制御事業集中・プラント投資・M&A成否リスク
FY2017に初出。8回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。89社中36社が悪化側に。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「米国の連結子会社であるPXiSE Energy Solutions, LLC、Yokogawa Fluence Analytics, Inc.及びドイツの連結子会社であるYokogawa Insilico Biotechnology GmbHの取得時に計上したのれん等について、当初想定していた事業計画を下回って業績が推移していることなどから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しました。」
M&Aの成否に関するリスクが、PXiSE、Fluence、Insilicoの買収関連資産の減損損失として追加的に顕在化した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「COVID-19感染拡大による「エネルギー需要減によるお客様の投資意欲の大幅な減退」「移動制限によるプロジェクトの進捗遅延」などの影響を受けた2020年度の受注高の大幅な減少により、当社グループの業績回復には時間がかかるものと予想しています。」
制御事業集中に伴うプラント投資・競争環境リスクが、COVID-19による顧客投資意欲の減退、プロジェクト遅延、受注高の大幅減少として顕在化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「経済停滞による需要減により、お客様の設備投資意欲は大幅に減退することが見込まれるとともに、設備投資案件の減少に伴う競合他社との価格競争がさらに激化することなどが想定されます。」
制御事業に関する競争・コスト低減要求のリスクが、COVID-19による需要減、設備投資意欲の大幅減退、価格競争激化として具体化された。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「英国の連結子会社であるKBC Advanced Technologies Limited及び米国の連結子会社であるSoteica Visual Mesa, Limited Liability Companyの株式取得時に計上したのれん等について、各社を取り巻く事業環境の変化を受け、当初想定していた事業計画を下回って業績が推移していることから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しました。」
買収先2社が当初計画を下回る業績となり、のれん等について56億55百万円の減損損失が発生した。M&Aの成否に関するリスクが追加的に顕在化している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「その中、新設や近代化など一定規模以上のプロジェクト案件での競争はいっそう激化しており、コスト低減要求が益々強まると同時に、資源国・新興国において自国優先的な姿勢が強まり、製品生産や雇用および役務を含む調達の現地化要求が非常に高まっています。」
制御事業への集中に伴う競争・コスト低減・現地化要求のリスクが、より具体的かつ強い表現で記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「事業用資産については、英国の連結子会社であるKBC Advanced Technologies Limited及び、米国の連結子会社であるIndustrial Evolution,Inc.の株式取得時に計上したのれん等について、各社を取り巻く事業環境の変化を受け、当初想定していた事業計画を下回って業績が推移していることから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しました。」
KBC社等の買収先が当初計画を下回る業績となり、通期でのれん等を含む9,199百万円の減損損失が発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「事業用資産については、英国の連結子会社であるKBC Advanced Technologies Limited及び、米国の連結子会社であるIndustrial Evolution,Inc.の株式取得時に計上したのれん等について、各社を取り巻く事業環境の変化を受け、当初想定していた事業計画を下回って業績が推移していることから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しました。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては9,134百万円です。」
買収先であるKBC社等について、当初想定した事業計画を下回る業績が実際に生じ、買収時のれん等を含む9,134百万円の減損損失を計上した。 - FY2017初出有価証券報告書
「これにより、連結売上高に占める同事業の売上高比率が年々高まってきていることから、同事業の受注高・売上高に影響を与えるプラントの新設や更新需要の動向、原油価格の急激な変動、M&Aやアライアンスの成否等は、当社グループの業績と財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」
制御事業への集中度上昇を背景に、プラント新設・更新需要、原油価格、M&A・アライアンスの成否が業績に影響するリスクを明示している。