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多摩川ホールディングス(6838)・施策前進

営業力・コスト・納期・品質による市場競争力の強化

FY2016に初出。31回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2027-H1。

31記載
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2018-Q3 – FY2019-Q2前進FY2020-Q2 – FY2022-Q2その他FY2022-Q3 – FY2024-Q1前進FY2024-Q2 – FY2027-H12016: 220162017: 320172018: 420182019: 320192020: 420202021: 220212022: 420222023: 420232024: 220242025: 120252026: 22026
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている65社のうち14社を表示しています。上の文は65社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「生産面では、昨年10月よりベトナム新工場が稼働を開始いたしました。量産製品の需要拡大に対応するため、生産スペースの拡張および設備の増強を実施しており、生産能力の向上と品質管理体制の強化を実現しております。」

    量産需要への対応として生産スペース拡張と設備増強を実施し、生産能力向上と品質管理体制強化を実現したと記載している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「当社では生産能力の強化を最重要課題として位置付け、特に技術人材(設計人員、生産人員)の確保においては、業界全体で人材不足が深刻化しており、優れた技術者の確保が競争力を左右する重要な要素となっています。加えて、受注の拡大に対応するために、設備やスペースの拡充を進めるとともに、生産ラインの効率化や最適化も並行して進めてまいります。」

    受注拡大への対応として、技術人材の確保、設備・スペース拡充、生産ラインの効率化・最適化を競争力強化策として具体化している。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「電子・通信用機器事業については、部品調達リードタイム長期化の影響を勘案した取引先からの受注が先行し、受注高は2,460百万円となりました。売上高については、2,196百万円となりました。セグメント利益は273百万円となりました。」

    部品調達リードタイム長期化の影響を受けながらも、電子事業で受注高2,460百万円、売上高2,196百万円、セグメント利益273百万円を計上した。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「このような経営環境のもと、電子・通信用機器事業につきましては、5G関連市場や官公庁・公共関連市場を中心とした拡販営業に加え、新規市場や顧客開拓にも力を入れ新たな領域の受注獲得を行ってまいりました。」

    拡販営業と新規市場・顧客開拓を継続し、電子・通信用機器事業ではセグメント利益168百万円(前年同期比114.9%増)を計上している。
  5. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「電子・通信用機器事業については、官公庁・公共関連での契約時期が遅れていることにより、受注高は2,640百万円(前年同期比18.9%減)となりました。売上高については、期初計画より若干の遅れはございますが、予定通りに推移しており、1,980百万円(前年同期比16.1%増)となっております。セグメント利益は72百万円(前年同期は、セグメント損失70百万円)となりました。」

    官公庁・公共関連の契約時期に遅れがある一方、売上高は前年同期比16.1%増、セグメント損失から72百万円の利益へ転換している。
  6. FY2024-Q2調達難継続下の損失縮小有価証券報告書

    「売上高については、直近の電子部品等の調達難への対策を講じるも影響は避けられず、期初計画より下期売上に集中しており、1,147百万円(前年同期比19.2%増)となっております。セグメント損失は43百万円(前年同期は、セグメント損失106百万円)となりました。」

    電子部品等の調達難への対策を継続する中、売上高は前年同期比19.2%増、セグメント損失は106百万円から43百万円へ縮小した。ただし、売上は下期に集中している。
  7. FY2024-Q1調達難継続による電子事業損失有価証券報告書

    「売上高については、直近の電子部品等の調達難への対策を講じるも影響は避けられず、期初計画より下期売上に集中しており、446百万円(前年同期比8.9%増)となっております。セグメント損失は112百万円(前年同期は、セグメント損失93百万円)となりました。」

    電子部品調達難への対策を講じたものの、売上の下期集中と調達難の影響が残り、セグメント損失は前年同期の93百万円から112百万円へ拡大している。
  8. FY2023調達難による業績悪化有価証券報告書

    「売上高については、直近の電子部品等の調達難への対策を講じるも影響は避けられず、一部部品の納期遅れによる売上の期ずれなどにより、期初計画には届かず、2,713百万円(前年同期比34.4%減)となり、セグメント利益は78百万円(前年同期比87.1%減)となりました。」

    部材調達難と納期遅れにより電子事業の売上高が期初計画未達となり、セグメント利益も大幅に減少している。
  9. FY2023-Q3部材調達難による損失継続有価証券報告書

