分野における温度管理等の受注活動を継続している。政府の2040年供給量目標と15年間の投資規模を市場拡大の背景として示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、日本政府は2023年６月６日に改訂された「水素基本戦略」において、水素供給量を2040年に年間約1,200万トンに拡大する数値目標を新たに設定し今後15年間で官民合わせて15兆円の投資を行うとする政策を公表しましたが、当社グループにおいても、需要が急拡大している水素サプライチェーン構築関連分野における温度管理等に関係する受注活動を積極的に展開しております。」
水素サプライチェーン構築関連分野における温度管理等の受注活動を継続している。政府の2040年供給量目標と15年間の投資規模を市場拡大の背景として示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、日本政府は2023年６月６日に改訂された「水素基本戦略」において、水素供給量を2040年に年間約1,200万トンに拡大する数値目標を新たに設定し今後15年間で官民合わせて15兆円の投資を行うとする政策を公表しましたが、当社グループにおいても、需要が急拡大している水素サプライチェーン構築関連分野における温度管理等に関係する受注活動を積極的に展開しております。」
水素サプライチェーン構築関連分野での温度管理等に関する受注活動を継続している。政府の水素供給量目標と投資規模を市場拡大の背景として示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて国主導の温室効果ガス（GHG）対策が加速し、代替エネルギーの開発や水素サプライチェーン構築関連での需要が急拡大している中、それらの分野における受注活動を積極的に展開しました。」
2050年カーボンニュートラルを背景に、代替エネルギー・水素サプライチェーン関連での受注活動を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて国主導の温室効果ガス（GHG）対策が加速し、代替エネルギーの開発や水素サプライチェーン構築関連での需要が急拡大している中、それらの分野における受注活動を積極的に展開しました。」
水素サプライチェーンや代替エネルギー関連の需要拡大を背景に、関連分野での受注活動を積極的に展開している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて国主導の温室効果ガス（GHG）対策が加速し、代替エネルギーの開発や水素サプライチェーン構築関連での需要が急拡大しており、それらの分野における温度管理等に関係する受注活動を積極的に展開いたしました。」
水素サプライチェーンや代替エネルギー関連の需要拡大を背景に、温度管理等に関係する受注活動を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、国主導の温室効果ガス（ＧＨＧ）対策が加速し、代替エネルギーの開発や水素サプライチェーン構築関連需要が急拡大しました。 脱炭素社会の実現に向け水素利用技術支援として特長のある計装システム・温度計測技術を提供」
水素社会への対応について、水素サプライチェーン構築関連需要の拡大を背景に、計装システム・温度計測技術の提供という具体的な支援内容を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、脱炭素社会の実現に向けて、国内外でエネルギー分野における投資に向けた動きが活発化する中、水素関連分野の需要の高まりを積極的に取り込むべく、水素の生成、輸送・保管およびエネルギー利用における温度管理等に関係する受注活動を強化してまいりました。」
水素の生成・輸送・保管・エネルギー利用における温度管理関連の受注活動を引き続き強化している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また脱炭素関連として、自動車関連向けの燃料電池評価試験装置や、水素のエネルギー利用の研究・開発用途の水電解評価試験装置の需要が拡大しています。」
水素関連では、燃料電池評価試験装置に加えて水電解評価試験装置の需要拡大が明示され、水素エネルギー利用に関わる受注対象が具体化している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、脱炭素社会の実現に向けて国内外でエネルギー分野における投資に向けた動きが活発化する中、当社は特に水素関連のイノベーションへの貢献に注力しており、当分野の需要の高まりを積極的に取り込むべく、水素の生成・輸送・保管およびエネルギー利用における温度管理等に関係する受注活動を強化しております。」
