資源価格低迷と新興国経済減速
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2024。
横河電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2024後退有価証券報告書
「売上のベースとなる受注高については、原油・ガス価格安定を背景としたお客様の投資意欲が堅調であったことや為替の変動影響があったことなどから、前期比で235億72百万円増（+4.5%）の5,419億61百万円となり、為替の変動影響を除くと前期比で約48億円増（+0.9%）となりました。」
資源価格低迷・エネルギー投資抑制を中心とした従来の厳しい環境記述から、原油・ガス価格の安定と顧客投資意欲の堅調さを示す記述へ変化した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「2019年度第４四半期から全世界に拡大した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による経済活動への影響は、2022年度にようやく終息に向かう様子となりましたが、ロシア・ウクライナ情勢の深刻化によるエネルギー需給のひっ迫、資源・原材料価格高騰などの影響は継続しており、先行きの不透明感が増しています。」
資源・エネルギー関連リスクについて、COVID-19の影響が終息に向かう一方、ロシア・ウクライナ情勢に伴う需給ひっ迫と資源・原材料価格高騰が継続していると記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当社は、ロシア・ウクライナ情勢の深刻化により、ロシアにおける事業を大幅に縮小しており、この影響が当面続くと見込んでいます。なお、これらの影響を考慮して貸倒引当金を計上しております。」
ロシア・ウクライナ情勢に伴う資源・エネルギー関連および国際事業上のリスクが、ロシア事業の大幅縮小と貸倒引当金の計上として引き続き実績化している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社は、ロシア・ウクライナ情勢の深刻化により、ロシアにおける事業を大幅に縮小しており、この影響が当面続くと見込んでいます。なお、これらの影響を考慮して貸倒引当金を計上しております。」
ロシア・ウクライナ情勢に伴う資源・エネルギー関連および国際事業上のリスクが、ロシア事業の大幅縮小と貸倒引当金の計上として引き続き実績化している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「さらに、ロシア・ウクライナ情勢の深刻化は、エネルギー需給のひっ迫、資源・原材料価格高騰などを顕在化させています。」
資源価格・エネルギー需給に関するリスクが、ロシア・ウクライナ情勢を契機とする需給ひっ迫と資源・原材料価格高騰として顕在化したと記載している。 - FY2021後退有価証券報告書
「世界経済は、ワクチン実用化によるCOVID-19感染拡大の鈍化に伴い、今後徐々に回復傾向に向かうと予想していますが、足元での変異株拡大もありそのタイミングは依然として不透明な状況にあります。経済活動の再開や燃料需要の増加によりお客様の投資意欲に一定程度の回復の兆しが見えると見込む一方、当面、設備投資案件の減少に伴う競合他社との激しい価格競争が継続するとも想定しています。」
資源価格・エネルギー投資環境について回復の兆しを記載する一方、回復時期の不透明さと価格競争の継続を併記している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「現在顕在化しているリスクとして、COVID-19が世界的に拡大しており、世界経済の見通しは一段と不透明となっています。また、経済停滞による燃料需要の大幅な減少により、一定の期間、原油価格は低水準で推移するものと見込まれています。これに伴い、オイル、ガスなどエネルギー関連の業種を中心に2020年度の設備投資計画の大幅な見直しが行われています。」
資源価格低迷と資源関連投資抑制のリスクが、COVID-19による燃料需要減少、原油価格低下、2020年度設備投資計画の見直しとして顕在化した。 - FY2019後退有価証券報告書
「また、当社グループの主要市場であるエネルギーや素材関連市場においては、原油価格の推移やその需給バランスなどを背景に、資源開発関連に対する投資の動きが見られつつある事業環境となりました。」
従来の資源開発関連投資の抑制から、投資の動きが見られつつある環境へと記述が変化している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期の当社グループの業績は、主として海外での資源開発関連投資の抑制などの影響を受け、前年同期比で減収減益となりました。」
海外の資源開発関連投資の抑制が実際の四半期業績に影響し、減収減益の要因となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「世界経済が緩やかな回復傾向を辿る中で、原油価格は底を打ち、その需給バランスにも改善がみられつつあるものの、エネルギーや素材関連市場においては、引き続き資源開発関連投資の遅延や停止などの動きが広範にみられる厳しい市場環境が継続しました。」
原油価格の底打ちや需給改善の兆しがある一方、資源開発関連投資の遅延・停止による厳しい市場環境が継続したと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「原油価格は底を打ちつつあるものの、エネルギーや素材関連市場においては、資源開発関連投資の遅延や停止など厳しい市場環境が継続しました。」
原油価格に底打ちの動きがある一方、資源開発関連投資の遅延・停止による厳しい市場環境が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「原油価格は底打ちの動きが見られるものの、安値圏での推移が長期化していることから、エネルギーや素材関連市場においては、資源開発関連投資の遅延や停止などの動きが目立つ厳しい市場環境が継続しています。」
原油価格の安値圏推移の長期化と、資源開発関連投資の遅延・停止による厳しい市場環境が継続していると記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「原油価格には底打ちの兆しが見られるものの、引き続き安値圏での推移となったことから、エネルギーや素材関連市場においては、資源開発関連投資の遅延や停止など厳しい市場環境が継続しています。」
原油価格に底打ちの兆しを認めつつも、安値圏と資源開発投資の遅延・停止が継続していると記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「エネルギーや素材関連市場においては、原油をはじめとする資源価格の低迷が長引き、上流工程における資源開発関連投資の遅延や停止などにより市場環境が厳しさを増した一方で、資源輸入国や原燃料コストの低下の恩恵を受ける下流工程の企業部門では投資押し上げ効果がありました。」
原油などの資源価格低迷と新興国経済の減速が、資源開発投資の遅延・停止という形で顕在化している。