原価低減・経費削減による収益性改善
FY2017-Q1に初出。28回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「減収影響や生産稼働率の低下に伴う原価率の悪化があったものの販売価格の適正化に努めたことなどにより損失は縮小しました。」
デバイス事業では、販売価格の適正化を進める収益性改善の取り組みが継続し、減収や稼働率低下の影響下で営業損失が前年同期の196百万円から152百万円へ縮小した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格やエネルギーコスト高騰への対応として販売価格の適正化を進めたほか原価低減活動に努めたものの、減収影響や生産稼働率の低下などにより減益となりました。」
販売価格の適正化と原価低減活動を継続しているが、デバイス事業では減収と生産稼働率低下の影響が上回り、営業損失となっている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「損益面においては原価低減活動を進めたものの、減収影響や生産稼働率の低下、電気料金の上昇などにより減益となりました。」
デバイス事業で原価低減活動を継続しているが、減収、生産稼働率低下、電気料金上昇の影響が上回っている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「損益面においては価格転嫁を進めたものの、減収影響や電気料金の上昇などにより減益となりました。」
価格転嫁を進める一方、デバイス事業では減収影響や電気料金上昇が上回り、収益性改善の取り組みだけでは減益を回避できない構図が続いている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「損益面においては、生産能力増強のための労経費増加や材料費・電気料金の高騰があったほか、不採算製品の整理に伴う棚卸評価損を計上したことで減益となりました。」
収益性について、生産能力増強に伴う労経費、材料費・電気料金の高騰、不採算製品整理に伴う棚卸評価損が増収効果を上回り、デバイス事業が減益となる構図が示されている。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「損益面においては、生産能力増強のための労経費増加や材料費高騰などの影響があったほか、不採算製品の整理に伴う棚卸評価損などの損失を計上したことで減益となりました。」
収益性の説明は、従来の原価低減・事業構造改革効果から、生産能力増強に伴う労経費、材料費高騰、不採算製品整理に伴う棚卸評価損が利益を押し下げる構図へ変化している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「損益面においては、生産能力増強のための労経費増加や材料費高騰などの影響はあったものの、円安効果などにより、増益となりました。」
収益性の説明は、従来の原価低減・事業構造改革の効果に加え、生産能力増強に伴う費用や材料費高騰を円安効果が吸収する構図へ変化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「損益面においては、増収効果や事業構造改革が寄与し、大幅な増益となりました。」
デバイス事業では事業構造改革と増収効果により、営業利益が前年の85百万円から5,038百万円へ改善した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は27,329百万円（前年同期比31.0％増）、営業利益は4,114百万円（前年同期は121百万円の損失）となりました。主力の自動車、産機および家電市場は、サプライチェーンの混乱などがみられたものの、需要は底堅く、増収となりました。損益面においては、増収効果や事業構造改革による費用削減などが寄与し、増益となりました。」
事業構造改革による費用削減が増収効果とともに寄与し、デバイス事業は前年同期の営業損失121百万円から営業利益4,114百万円へ改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「自動車市場は力強い回復が継続したほか、家電市場や産機市場も好調を維持したことで増収となりました。損益面においては、増収のほか事業構造改革による費用削減などの効果により、大きく増益となりました。」
事業構造改革による費用削減効果が引き続き確認され、デバイス事業の営業利益は前年同期の672百万円の損失から2,956百万円の利益へ改善した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は9,065百万円（前年同期比33.8％増）、営業利益は1,499百万円（前年同期は28百万円の損失）となりました。損益面においては、増収効果のほか事業構造改革による費用削減などにより、大きく増益となりました。」
事業構造改革による費用削減と増収効果により、デバイス事業は前年同期の営業損失から営業利益1,499百万円へ転じた。 - FY2021前進有価証券報告書
「損益面においては、減収の影響はあったものの、経費圧縮や原価低減活動など減収影響の挽回に努め、黒字を確保しました。」
デバイス事業で、経費圧縮・原価低減活動を通じて前年の営業損失241百万円から営業利益85百万円へ転じ、黒字を確保した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「損益面においては、経費圧縮や原価低減活動などの効果があったものの、期前半の減収影響が大きく損失計上となりました。」
経費圧縮や原価低減活動の効果は認められているが、期前半の減収影響が大きく、デバイス事業は損失計上となっている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「損益面においては、費用削減に努めたものの、減収の影響が大きく、減益となりました。」
