原材料価格上昇による事業環境への懸念
FY2019-Q1に初出。15回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方、損益面では円安効果があったものの原材料価格の高騰や生産稼働率の低下などにより営業利益は366百万円（前年同期比9.8％減）」
原材料価格の高騰が、円安効果があるなかでも営業利益を押し下げる実績要因として引き続き記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格やエネルギーコスト高騰への対応として販売価格の適正化を進めたほか原価低減活動に努めたものの、減収影響や生産稼働率の低下などにより減益となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰が引き続き実際の減益要因として記載され、販売価格の適正化や原価低減活動では吸収しきれない状況となっている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「損益面においては原価低減活動を進めたものの、減収影響や生産稼働率の低下、電気料金の上昇などにより減益となりました。」
電気料金の上昇が、減収や生産稼働率低下とともにデバイス事業の減益要因として引き続き実績に表れている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、為替相場は円安基調で推移し、物価の高騰やエネルギー価格の上昇などがみられました。」
物価高騰・エネルギー価格上昇が、従来から記載されている材料費等のコスト上昇を含む事業環境上の懸念として引き続き示されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「損益面においては、生産能力増強のための労経費増加や材料費・電気料金の高騰があったほか、不採算製品の整理に伴う棚卸評価損を計上したことで減益となりました。」
材料費高騰に加えて電気料金の高騰が明示され、材料・エネルギーコストの上昇が生産能力増強費用等とともに実際の減益要因となっている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は為替が円安に推移したことなどによる増益効果はあった一方、運送費高騰の影響や基礎研究開発費の増加などにより1,356百万円（前年同期比17.1％減）」「損益面においては、生産能力増強のための労経費増加や材料費高騰などの影響はあったものの、円安効果などにより、増益となりました。」
材料費・運送費の高騰が、生産能力増強に伴う費用や研究開発費の増加とともに、営業利益を押し下げる要因として実際に記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「パワーデバイス分野においては、世界経済悪化に伴う急激な需要の減少や、原材料費、物流費高騰による調達コストの増加、競争激化など、外部環境の変化に影響を受けるリスクを伴っております。」
原材料価格上昇によるリスクについて、物流費高騰による調達コスト増加も加わった形で、パワーデバイス分野の外部リスクとして記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「主力製品のひとつである半導体製品やＩＣ製品などパワーデバイス分野において、世界経済悪化に伴う急激な需要の減少や、原材料価格の高騰、競争激化、円高の進行など、外部環境の変化に影響を受けるリスクを伴っております。」
原材料価格の高騰は、需要減少、競争激化、円高とともにパワーデバイス分野の外部リスクとして引き続き記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「設備投資にともなう費用の増加や原材料の高騰による影響などで減益となりました。」
原材料価格上昇が材料費・原価を通じて実際の利益を押し下げる状況が通期でも確認されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「材料費の上昇による影響などで減益となりました。」
原材料価格上昇の懸念が、材料費の上昇によるデバイス事業の減益要因として引き続き実際の業績に影響したと記載されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「材料費高騰などの影響で減益となりました。」
前四半期に事業環境上の懸念として示された原材料価格の上昇が、当 filing ではデバイス事業の減益要因として実際の業績に影響したと記載されている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「原材料価格の上昇などの懸念材料があるなかで、企業収益や設備投資需要は底堅く、回復基調を維持しました。」
原材料価格の上昇が国内経済の懸念材料として初めて明示されている。ただし、本 filing では当社業績への具体的な発生影響までは記載されていない。