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新電元工業(6844)・事実再定義

総資産・負債の前期末比減少

FY2017-Q3に初出。27回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

27記載
9年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2023-Q1 – FY2024-Q2再定義FY2025-H1 – FY2026-H12017: 320172018: 320182019: 420192020: 420202021: 320212022: 420222023: 320232024: 220242025: 12025
同じテーマの他社
負債残高の増減53社が書いているテーマ・逆風3社・追い風9社

新電元工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値(2025年)より2年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。29社中4社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている53社のうち14社を表示しています。上の文は53社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末の総資産は147,008百万円(前期末比10,512百万円増)となりました。これは、主に現金及び預金が増加したことによるものであります。また、負債は80,119百万円(前期末比9,767百万円増)となりました。これは、主に長期借入金が増加したことによるものであります。」

    総資産と負債がともに前期末比で増加し、総資産は現金及び預金、負債は長期借入金の増加が主因とされている。
  2. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末の総資産は144,186百万円(前期末比482百万円減)となりました。これは、主に投資有価証券が減少したことなどによるものであります。また、負債は76,754百万円(前期末比3,002百万円増)となりました。これは、主に長期借入金が増加したことなどによるものであります。」

    前期末比で総資産は減少した一方、負債は長期借入金の増加を背景に増加する組み合わせへ変化している。
  3. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の総資産は143,934百万円(前期末比5,841百万円増)となりました。これは、主に現金及び預金や棚卸資産が増加したことなどによるものであります。また、負債は77,885百万円(前期末比2,332百万円増)となりました。これは、主に長期借入金が増加したことなどによるものであります。」

    現金・預金や棚卸資産、長期借入金の増加を背景に、総資産・負債とも前期末比で増加する状態が続いている。
  4. FY2024-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の総資産は147,683百万円(前期末比9,590百万円増)となりました。これは、主に現金及び預金や棚卸資産が増加したことなどによるものであります。また、負債は80,475百万円(前期末比4,922百万円増)となりました。これは、主に長期借入金が増加したことなどによるものであります。」

    前四半期の総資産小幅増加・負債減少から、現金・預金や棚卸資産、長期借入金の増加を背景に総資産・負債とも大幅増加へ変化している。
  5. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の総資産は138,318百万円(前期末比225百万円増)となりました。これは、主に棚卸資産の増加によるものであります。また、負債は73,499百万円(前期末比2,054百万円減)となりました。これは、主に長期借入金の減少によるものであります。」

    総資産は棚卸資産の増加を背景に小幅増加し、負債は長期借入金の減少を背景に減少する組み合わせへ変化している。
  6. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の総資産は140,418百万円(前期末比5,377百万円増)となりました。これは、主に棚卸資産が増加したことによるものであります。また、負債は76,853百万円(前期末比958百万円減)となりました。これは、主に退職給付制度の改定に伴う退職給付に係る負債の減少によるものであります。」

    総資産は棚卸資産の増加を背景に前期末比で増加し、負債は退職給付制度改定に伴う負債減少を背景に減少する組み合わせへ変化している。
  7. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の総資産は140,400百万円(前期末比5,358百万円増)となりました。これは、主に消費税等の還付によりその他流動資産が減少したものの、棚卸資産が増加したことによるものであります。また、負債は77,315百万円(前期末比497百万円減)となりました。」

    前四半期の総資産・負債とも前期末比減少から、総資産は棚卸資産の増加を背景に増加し、負債は退職給付に係る負債の減少等により減少する組み合わせへ変化している。
  8. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の総資産は134,664百万円(前期末比376百万円減)となりました。これは、主に棚卸資産が増加したものの、未収消費税等の還付によるその他流動資産の減少、及び受取手形及び売掛金の減少によるものであります。また、負債は75,831百万円(前期末比1,980百万円減)となりました。」

    前期末の総資産増加・負債減少という状態から、総資産・負債ともに前期末比で減少する記述へ変化している。
  9. FY2022再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度末の総資産は、135,041百万円(前期比7,234百万円増)となりました。これは、主に現金及び預金や棚卸資産の増加によるものであります。」

    総資産は現金及び預金・棚卸資産の増加を背景に前期末比で増加し、負債は前期末比で減少する状態が通期でも確認されている。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の総資産は130,581百万円(前期末比2,774百万円増)となりました。これは、主に現金及び預金が増加したことなどによるものであります。また、負債は76,929百万円(前期末比1,463百万円減)となりました。」

    現金及び預金の増加を背景に総資産が前期末比で増加する一方、朝霞事業所建設費用の支払い等により負債が減少する状態が引き続き示されている。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の総資産は129,644百万円(前期末比1,838百万円増)となりました。これは、主に現金及び預金が増加したことなどによるものであります。また、負債は76,486百万円(前期末比1,906百万円減)となりました。これは、主に朝霞事業所建設費用の支払いにより、その他流動負債が減少したことなどによるものであります。」

    総資産は現金及び預金の増加を背景に前期末比で増加し、負債は朝霞事業所建設費用の支払いを背景に減少するという状態が続いている。
  12. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の総資産は129,659百万円(前期末比1,852百万円増)となりました。これは、主に現金及び預金や棚卸資産が増加したことなどによるものであります。また、負債は78,076百万円(前期末比317百万円減)となりました。」