費用削減の取り組みは継続しているが、減収の影響が大きく、デバイス事業は減益となっている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「原価低減に努めたものの、減収の影響および生産量の減少に伴う稼働率の低下のほか、減価償却費の増加などで営業損失を計上しました。」
原価低減の取り組みは継続しているが、減収・稼働率低下・減価償却費増加の影響によりデバイス事業は営業損失となっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「損益面においては、原価低減に努めたものの、減収の影響および生産量の減少に伴う稼働率の低下のほか、減価償却費の増加などで減益となりました。」
原価低減の取り組みは続いているが、減収、生産量減少による稼働率低下、減価償却費増加が上回り、減益となる構図が継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「損益面においては、コストダウンに努めたものの、減収の影響および生産量の減少に伴う稼働率の低下のほか、減価償却費の増加などで減益となりました。」
コストダウンの取り組みは継続しているが、減収、生産量減少に伴う稼働率低下、減価償却費増加の影響により減益となる構図が続いている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「損益面においては、原価低減に努めたものの、減収の影響および生産量の減少に伴う稼働率の低下のほか、減価償却費の増加などで減益となりました。」
原価低減の取り組みは継続しているが、減収、生産量減少に伴う稼働率低下、減価償却費増加の影響により減益となる構図が記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「損益面においては、原価低減に努めたものの、設備投資にともなう費用の増加や原材料の高騰による影響などで減益となりました。」
原価低減の努力は継続しているが、設備投資費用や原材料高騰の影響が上回り、減益となる構図が確認されている。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「損益面においては、研究開発や設備投資にともなう費用の増加にくわえ、材料費の上昇による影響などで減益となりました。」
収益性の説明は、従来の原価低減・増産効果による増益から、研究開発・設備投資費用や材料費上昇が増収効果を上回り減益となる説明へ移っている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「損益面においては、増収の影響はあったものの、新規開発や設備投資にともなう費用の増加にくわえ、材料費高騰などの影響で減益となりました。」
収益性の説明は、従来の原価低減・増産効果による増益から、新規開発・設備投資費用や材料費高騰が増収効果を上回り減益となる説明へ変化している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「電装事業の売上高は127億49百万円（前年同期比5.0％増）、営業利益は20億13百万円（前年同期比11.8％減）となりました。損益面においては、増収の効果はあったものの、製品構成の変化やアジア通貨安の影響で減益となりました。」
収益性改善の説明は、従来の原価低減・増産効果・製品構成改善による増益から、電装事業では製品構成の変化とアジア通貨安が増収下の減益要因となる説明へ変化している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は256億31百万円（前年同期比13.0％増）、営業利益は34億12百万円（前年同期比46.2％増）となりました。損益面においては、増収や増産効果などにより増益となりました。」
収益性改善の説明は、従来の原価低減・経費削減から、増収・増産効果を中心とする説明へ重点が移っている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は167億25百万円（前年同期比12.9％増）、営業利益は22億25百万円（前年同期比97.1％増）となりました。損益面においては、増収や増産効果などにより、増益となりました。」
デバイス事業では増収・増産効果による増益が記載されているが、原価低減・経費削減の方針自体に新たな目標や完了は示されていない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「一方、製品構成の変化などに伴う利益率向上により、営業利益は22億95百万円（前年同期比119.6％増）となりました。」
収益性改善の要因として、従来の原価低減・経費削減に加え、製品構成の変化による利益率向上が示され、営業利益が前年同期比119.6％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「一方、損益面においては増産効果が出たことに加え、経費抑制や生産性改善などコスト削減も進めた結果、増益を確保いたしました。」
原価低減・経費削減の取り組みに加え、増産効果、経費抑制、生産性改善が具体的な手段として示され、デバイス事業の営業利益は23億14百万円、前年同期比49.2％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「デバイス事業では、損益面においては減収となるなか、原価低減や経費削減などを進めたことで、増益を確保いたしました。」
原価低減・経費削減を継続し、デバイス事業の営業利益は11億17百万円、前年同期比30.8％増となったと数値で示されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「損益面においては、減収となるなか原価低減や経費削減などを進めたことで、増益を確保いたしました。」
デバイス事業で、減収下でも原価低減・経費削減を進めたことを利益確保の手段として示している。