    「電子・通信用機器事業については、直近の電子部品等の調達難の対策を講じるも影響は避けられず、一部部品の納期遅れによる売上の期ずれなどにより、売上高及びセグメント利益は期初計画には届かず、受注高は3,254百万円(前年同期比4.6%増)、売上高は1,706百万円(前年同期比32.3%減)となり、セグメント損失は70百万円(前年同期はセグメント利益368百万円)となりました。」

    電子部品の調達難と納期遅れによる売上の期ずれが続き、期初計画未達とセグメント損失70百万円につながっている。
  10. FY2023-Q2部材調達難による損失化有価証券報告書

    「電子・通信用機器事業については、直近の電子部品等の調達難の対策を講じるも影響は避けられず、一部部品の納期遅れによる売上の期ずれなどにより、期初計画には届かず、受注高は1,858百万円(前年同期比18.8%減)、売上高は963百万円(前年同期比41.8%減)となり、セグメント損失は106百万円(前年同期はセグメント利益268百万円)となりました。」

    部品調達難への対策を講じたものの、納期遅れによる売上の期ずれで計画未達となり、セグメント損益が前年同期の利益から106百万円の損失へ転じている。
  11. FY2023-Q1部材調達難による業績悪化有価証券報告書

    「電子・通信用機器事業全体としての安定した事業基盤を確立するべく、引き続き当社グループの収益拡大に向けた活動を継続してまいります。一方で、世界的な電子部品調達難の影響は避けられず、期初予定していた売上が延伸するなど、業績の下押し要因となっております。引き続き部材調達難解消の施策に注力して参ります。」

    安定した事業基盤・収益拡大の施策を継続する一方、世界的な電子部品調達難により期初予定売上が延伸し、業績の下押し要因となっている。
  12. FY2022部品不足下の業績実績更新有価証券報告書

    「しかし、売上高については、直近の電子部品等の品薄への対策を講じるも影響は避けられず、一部部品の納期遅れによる生産延伸などにより、期初計画には届かず、4,135百万円(前年同期比3.2%増)となり、セグメント利益は607百万円(前年同期比24.6%増)となりました。」

    部品不足と納期遅延により売上高は期初計画未達となったが、電子・通信用機器事業のセグメント利益は607百万円へ増加した。
  13. FY2022-Q3部品不足による業績影響の更新有価証券報告書

    「しかし、売上高については、直近の電子部品等の品薄への対策を講じるも影響は避けられず、一部部品の納期遅れによる生産延伸などにより、期初計画には届かず、2,519百万円(前年同期比8.9%減)となり、セグメント利益は368百万円(前年同期比5.1%減)となりました。」

    電子事業で部品品薄への対策を講じたものの、納期遅れと生産延伸により売上高が期初計画未達となり、売上高・セグメント利益とも前年同期を下回った。
  14. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「利益については、原価率の低い製品の売上が好調に推移したことと、コロナ禍におけるリモートワーク推進などにより残業時間が減ったことによる残業代の減少や旅費交通費等の経費の減少も功を奏し、セグメント利益は268百万円(前年同期比13.1%増)となりました。」

    電子事業では、原価率の低い製品の販売、リモートワーク推進による残業代・旅費交通費等の減少が利益に寄与し、セグメント利益268百万円を計上している。
  15. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「移動体通信分野と、官公庁及び公共関連分野での需要が堅調なことから、受注高は2,784百万円(前年同期比12.9%減)、売上高は2,766百万円(前年同期比13.3%増)となり、セグメント利益は347百万円(前年同期比56.5%増)となりました。」

    移動体通信・官公庁・公共関連分野への販売拡大を進め、受注高は減少したものの売上高は増加し、セグメント利益は前年同期比56.5%増の347百万円となった。
  16. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「移動体通信分野と、官公庁及び公共関連分野での需要が堅調なことから、受注高は1,942百万円(前年同期比11.2%減)、売上高は1,859百万円(前年同期比32.2%増)となり、セグメント利益は210百万円(前年同期比147.9%増)となりました。」

    移動体通信・官公庁・公共関連分野への取り組みにより、受注高は減少したものの売上高は増加し、セグメント利益は前年同期比147.9%増の210百万円となった。
  17. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「移動体通信分野と、官公庁及び公共関連分野での受注拡大に注力したことから、受注高は993百万円(前年同期比17.8%減)、売上高は940百万円(前年同期比97.2%増)となり、セグメント利益は124百万円(前年同期はセグメント損失40百万円)となりました。」