水素社会への対応について、水素関連イノベーションへの貢献に加え、生成・輸送・保管・エネルギー利用の各段階における温度管理関連の受注活動へ対象を具体化し、強化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、脱炭素社会に向けて、国内外でエネルギー分野における投資が活発化しており、当社では特に水素関連のイノベーションに貢献すべく受注活動を強化しました。」
水素社会への対応について、従来の需要開拓方針から、水素関連イノベーションへの貢献を掲げ、受注活動を強化したことを記載している。 - FY2021-Q3引き上げ有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、生産現場で不可欠な温度計測・監視の製品やソリューションの提供拡大に努め、社会・企業のデジタルトランスフォーメーション等で成長の加速が見込まれる半導体・電子部品関連向けや、EV化が進む自動車関連の生産設備向け等を中心に受注活動を展開いたしました。生産設備以外の分野においても、入退場時発熱者監視システムや換気環境監視モニタ等の感染症対策ソリューション、輸送・配送の温度管理システム、食の安全に関わる温度管理ソリューションの提供等、事業拡大に努めております。」
従来の半導体・電子部品、自動車関連等に加え、感染症対策、輸送・配送、食の安全に関わる温度管理ソリューションへ提供対象を広げている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「今後は経済状況の回復に合わせて、社会・企業のデジタルトランスフォーメーション等で成長が見込まれる半導体・電子部品関連向けや、生産の回復が期待される自動車関連の生産設備向け等を中心に当社グループの事業拡大に注力してまいります。」
半導体・電子部品、自動車関連を成長分野として事業拡大を進める方針を継続し、デジタルトランスフォーメーション関連需要を明示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「今後の経済状況の回復に合わせて、5Gや車の自動運転等で成長が見込まれる半導体電子部品産業やSDGsで目標とされている社会問題解決に対する取り組み等、当社グループの事業拡大に注力してまいります。」
半導体・電子部品、5G、自動運転、SDGs関連の社会課題解決を事業拡大の対象として引き続き示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、販売部門特販チーム等が中心となって事業機会拡大のための活動を展開し、特に５Ｇインフラ整備や社会のＩｏＴ化を支える半導体や電子部品・新素材の市場、製造場所から消費者まで安全・安心を確保するために温度管理が求められる食品・薬品等の市場、規制に基づき品質管理が厳格な自動車や航空関連部材の市場などに向けて、製品・システムの開発を積極的に進めてまいりました。」
4成長分野・重点分野を含む半導体、電子部品、新素材、食品・薬品、自動車・航空関連市場に対する特販チーム中心の需要開拓と製品・システム開発を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは2020年度をゴールとする中期経営計画の２年目となる今年度の施策として、販売部門特販チーム等が中心となって事業機会拡大のための活動を展開しており、特に５ＧやＩｏＴに向けて動いている半導体や電子部品・新素材の市場、製造場所から消費者まで安全・安心を確保するために温度管理が求められる食品・薬品等の市場、規制に基づき品質管理が厳格な自動車や航空関連部材の市場などに向けて、市場ニーズに即応した付加価値の高い製品・システムの開発を積極的に進めております。」
4成長分野・2重点分野を発展させた対象市場への特販チームによる需要開拓と製品開発を、前四半期に続けている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「今年度の施策として、販売部門特販チーム等が中心となって事業機会拡大のための活動を展開しており、特に５ＧやＩｏＴに向けて動いている半導体や電子部品・新素材の市場、製造場所から消費者まで安全・安心を確保するために温度管理に注力しなければならない食品・薬品等の市場、規制に基づき品質管理が厳格な自動車や航空関連部材の市場などに向けて、市場ニーズに即応した付加価値の高い製品・システムの開発を強力に進めてまいります。」
