グローバル化・効率性・スピードによる企業体質の強化
FY2016に初出。35回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-05-27。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、当中間連結会計期間の売上高は1,081億２千万円（同5.2％増）となりました。利益面では、増収およびアドテック㈱連結の効果に加え、自社品の売価アップやコストダウン、在庫評価減の減少等により売上総利益率が改善したことから、営業利益は67億４千１百万円（同31.8％増）となりました。」
増収に加え、自社品の売価アップ、コストダウン、在庫評価減の減少により売上総利益率が改善し、営業利益は前年同期比31.8％増となった。収益性改善の具体的な効果を中間期実績で示している。 - FY2025営業利益増加も計画未達有価証券報告書
「利益面では、在庫評価減の減少、売価アップ、商品構成の良化により売上総利益率が改善したことから、営業利益は前期比5.7％増の207億１千３百万円となりました。一方、海外実質売上の計画未達に加え、為替影響や賃上げ対応により販管費率が上昇したことから、計画を下回りました。」
在庫評価減の減少、売価アップ、商品構成の良化により営業利益は前期比5.7％増となったが、海外実質売上、為替および賃上げ対応による販管費率上昇の影響で計画を下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「激変する世界情勢の中、厳しい経営環境にありますが、「BEACON 2030 Phase II」では、全社収益改革を実行し成長領域への投資を本格化するとともに、新たな事業モデルの構築および既存事業との連携を強化します。」
Phase IIで全社収益改革、成長領域への投資、新たな事業モデルの構築、既存事業との連携強化を実行方針として明示した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、人員の増強や研究開発投資に加え、当第３四半期から開始した全社収益改革に係る費用により、販管費が増加したことから、営業利益は105億１千５百万円（同7.6％減）となりました。」
当第3四半期から「全社収益改革」を開始したことを初めて具体的に記載している。人員増強・研究開発投資と併せて販管費が増加し、営業利益は前年同期比7.6％減となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「部材価格の上昇を受けて進めてきた価格適正化の取り組みも増収に寄与しました。利益面では、人員の増強や研究開発投資等により販管費が増加しましたが、増収効果により、営業利益は 74億９千１百万円 （同3.8％増）となりました。」
部材価格上昇への価格適正化を進め、増収に寄与した。人員増強・研究開発投資による販管費増加がある一方、営業利益は前年同期比3.8％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は487億２千８百万円（同9.8％増）となりました。利益面では、増収効果に加え、売上構成の変化により売上総利益率が改善したことから、営業利益は22億５百万円（同21.3％増）となりました。」
増収効果と売上構成の変化による売上総利益率の改善により、営業利益は前年同期比21.3％増となった。前年度に課題として示されたインフレ等による費用増加局面に対し、四半期業績では利益が増加している。 - FY2023営業利益減少・インフレ費用増への対応有価証券報告書
「2023年度は中期経営計画の最終年度となりますが、引き続き６つの重要施策を着実に実行します。インフレに伴う部材価格や光熱費、人件費等の上昇が見込まれますが、価格適正化やサプライチェーンマネジメント改革を推進し、売上総利益率50％以上、営業利益率10％以上を定常的に確保できる企業体質への変革に取り組みます。」
当年度は部材価格等の上昇や販管費増加により営業利益が前期比31.9％減となった一方、価格適正化とSCM改革により、売上総利益率50％以上・営業利益率10％以上を定常確保する企業体質を目指す方針を示した。 - FY2023-Q3営業利益大幅減少・費用増継続有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は1,445億５千７百万円（同2.4％減）となりました。利益面では、減収に加えて、部材価格等の上昇や売上構成の変化による売上原価率の上昇、人員の増強および営業・サービス活動の正常化に伴う販管費の増加により、営業利益は113億７千７百万円（同51.2％減）となりました。」
減収、部材価格等の上昇、売上原価率の上昇、人員増強および販管費増加により、営業利益は前年同期比51.2％減となった。 - FY2023-Q2営業利益減少・費用増継続有価証券報告書
「利益面では、減収に加えて、売上構成の変化による売上原価率の上昇、人員の増強および営業・サービス活動の正常化に伴う販管費の増加により、営業利益は72億１千７百万円（同58.6％減）となりました。」
減収、売上構成の変化による売上原価率上昇、人員増強および営業・サービス活動正常化に伴う販管費増加により、営業利益は前年同期比58.6％減となった。 - FY2023-Q1営業利益大幅減少・費用増有価証券報告書