    受注高は前年同期を下回ったものの、売上高が大幅に増加し、電子・通信用機器事業のセグメント損益が前年同期の40百万円の損失から124百万円の利益へ転換している。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「従って、これら分野におきましては、営業体制の強化、コストダウンによる低価格化の実現及び品質の向上を図り、市場競争力を高める一方で、企業体質の改革と強化を行い、業績の向上に邁進してまいる所存であります。」

    営業体制、コスト、品質、企業体質の改善を引き続き掲げ、電子・通信用機器事業では受注高4,334百万円、セグメント利益348百万円を計上している。
  19. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「移動体通信分野と、官公庁及び公共関連分野での受注拡大に注力したことから、受注高は3,197百万円(前年同期比28.9%増)、売上高は2,441百万円(前年同期比46.4%増)となり、セグメント利益は221百万円(前年同期比1,018.0%増)となりました。」

    移動体通信・官公庁・公共関連分野での受注拡大により、電子・通信用機器事業の受注高・売上高が増加し、セグメント利益も前年同期から大幅に増加している。
  20. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「移動体通信分野と、官公庁及び公共関連分野での受注拡大に注力したことから、受注高は2,187百万円(前年同期比30.0%増)、売上高は1,407百万円(前年同期比35.9%増)となり、セグメント利益は84百万円(前年同期はセグメント損失31百万円)となりました。」

    移動体通信・公共分野での受注拡大を進め、受注高・売上高が増加し、セグメント損失から84百万円の利益へ転換している。
  21. FY2020-Q1セグメント損失の拡大有価証券報告書

    「電子・通信用機器事業につきましては、公共関連市場を中心とした販売拡大活動に加え、新規顧客の開拓に注力しております。特に公共分野においては、需要も安定して増加してきており、今後も堅調に推移していくことが予測されます。引き続き当社グループの事業領域の拡大を推進していくとともに自社開発品の提案強化により、収益拡大に向けた活動を継続してまいります。」

    公共関連市場の販売拡大、新規顧客開拓、事業領域拡大、自社開発品の提案強化を継続しているが、当第1四半期の電子・通信用機器事業は40百万円のセグメント損失となり、前年同期の36百万円から損失が拡大している。
  22. FY2019前進有価証券報告書

    「移動体通信分野と官公庁及び公共関連分野での受注拡大に注力したこと並びに業務効率の向上を促進させた結果、受注高は3,196百万円(前年同期比28.2%増)、売上高は2,854百万円(前年同期比8.7%増)となり、セグメント利益は221百万円(前年同期比1.5%減)となりました。」

    公共・移動体通信分野の受注拡大と業務効率向上を進め、電子・通信用機器事業は通期で221百万円のセグメント利益を確保している。
  23. FY2019-Q2セグメント損失の継続有価証券報告書

    「移動体通信分野と、官公庁及び公共関連分野での受注拡大に注力したこと、及び業務効率の向上を促進させた結果、受注高は1,649百万円(前年同期比75.4%増)、売上高は1,035百万円(前年同期比2.5%減)となり、セグメント損失は31百万円(前年同期はセグメント利益10百万円)となりました。」

    移動体通信・公共分野の受注拡大と業務効率向上を継続したが、電子・通信用機器事業は前年同期の10百万円の利益から31百万円のセグメント損失となった。
  24. FY2019-Q1セグメント損失への転換有価証券報告書

    「移動体通信分野と、官公庁及び公共関連分野での受注拡大に注力したこと、及び業務効率の向上を促進させた結果、受注高は809百万円(前年同期比151.7%増)、売上高は457百万円(前年同期比15.0%減)となり、セグメント損失は36百万円(前年同期はセグメント利益2百万円)となりました。」

    受注拡大と業務効率向上を進めたが、電子・通信用機器事業は前年同期の利益から36百万円のセグメント損失へ転じている。
  25. FY2018セグメント利益の減少有価証券報告書

    「移動体通信事業者による電波干渉対策用の設備投資が下期より緩やかに回復した影響と、官公庁及び公共関連分野での受注拡大に注力したこと、及び業務効率の向上を促進させた結果、受注高は2,492百万円(前年同期比8.9%減)、売上高は2,626百万円(前年同期比0.8%増)となり、セグメント利益は225百万円(前年同期比8.5%減)となりました。」

