デバイス・電装事業の好調による業績牽引
FY2018-Q2に初出。28回の記載のうち11回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-05-14。
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- 2026-05-14実績引用決算説明資料
「●主力である車載向けの好調維持にくわえ、 M＆Aにより取得した製品の寄与もあり、 増収。 ●二輪向けはインドやインドネシアがけん引。 四輪・汎用向け製品なども増加し、増収。 ●通信インフラ向け整流装置が増加。」
3事業体制への変更後の通期実績として、パワーデバイス、パワーユニット、パワーシステムの各事業で増収要因が示され、旧デバイス・電装・エネルギーシステムの業績寄与の分化が実績として引用されている。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「パワーデバイス事業の売上高は16,436百万円（前年同期比6.5％増）、営業利益は1,571百万円（前年同期は152百万円の損失）となりました。」「パワーユニット事業の売上高は34,645百万円（前年同期比6.0％増）、営業利益は1,964百万円（前年同期比19.6％減）となりました。」
旧デバイス・電装事業は名称変更後、パワーデバイス事業が黒字転換する一方、パワーユニット事業は増収減益となり、両主力事業の業績寄与が分かれる構図となっている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「中国における景気低迷の長期化を主要因としてデバイス事業が減少したものの、二輪・四輪向け製品を中心に電装事業が増加したほか為替相場が円安基調で推移したことなどがあり50,563百万円（前年同期比1.9％増）となりました。」
主力2事業の寄与は、デバイス事業が減少する一方、電装事業が二輪・四輪向け製品を中心に増加して全体売上を支える構図へ整理されている。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「このようななか、当第３四半期連結累計期間の売上高は中華圏における景気低迷を主要因としてデバイス事業が大幅に減少したものの、二輪向け製品を中心に電装事業が伸長したほか、為替相場が円安基調で推移したこともあり76,038百万円（前年同期比2.5％増）となりました。」
主力2事業の寄与は、デバイス事業の大幅減収・営業損失と、電装事業の二輪向け製品を中心とした増収増益に分かれる構図となっている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は16,398百万円（前年同期比13.7％減）、営業損失は196百万円（前年同期は1,830百万円の利益）となりました。」
デバイス事業が減収・営業損失となる一方、電装事業は増収増益となり、主力2事業の業績寄与が分かれる構図が続いている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「（デバイス事業） デバイス事業の売上高は8,317百万円（前年同期比11.4％減）、営業利益は248百万円（前年同期比85.3％減）となりました。 （電装事業） 電装事業の売上高は15,321百万円（前年同期比17.8％増）、営業利益は1,618百万円（前年同期比55.4％増）となりました。」
主力2事業の寄与が分かれ、デバイス事業は減収・大幅減益となる一方、電装事業は増収増益となっている。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「（デバイス事業） デバイス事業の売上高は28,380百万円（前年同期比3.8％増）、営業利益は2,702百万円（前年同期比34.3％減）となりました。 （電装事業） 電装事業の売上高は41,500百万円（前年同期比22.0％増）、営業利益は4,013百万円（前年同期比36.4％増）となりました。」
デバイス事業は増収ながら減益となった一方、電装事業は増収増益となり、主力2事業の業績寄与が再び分かれる構図となっている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「電装事業の売上高は26,511百万円（前年同期比13.8％増）、営業利益は2,229百万円（前年同期比7.8％減）となりました。」
電装事業も増収ながら営業利益は前年同期比7.8％減となり、前四半期の増収増益から利益寄与が弱まっている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は19,011百万円（前年同期比3.8％増）、営業利益は1,830百万円（前年同期比38.1％減）となりました。」
デバイス事業は増収を維持したものの、営業利益は前年同期比38.1％減となり、前四半期までの増収増益から利益寄与が弱まっている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は9,382百万円（前年同期比3.5％増）、営業利益は1,690百万円（前年同期比12.7％増）となりました。」「電装事業の売上高は13,009百万円（前年同期比11.8％増）、営業利益は1,041百万円（前年同期比1.5％増）となりました。」
デバイス事業と電装事業がともに増収増益となり、主力2事業が連結業績を支える構図が引き続き確認されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は36,381百万円（前期比24.5％増）、営業利益は5,038百万円（前期は85百万円の利益）となりました。」
デバイス事業と電装事業はいずれも増収増益となり、主力2事業の業績寄与が前期からさらに改善した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は27,329百万円（前年同期比31.0％増）、営業利益は4,114百万円（前年同期は121百万円の損失）となりました。 電装事業の売上高は34,492百万円（前年同期比16.7％増）、営業利益は2,588百万円（前年同期比182.8％増）となりました。」
デバイス事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転じ、電装事業も増収増益となった。主力2事業の業績寄与が前四半期からさらに改善している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は18,316百万円（前年同期比39.7％増）、営業利益は2,956百万円（前年同期は672百万円の損失）となりました。」
デバイス事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転じ、売上高も39.7％増となった。電装事業も売上高が29.6％増、営業利益が657.6％増となり、主力2事業の業績寄与が前期から改善している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は9,065百万円（前年同期比33.8％増）、営業利益は1,499百万円（前年同期は28百万円の損失）となりました。電装事業の売上高は11,704百万円（前年同期比10.4％増）、営業利益は985百万円（前年同期比142.7％増）となりました。」
