人的資源の配置・人材育成と社会的責任を通じた企業価値向上
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは「人材の確保」「人材育成」「社内環境整備」を人材戦略の中核とし、従業員一人ひとりが主体的に能力を発揮し、継続的に成長できる体制の構築を基本方針として、各種施策を推進しています。」
従来の人材育成中心の説明を、人材の確保・育成・社内環境整備の3領域を中核とする人材戦略として整理し直した。 - 2026-05-15前進経営計画
「中核人材の確保･育成」
人材育成方針を、中核人材の確保・育成、技術者・工事有資格者の育成および人的資本の定量開示強化へ具体化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおいては、2025年度を最終年度とする中期経営計画における重点施策として、事業の選択と集中による収益力の強化、業務プロセスの効率化による原価改善の取り組み、代替部品の利用を可能とする製品開発推進等を含む調達レジリエンスの強化、社員のスキルアップやスキルに応じた人事評価制度の再構築等の諸施策に取り組んでおります。」
社員のスキルアップとスキルに応じた人事評価制度の再構築を含む人材施策を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「指標に基づく目標の設定につきまして、現時点では未策定ですが、今後当社のサステナビリティ委員会の活動をとおして策定を進めてまいります。／女性管理職率 4.0％ 4.2％／正規雇用労働者の経験者採用率 36％ 79％／定年退職者雇用率 87.5％ 84.0％」
人的資本指標を更新し、女性管理職率は4.2％、経験者採用率は79％となった。一方、各指標の目標値はなお未策定としている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「社員のスキルアップやスキルに応じた人事評価制度の再構築等の諸施策に継続的に取り組んでおります。」
人材育成とスキルに応じた人事評価制度の再構築を、中期経営計画の重点施策として継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は以下４つの人材育成方針を掲げ、それらを実現するために各種施策を推進しております。／創業理念(和と協調の精神、採算意識の徹底、目標達成に対する強い責任感)の継承／マインド及びスキル研修やＯＪＴ等を通じてプロ組織集団への成長を目指す／自己研鑽、キャリア形成への支援／環境に応じた諸制度（人事・評価・賃金等）の変革」
従来の人的資源配置・人材育成方針を、4つの人材育成方針、研修・OJT、キャリア形成支援、制度改革として具体化した。女性管理職率4.0％などの指標も開示したが、目標値は未策定としている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「コア技術や将来方向を見据えた人的資源の配置と人材育成に努めるとともに、コンプライアンス、環境等の社会的責任課題に対して、全体最適の観点から企業価値向上に取組んでまいります。」
人的資源の配置・育成とコンプライアンス、環境等の社会的責任を通じた企業価値向上を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「コア技術や将来方向を見据えた人的資源の配置と人材育成に努めるとともに、コンプライアンス、環境等の社会的責任課題に対して、全体最適の観点から企業価値向上に取組んでまいります。」
人的資源の配置・人材育成と、コンプライアンス・環境等の社会的責任を通じた企業価値向上を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「コア技術や将来方向を見据えた人的資源の配置と人材育成に努めるとともに、コンプライアンス、環境等の社会的責任課題に対して、全体最適の観点から企業価値向上に取り組んでまいります。」
人的資源の配置・人材育成と、コンプライアンス・環境等の社会的責任を通じた企業価値向上を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「コア技術や将来方向を見据えた人的資源の配置と人材育成に努めるとともに、コンプライアンス、環境等の社会的責任課題に対して、全体最適の観点から企業価値向上に取り組んでまいります。」
人的資源の配置・育成とコンプライアンス、環境等を通じた企業価値向上を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「コア技術や将来方向を見据えた人的資源の配置と人材育成に努めるとともに、環境等の社会的責任課題に対して、全体最適の観点から企業価値向上に取り組んでまいります。」
コア技術、将来方向、人材、環境・社会的責任を企業価値向上の要素としている。