    前期末まで総資産・負債とも増加する局面が示されていたが、本 filing では現金・棚卸資産の増加により総資産が増加する一方、負債は減少している。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の総資産は127,025百万円(前期末比5,465百万円増)となりました。これは、主に建設仮勘定が増加したことなどによるものであります。また、負債は78,560百万円(前期末比10,212百万円増)となりました。これは、主に短期借入金が増加したことなどによるものであります。」

    総資産・負債とも前期末比で増加する状態が続き、総資産の増加要因として建設仮勘定、負債の増加要因として短期借入金が示されている。
  14. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の総資産は126,819百万円(前期末比5,259百万円増)となりました。これは、主に現金及び預金や建設仮勘定が増加したことなどによるものであります。また、負債は79,315百万円(前期末比10,966百万円増)となりました。これは、主に短期借入金が増加したことなどによるものであります。」

    前四半期の総資産・負債の前期末比減少から、現金・預金、建設仮勘定、短期借入金の増加を背景とする総資産・負債の増加へ変化している。
  15. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の総資産は133,438百万円(前期末比11,878百万円増)となりました。これは、主に現金及び預金やたな卸資産が増加したことなどによるものであります。また、負債は82,532百万円(前期末比14,184百万円増)となりました。」

    前期末までの総資産・負債の減少または小幅増加から、現金・預金やたな卸資産、短期借入金の増加を背景に、総資産・負債とも大幅増加へ変化している。
  16. FY2020再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度末の総資産は、121,560百万円(前期比7,109百万円減)となりました。」

    総資産は前期末比で減少し、負債も69,199百万円から68,348百万円へ減少する財政状態が通期で確認されている。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の総資産は130,227百万円(前期末比1,557百万円増)となりました。これは、主に建設仮勘定が増加したことなどによるものであります。また、負債は69,694百万円(前期末比494百万円増)となりました。」

    総資産・負債とも前期末比で増加する財政状態が前四半期に続いて示されており、総資産の増加要因として建設仮勘定、負債の増加要因として長期借入金が挙げられている。
  18. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の総資産は129,376百万円(前期末比707百万円増)となりました。これは、主に建設仮勘定が増加したことなどによるものであります。また、負債は70,526百万円(前期末比1,327百万円増)となりました。」

    前四半期まで総資産・負債とも前期末比で減少していたが、本 filing では建設仮勘定等を背景に総資産・負債とも増加している。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の総資産は124,935百万円(前期末比3,733百万円減)となりました。これは、主に受取手形及び売掛金や有価証券が減少したことなどによるものであります。また、負債は66,075百万円(前期末比3,124百万円減)となりました。」

    総資産・負債とも前期末比で減少する財政状態が、前期に続いて記載されている。
  20. FY2019再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度末の総資産は、128,669百万円(前期比5,037百万円減)となりました。」

    総資産は前期末比で減少し、負債も69,199百万円(前期比5,338百万円減)となる財政状態が示されている。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の総資産は1,308億93百万円(前期末比28億12百万円減)となりました。これは、主に現金及び預金が減少したことなどによるものであります。また、負債は721億33百万円(前期末比24億3百万円減)となりました。」

    総資産・負債とも前期末比で減少する財政状態の記述が、前四半期に続いて示されている。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の総資産は1,319億65百万円(前期末比17億40百万円減)となりました。これは、主に受取手形及び売掛金が減少したことなどによるものであります。また、負債は733億21百万円(前期末比12億16百万円減)となりました。」

    総資産・負債とも前期末比で減少する財政状態の記述が、前四半期に続いて示されている。
  23. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の総資産は1,279億31百万円(前期末比57億75百万円減)となりました。これは、主に現金及び預金や受取手形及び売掛金が減少したことなどによるものであります。また、負債は705億25百万円(前期末比40億12百万円減)となりました。」

    前四半期まで総資産は前期末比増加、負債は減少していたが、本 filing では総資産・負債とも前期末比減少へ変化している。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の総資産は1,335億89百万円(前期末比50億59百万円増)となりました。また、負債は743億54百万円(前期末比1億71百万円減)となりました。」

    総資産は前期末比増加、負債は前期末比減少という財政状態の組み合わせが前四半期に続いて記載されている。
  25. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の総資産は1,306億20百万円(前期末比20億90百万円増)となりました。また、負債は741億64百万円(前期末比3億61百万円減)となりました。」

    前四半期までの総資産・負債双方の前期末比減少という記述から、総資産は増加し、負債は減少する記述へ変化している。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の総資産は1,254億12百万円(前期末比31億17百万円減)となりました。これは、主に現金及び預金や受取手形及び売掛金が減少したことなどによるものであります。また、負債は711億79百万円(前期末比33億46百万円減)となりました。」

    総資産と負債が前期末比で減少したという財政状態の記述が継続している。
  27. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の総資産は1,252億26百万円(前期末比78億75百万円減)となりました。これは、主に受取手形及び売掛金が減少したことなどによるものであります。また、負債は755億27百万円(前期末比68億21百万円減)となりました。」

    総資産および負債の残高と前期末からの減少額、その主因として受取手形・売掛金および支払手形・買掛金の減少が初めて独立した財政状態のデータ点として示されている。
一緒に動いた変遷

「売上高・利益の前年同期比減少」は、この変遷が動いた27回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1099776★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上高・利益の前年同期比減少10回
  3. 2デバイス・電装事業の好調による業績牽引9回
  4. 3米国金融政策正常化・地政学リスクによる海外先行き不透明感9回
  5. 4家電・産業機器市場の概ね堅調な推移7回
  6. 5米国・欧州景気の回復基調7回
  7. 6純資産・自己資本比率の低下6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
新電元工業の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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