新電元工業（6844）・事実再定義直近の決算（2026-08-07）では「悪化」
エネルギーシステム事業の黒字転換
FY2021に初出。10回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024-Q2。直近の記載は2026-08-07。
10記載
6年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
エネルギーシステム事業の黒字転換1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「損益面では増収効果があった一方で、製品保証引当金の戻し入れによる一過性の利益を計上していた前期から減益となりました。」
パワーシステム事業は増収を維持したが、前期の製品保証引当金戻し入れによる一過性利益の反動により、営業利益は前期比で減少した。 - 2026-05-14実績引用決算説明資料
「売上高 6,897 7,410 ＋7.4％ 営業利益 2,011 1,209 ▲39.9％」
パワーシステム事業は通信インフラ向け整流装置の増加により増収を維持し、営業利益は前期の一過性利益の反動で減少した通期実績が示されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「パワーシステム事業の売上高は3,093百万円（前年同期比30.8％増）、営業利益は587百万円（前年同期比49.8％増）となりました。」
旧エネルギーシステム事業に相当するパワーシステム事業は、通信インフラ向け整流装置の増加を背景に増収増益となり、営業利益は587百万円となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「エネルギーシステム事業の売上高は2,991百万円（前年同期比26.3％増）、営業利益は41百万円（前年同期は285百万円の損失）となりました。」
エネルギーシステム事業は増収となり、営業損失から営業利益41百万円へ転じて黒字を確保した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「販売を終息させた太陽光発電向けパワーコンディショナの減少影響があるものの、通信インフラ向け整流装置やEV充電器が増加したことにより増収となりました。損益面においては増収により損失が縮小しました。」
太陽光発電向け製品の販売終息による減少影響が残る一方、通信インフラ向け整流装置・EV充電器の増加により増収となり、営業損失も前年同期の334百万円から173百万円へ縮小している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「通信インフラ向け整流装置やEV充電器が増加したものの、太陽光発電向けパワーコンディショナの販売を終息させた影響により減収となりました。損益面においてはプロダクトミックスの変化などにより損失が拡大しました。」
エネルギーシステム事業は、過去の黒字転換後の状態から、太陽光発電向け製品の販売終息等により減収・損失拡大となる状況が示されている。 - FY2022削除有価証券報告書
「「エネルギーシステム事業」は金額基準により会計上の重要性が低下したため、「その他」の区分に含めております。」
前年度に独立セグメントとして示されたエネルギーシステム事業の黒字転換は、本 filing ではその他区分に含まれ、独立した業績としては記載されていない。 - FY2021初出有価証券報告書
「エネルギーシステム事業の売上高は8,763百万円（前期比6.8％減）、営業利益は603百万円（前期は141百万円の損失）となりました。」
エネルギーシステム事業を独立セグメントとして開示し、減収ながら営業損失から営業利益603百万円へ黒字転換したことが初めて明示されている。