「利益面では、減収に加えて、売上構成の変化による売上原価率の上昇、人員の増強および営業・サービス活動の正常化に伴う販管費の増加により、営業利益は18億１千７百万円（同71.7％減）となりました。」
減収、売上構成の変化による売上原価率上昇、人員増強および営業・サービス活動の正常化に伴う販管費増加により、営業利益は前年同期比71.7％減となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は1,023億４千３百万円（同17.3％増）となりました。利益面では、増収効果に加え、売上構成の変化により売上総利益率が改善したことから、営業利益は174億１千４百万円（同98.8％増）となりました。」
増収効果と売上構成の変化による売上総利益率の改善により、営業利益は前年同期比98.8％増となった。企業体質・収益性強化の進展を数値で記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は471億８千２百万円（同22.7％増）となりました。利益面では、増収効果に加え、売上構成の変化により売上総利益率が改善したことから、営業利益は64億２千３百万円（同250.8％増）となりました。」
増収効果と売上構成の変化による売上総利益率の改善により、営業利益は前年同期比250.8％増となった。企業体質・収益性強化の進展を数値で記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「これらの結果、2021年３月期の業績は、売上高、利益ともに過去最高を更新することができました。営業利益は前期比74.8％増の270億９千４百万円となりました。」
増収効果と売上構成の変化による売上総利益率改善により、売上高・利益が過去最高となり、営業利益は前期比74.8％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は1,370億４千６百万円（同5.8％増）となりました。利益面では、増収効果に加え、売上構成の変化により売上総利益率が改善したこと、旅費交通費などの販管費が減少したことから、営業利益は155億８千６百万円（同85.6％増）、経常利益は146億９千７百万円（同81.2％増）となりました。」
売上構成の変化による売上総利益率の改善と旅費交通費等の販管費減少により、営業利益は前年同期比85.6％増となった。企業体質・収益性強化の進展を数値で記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は872億４千万円（同2.8％減）となりました。利益面では、売上構成の変化により売上総利益率が改善したこと、旅費交通費などの販管費が減少したことから、営業利益は87億５千８百万円（同24.9％増）となりました。」
売上構成の変化による売上総利益率の改善と、旅費交通費などの販管費減少により、営業利益は前年同期比24.9％増となった。効率性・収益性改善の成果を数値で記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「「既存事業の収益性の改善」「グローバルでの企業体質の強化」などの課題に取り組みました。」
企業体質強化と既存事業の収益性改善を課題として継続し、売上構成の変化による売上総利益率の改善や販管費減少により、営業利益は前年同期比237.8％増の18億3,100万円となった。 - FY2020進展も道半ば有価証券報告書
「「組織的な生産性の向上」では、東日本物流センタを設立し、物流の効率化を図るとともに、ＩＴ活用による業務プロセス改革を推進しました。この３年間の取り組みの成果は2020年度以降に現れると期待されるものの、開発・生産・物流・販売・サービス・管理の全ての活動において生産性向上の取り組みは未だ不十分であり、道半ばと認識しています。」
東日本物流センタの設立とIT活用による業務プロセス改革を進めた一方、全活動における生産性向上はなお不十分で道半ばと評価している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は1,295億２千５百万円（同7.7％増）となりました。利益面では、増収効果により、営業利益は83億９千６百万円（同31.9％増）、経常利益は81億８百万円（同13.5％増）となりました。」
増収効果による営業利益・経常利益の増加を記載しているが、新たな生産性向上施策の開始や完了は示していない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は897億３千５百万円（同13.5％増）となりました。利益面では、増収効果に加え、一部費用の下期への期ずれ等により、営業利益は70億９百万円（同64.5％増）となりました。」
増収効果等により営業利益は前年同期比64.5％増となった。ただし、一部費用の下期への期ずれも要因として記載されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度の売上高は前期比2.6％増の1,787億９千９百万円の増収となり、営業利益は前期比3.6％増の150億４千４百万円、経常利益は前期比9.4％増の158億６千７百万円となりました。」