デバイス事業は営業損失から営業利益へ転じ、電装事業も増収増益となり、主力2事業の業績寄与が前期から改善している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は29,213百万円（前期比5.7％減）、営業利益は85百万円（前期は241百万円の損失）となりました。電装事業の売上高は41,630百万円（前期比19.4％減）、営業利益は2,195百万円（前期比63.5％減）となりました。」
主力事業の状況は一様ではなく、デバイス事業は黒字転換した一方、電装事業は大幅な減収減益となっている。エネルギーシステム事業は別報告セグメントとして営業黒字を計上している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「（デバイス事業） デバイス事業の売上高は20,867百万円（前年同期比10.6％減）、営業損失は121百万円（前年同期は２百万円の損失）となりました。 （電装事業） 電装事業の売上高は29,568百万円（前年同期比23.1％減）、営業利益は915百万円（前年同期比81.9％減）となりました。」
デバイス事業は営業損失が前年同期の2百万円から121百万円へ拡大した一方、電装事業は売上高・利益とも減少しながらも、利益減少率は前四半期よりやや縮小している。主力2事業の状況が一様ではない形に整理されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は13,110百万円（前年同期比15.1％減）、営業損失は672百万円（前年同期は52百万円の損失）となりました。」
デバイス事業は減収が続き、営業損失が前年同期の52百万円から672百万円へ拡大している。電装事業も売上高29.3％減、営業利益90.8％減となり、主力2事業の利益貢献がさらに弱まっている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は6,774百万円（前年同期比12.8％減）、営業損失は28百万円（前年同期は163百万円の利益）となりました。電装事業の売上高は10,600百万円（前年同期比18.3％減）、営業利益は405百万円（前年同期比75.4％減）となりました。」
デバイス事業は減収減益から営業損失へ転じ、電装事業も減収となり、営業利益の減少率が75.4％に拡大している。主力2事業の利益貢献がさらに弱まっている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は30,989百万円（前期比8.9％減）、営業損失は241百万円（前期は2,576百万円の利益）となりました。電装事業の売上高は51,637百万円（前期比0.8％減）、営業利益は6,022百万円（前期比39.6％減）となりました。」
デバイス事業は減収減益から営業損失へ転じ、電装事業も減収減益となり、主力2事業の利益貢献が通期で弱まっている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「（デバイス事業） デバイス事業の売上高は23,333百万円（前年同期比10.3％減）、営業損失は２百万円（前年同期は2,517百万円の利益）となりました。 （電装事業） 電装事業の売上高は38,446百万円（前年同期比0.3％減）、営業利益は5,059百万円（前年同期比13.9％減）となりました。」
デバイス事業は前年同期比で営業損失となったものの、前四半期の営業損失52百万円から2百万円へ縮小した。電装事業は減収に転じた一方、営業利益の前年同期比減少率は前四半期の17.5％減から13.9％減へ縮小し、主力2事業の利益貢献の弱まりは一部緩和している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は15,447百万円（前年同期比10.1％減）、営業損失は52百万円（前年同期は1,753百万円の利益）となりました。電装事業の売上高は25,573百万円（前年同期比0.5％増）、営業利益は3,219百万円（前年同期比17.5％減）となりました。」
デバイス事業は前四半期の減収減益から営業損失へ転じ、電装事業も増収ながら減益となっており、主力2事業の利益貢献がさらに弱まっている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は7,771百万円（前年同期比10.8％減）、営業利益は163百万円（前年同期比86.9％減）となりました。電装事業の売上高は12,974百万円（前年同期比1.7％増）、営業利益は1,651百万円（前年同期比17.9％減）となりました。」
デバイス事業は減収減益となり、電装事業も増収ながら減益となった。前期に電装事業の増収増益が確認されていた構図から、両主力事業の利益貢献が弱まっている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「電装事業の売上高は51,836百万円（前期比5.6％増）、営業利益は10,006百万円（前期比29.7％増）となりました。」
前四半期までの両事業の増収・減益傾向から、通期では電装事業が増収増益となった一方、デバイス事業は減収減益となり、事業ごとの業績寄与が分かれる構図となっている。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は260億６百万円（前年同期比1.5％増）、営業利益は25億17百万円（前年同期比26.2％減）となりました。電装事業の売上高は384億57百万円（前年同期比6.6％増）、営業利益は58億85百万円（前年同期比8.4％減）となりました。」
デバイス事業・電装事業はいずれも増収である一方、両事業とも営業利益は前年同期比で減少しており、両事業が全体収益をけん引するという従来の説明から、売上成長と利益貢献が分かれる記述へ変化している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は171億85百万円（前年同期比2.8％増）、営業利益は17億53百万円（前年同期比21.2％減）となりました。」
デバイス・電装事業が連結業績をけん引するという従来の構図から、両事業とも増収である一方、デバイス事業では減益となる記述へ変化している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「主力の二輪向け製品は、アセアンにおいては底堅い市況を背景に概ね堅調に推移し、インドでは市場の拡大が続くなか、新製品の立ち上がりも寄与し、大きく伸長しました。」
デバイス・電装事業が全体収益をけん引するという前四半期までの構図から、電装事業では増収となったものの製品構成変化やアジア通貨安で減益となるなど、売上成長と利益貢献が分かれる記述へ変化している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面は、デバイス事業と電装事業が全体収益をけん引し、営業利益は60億52百万円（前年同期比140.0％増）となりました。」
デバイス事業と電装事業が引き続き全体収益をけん引し、９か月累計の営業利益は前年同期比140.0％増まで拡大したことが具体的に示されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「新エネルギー事業での市況低迷や、その他セグメントで一部商流変更を進めたことなどに伴う減収影響があるものの、デバイス事業と電装事業が好調に推移して売上高は440億70百万円（前年同期比0.8％増）となりました。」
新エネルギー事業などの減収要因があるなか、デバイス事業と電装事業の好調が連結売上高を支えたとの構図が初めて明確に示されている。