    通信投資の回復、公共分野の受注拡大、業務効率向上を進めた一方、セグメント利益は前年同期比8.5%減少している。
  26. FY2018-Q3セグメント利益の減少有価証券報告書

    「移動体通信事業者による電波干渉対策用の設備投資計画が再開され、受注が緩やかではありますが回復してきたこと、官公庁および公共関連分野での受注拡大に注力したこと、及び、業務効率の向上を促進させ費用の圧縮に努めた結果、受注高は1,732百万円(前年同期比14.4%減)、売上高は1,639百万円(前年同期比11.2%増)となり、セグメント利益は48百万円(前年同期比16.8%減)となりました。」

    設備投資再開後の受注回復、官公庁・公共分野での販売拡大、業務効率向上、費用圧縮を継続したが、セグメント利益は48百万円で前年同期比16.8%減少した。
  27. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「移動体通信事業者による電波干渉対策用の設備投資計画が再開され、受注が緩やかではありますが回復してきたこと、官公庁および公共関連分野での受注拡大に注力したこと、及び、業務効率の向上を促進させ費用の圧縮に努めた結果、受注高は940百万円(前年同期比29.8%減)、売上高は1,061百万円(前年同期比12.1%増)となり、セグメント利益は10百万円(前年同期比60.8%増)となりました。」

    設備投資再開後の受注回復、官公庁・公共関連分野の受注拡大、業務効率向上、費用圧縮により、セグメント利益10百万円を確保している。
  28. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「移動体通信事業者による電波干渉対策用の設備投資計画が延伸しており、受注が一時的に落ち込んでいるものの、官公庁および公共関連分野での受注拡大に注力したこと、及び、業務効率の向上を促進させ費用の圧縮に努めた結果、受注高は321百万円(前年同期比33.3%減)、売上高は537百万円(前年同期比33.9%増)となり、セグメント利益は2百万円(前年同期はセグメント損失22百万円)となりました。」

    公共関連分野への受注拡大、業務効率向上、費用圧縮により、電子・通信用機器事業のセグメント損益が前年同期の損失から2百万円の利益に転じている。
  29. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「移動体通信分野における基地局設備の投資抑制の影響による需要減少があったものの、官公庁および公共関連分野での受注拡大に注力したこと、及び業務効率の向上を促進させ費用の圧縮に努めた結果、当第3四半期連結累計期間の受注高は2,025百万円(前年同期比32.8%増)、売上高は1,474百万円(前年同期比6.2%増)となり、セグメント利益は57百万円(前年同期はセグメント損失102百万円)となりました。」

    官公庁・公共関連分野への受注拡大、業務効率向上、費用圧縮により、セグメント利益が前年同期の損失から57百万円の利益に転じた。
  30. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「移動体通信分野における基地局設備の投資抑制の影響による需要減少があったものの、官公庁および公共関連分野での受注拡大に注力したこと、及び業務効率の向上を促進させ費用の圧縮に努めた結果、当第2四半期連結累計期間の受注高は1,340百万円(前年同期比34.0%増)、売上高は947百万円(前年同期比1.3%減)となり、セグメント利益は6百万円(前年同期はセグメント損失90百万円)となりました。」

    官公庁・公共関連分野への受注拡大、業務効率向上、費用圧縮を実施し、電子・通信用機器事業のセグメント利益が前年同期の損失から6百万円の利益に転じた。
  31. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は、営業体制の強化、コストダウンによる低価格化の実現及び品質の向上を図り、市場競争力を高める一方で、企業体質の改革と強化を行い、業績の向上に邁進して参る所存であります。」

    営業体制、コスト、価格、品質、企業体質を一体の改善課題としている。
一緒に動いた変遷

「電子事業の安定した事業基盤の確立と収益拡大」は、この変遷が動いた31回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

131210999★123456
  1. ★この変遷
  2. 1電子事業の安定した事業基盤の確立と収益拡大13回
  3. 2電子事業の高付加価値化と新市場・新顧客の開拓12回
  4. 3太陽光システム販売事業から再エネシステム販売事業への範囲拡大10回
  5. 4設備投資・運転資金の調達と非投機的な金融取引9回
  6. 5発電所開発の一貫体制による収益拡大と地域・社会への貢献9回
  7. 6東北・北海道50箇所の小型風力発電所売電権利取得9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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