特販チームを中心とする事業機会拡大活動を継続し、5G・IoT関連の半導体等、食品・薬品、自動車・航空関連部材を対象市場として明示している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「前年度からの施策として、半導体、電子部品、二次電池、新素材の４成長分野とそれらに連関するIoT、航空・自動車の２重点分野について、特販チームを設置して組織的な需要開拓を展開することにより、市場動向やお客さまニーズの把握に注力し販促活動および新製品開発に成果を上げています。今年度は、新たに社長直轄の専門組織を設置してマーケティング活動と開発活動を生販一体となってより機敏に展開する体制を組み、市場ニーズに即応した付加価値の高い製品・システムの開発を強力に進めてまいります。」
4成長分野・2重点分野の特販チームによる活動で販促・新製品開発に成果を上げ、新たに社長直轄の専門組織を設置する段階に進んでいる。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「需要の増加が見込まれる半導体・電子部品、二次電池、新素材、医療医薬管理の成長市場、ならびに４つの市場に連関するIoT分野および産業の裾野が広い航空機・自動車分野に対して、温度に関わる計測・制御分野の製品・サービスの提案活動を展開し、生産・販売・開発部門が一体となって需要開拓を推進しています。」
従来の4成長市場とIoT・航空機・自動車の重点分野に対する温度関連製品・サービスの提案と需要開拓を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、需要の増加が見込まれる半導体・電子部品、二次電池、新素材、医療医薬管理の成長市場、ならびに４つの市場に連関するIoT分野および産業の裾野が広い航空機・自動車分野に対して、生産・販売・開発部門が一体となって需要開拓を推進しています。」
従来から掲げている4成長市場とIoT・航空機・自動車の重点分野について、部門一体の需要開拓を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは新中期経営計画初年度の重点施策として、半導体、電子部品、二次電池、新素材の４成長分野とIoT、航空・自動車の２重点分野について、特販チームを設置して組織的な需要開拓を展開しており」
従来の成長分野の列挙から、新たに4成長分野と2重点分野という区分に整理し、特販チームによる組織的な需要開拓へ重点を置いている。 - FY2018前進有価証券報告書
「半導体・電子部品、二次電池、先端素材、医療医薬管理市場等を成長分野と捉え、開発から提案までの攻めの活動を展開するとともに中長期的発展の基盤を構築する」
成長分野について、従来の市場開拓・製品開発から、開発から提案までを一体とした活動へ具体化されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、医薬品等の温湿度監視システムの案件も増加しており、今後の市場拡大を強化するため、昨年12月１日付けでライフサイエンス事業部を発足させました。」
成長分野として既に掲げていたライフサイエンスについて、案件増加を背景に専管組織であるライフサイエンス事業部を発足させ、市場拡大の施策を具体化している。 - FY2018-Q2引き上げ有価証券報告書
「そのための方策として、製品毎に企画から発売までの開発プロセスをすべて統括するプロダクトマネージャーを設置して製品ロードマップを策定し、半導体、新素材、エネルギー、ライフサイエンス等の成長産業を対象に ＩｏＴ技術などを組み込んで市場を開拓するプロジェクト活動を展開しております。」
従来の半導体・新素材・エネルギー等に加えてライフサイエンスを成長産業として明示し、開拓対象の範囲を広げている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「成長戦略推進のための方策として、製品毎に企画から発売までの開発プロセスをすべて統括するプロダクトマネージャーを設置して製品ロードマップを策定し、半導体、新素材、エネルギー等の成長産業を対象にＩｏＴ技術などを組み込んで戦略的市場を開拓するプロジェクト活動を展開してまいります。」
従来の成長市場向け温度ソリューション開発を、半導体・新素材に加えてエネルギーを対象とし、IoT技術を組み込むプロジェクト活動として具体化している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「成長分野(半導体・電子部品、二次電池、先端素材、医療医薬管理等)に向けた温度ソリューションの開発による、新たな収益源の確保。」
水素社会への対応という従来の表現から、半導体・電子部品、二次電池、先端素材、医療医薬管理等の成長市場向け温度ソリューション開発へ、記述上の重点が移っている。 - FY2016初出有価証券報告書
「来るべき「水素社会」に対応した新商品開発と新需要の開拓に注力するとともに」
水素社会を将来の需要機会と捉え、新商品開発と需要開拓を手段として掲げている。