増収効果や売上総利益率の改善などにより、通期営業利益は前期比3.6％増の150億4,400万円となり、期初計画を達成した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、増収効果に加え、全社的に売上総利益率の改善に取り組んだことにより、営業利益は63億６千５百万円（同5.4％増）、経常利益は71億４千３百万円（同2.3％増）となりました。」
全社的な売上総利益率の改善に取り組み、営業利益は前年同期比5.4％増となった。前四半期までと同じ生産性・収益性改善の施策を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は790億５千万円（同3.1％増）となりました。利益面では、増収効果に加え、全社的に売上総利益率の改善に取り組んだこと、一部費用の下期への期ずれ等により、営業利益は42億６千万円（同36.2％増）となりました。」
全社的な売上総利益率の改善に取り組み、営業利益は前年同期比36.2％増となった。費用の下期への期ずれも利益増加要因として記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「2017年度からスタートした３ヵ年中期経営計画「TRANSFORM 2020」は、長期ビジョンの実現に向けた最終ステージであり、高収益体質への変革を目指しています。基本方針「高い顧客価値の創造」「組織的な生産性の向上」の下、６つの重要課題を着実に推進し、経営目標値の達成を目指すとともに、引き続き長期ビジョンで掲げた「目指すべき将来像」の早期実現に取り組みます。」
組織的な生産性の向上をTRANSFORM 2020の基本方針として再掲している。今回、追加の組織再編や効率化施策の完了は示していない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「組織的な生産性の向上」に向けては、富岡生産センタを中心に生産効率の改善を図るとともに、本社と国内支社支店間の業務のスリム化を進めます。」
富岡生産センタを中心とする生産効率改善、業務プロセス改革、IT利用、本社・支社支店間の業務スリム化を引き続き推進する方針を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「国内市場においては、医療制度改革など市場環境の変化に対応するため、一昨年の営業組織体制再編に続き、昨年４月に販売子会社制から支社支店制に移行しました。」
営業組織再編に続く販売子会社制から支社支店制への移行を含む企業体質・営業体制の効率化を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「国内市場においては、医療制度改革など市場環境の変化に対応するため、昨年４月の営業組織体制再編に続き、本年４月に販売子会社制から支社支店制に移行しました。」
販売子会社制から支社支店制への移行を含む営業・グループ体制の効率化を再掲している。今回、新たな組織再編の実施は記載していない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「国内市場においては、医療制度改革など市場環境の変化に対応するため、昨年４月の営業組織体制再編に続き、本年４月に販売子会社制から支社支店制に移行しました。」
国内販売体制について、販売子会社制から支社支店制への移行を本年4月に実施した。グループ経営・営業組織の効率化に向けた具体的な進展である。 - FY2017再掲有価証券報告書
「（6）企業体質の強化 グローバル企業への成長を推進するため、グローバル経営管理体制を構築するとともに、「医療」「環境」「企業活動」を重点領域としたＣＳＲを推進します。」
グローバル経営管理体制の構築とCSRを企業体質強化の取り組みとして再掲している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの更なる成長に向け、当社の完全子会社である国内全販売会社11社を当社に吸収合併することにより、グループ経営の効率化およびグループ管理体制を強化し、顧客サービスの向上を図ります。」
企業体質・グループ管理の効率化に向け、国内販売会社11社の吸収合併を決議した。効力発生日は平成29年4月1日予定であり、実施前の計画段階である。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「(ⅵ)企業体質の強化」
中期経営計画の重要課題として再掲し、成長を確実にするための基盤固めにも言及している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「生産性向上等により売上原価率は改善したものの、減収に加えて販管費が増加したことから、４億１千６百万円の営業損失（前年同期は１億３千２百万円の営業利益）となりました。」
生産性向上による売上原価率の改善という実績を記載している。業容拡大に向けた人員増強も行っているが、販管費は増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「「グローバル化」「効率性・収益性」「スピード」を追求した筋肉質な企業体質の実現を図るとともに、持続的発展に向けたＣＳＲ、人財育成の取り組みを強化します。」
企業体質の強化に加え、CSRと人財育成も持続的発展の取り組みとして位置付けている。