有利子負債比率と金融機関の貸出姿勢による資金調達リスク
FY2016に初出。30回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
スミダコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。105社中26社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに81社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間末におけるネット有利子負債残高は、前連結会計年度末から2,764百万円増加し、53,017百万円となりました。当中間連結会計期間末のネットDEレシオは0.83倍で、前連結会計年度末から0.02ポイント上昇しました。」
ネット有利子負債残高が2,764百万円増加し、ネットDEレシオも0.82倍から0.83倍へ上昇したため、財務構成上の負担を示す指標は小幅に悪化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間末のネットDEレシオは0.82倍で、前連結会計年度末と同水準でした。」
ネットDEレシオは前年度末と同じ0.82倍で、財務構成上の指標は横ばいとなった。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度末のネットDEレシオは0.82倍で、前連結会計年度末から0.06ポイント低下しました。」
ネットDEレシオが0.88倍から0.82倍へ低下し、資金調達リスクを示す財務指標が改善した。 - FY2024-H1ネットDEレシオは横ばい有価証券報告書
「当中間連結会計期間末のネットDEレシオは0.88倍で、前連結会計年度末と同水準でした。」
ネット有利子負債残高は増加したものの、ネットDEレシオは前年度末と同じ0.88倍となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間末のネット有利子負債残高は、前連結会計年度末から3,240百万円増加し、51,509百万円となりました。当第1四半期連結会計期間末のネットDEレシオは0.89倍で、前連結会計年度末から0.01ポイント上昇しました。」
ネット有利子負債残高とネットDEレシオが前年度末から増加し、財務構成上の負担を示す指標が悪化した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当第3四半期連結会計期間末のネットDEレシオは0.73倍で、前連結会計年度末から0.35ポイント低下しました。」
ネットDEレシオが前年度末の1.1倍から0.73倍へ低下し、財務構成上の負担を示す指標がさらに改善した。親会社所有者帰属持分比率も41.1％へ上昇している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末のネットDEレシオは0.76倍で、前連結会計年度末から0.32ポイント低下しました。」
ネットDEレシオが前年度末の1.1倍から0.76倍へ低下し、財務構成上の負担を示す指標が改善した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間末のネットDEレシオは前連結会計年度末と同じ1.1倍となりました。」
ネット有利子負債残高は増加したものの、ネットDEレシオは前年度末と同じ1.1倍であり、財務構成上の指標は横ばいとなった。 - FY2022対処有価証券報告書
「なお、ネットDEレシオは前連結会計年度末の1.2倍から当連結会計年度末は1.1倍となりました。」
ネットDEレシオは1.2倍から1.1倍へ低下し、親会社所有者帰属持分比率も32.6％から34.7％へ上昇した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「外貨建て借入金の割合が銀行借入金全体の98％となっているため、円安の影響もあり、ネット銀行借入負債残高は、前連結会計年度末に比べ9,825百万円増加し、KPIとして採用しているネットDEレシオは、前連結会計年度末1.20倍から1.17倍となりました。」
ネットDEレシオは前年度末の1.20倍から1.17倍へ低下し、前四半期末の1.22倍からも低下した。ただし、見直し後目標1.02倍およびガイドライン1.1倍はなお上回っている。 - FY2022-Q2ネットDEレシオが前年度末比上昇、前四半期比では低下有価証券報告書
「ネット銀行借入負債残高は、前連結会計年度末に比べ8,445百万円増加し、KPIとして採用しているネットDEレシオは、前連結会計年度末1.20倍から1.22倍となりました。」
ネットDEレシオは前年度末の1.20倍から1.22倍へ上昇した。前四半期末の1.27倍からは低下したが、見直し後の目標1.02倍およびガイドライン1.1倍を上回っている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「また、ネット銀行借入負債残高は、前連結会計年度末に比べ5,630百万円増加し、KPIとして採用しているネットDEレシオは、前連結会計年度末1.20倍から1.27倍となりました。」
ネットDEレシオが1.20倍から1.27倍へ上昇し、前年度末にガイドラインの1.1倍を超えていた状態から、財務構成上の負担がさらに増加している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「運転資本の増加に伴い銀行借入金残高が増加した結果、当連結会計年度末のネットDEレシオの実績は1.20倍となり、ガイドラインの1.1倍を超える事になりました。」
運転資本増加に伴う借入増加により、ネットDEレシオが1.1倍のガイドラインを超える1.20倍となった。親会社所有者帰属持分比率も32.6％へ低下している。 - FY2021-Q3親会社所有者帰属持分比率が前四半期比で低下有価証券報告書
「その結果、親会社の所有者に帰属する持分合計は37,480百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の33.6%から33.9%となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末比では33.6％から33.9％へ上昇している一方、前四半期報告時の34.1％からは低下している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「その結果、親会社の所有者に帰属する持分合計は36,492百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の33.6%から34.1%となりました。」
親会社所有者帰属持分比率が前年度末の33.6％から34.1％へ上昇し、財務構成上の負担を示す比率は改善したと記載している。ただし、ネット有利子負債残高は2,472百万円増加している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末のネットDEレシオは前連結会計年度末の1.09から1.20となりました。」
ネットDEレシオが前年度末の1.09から1.20へ上昇し、財務構成上の負担がさらに強まっている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、親会社の所有者に帰属する持分合計は30,846百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の34.2％から当第２四半期連結会計期間末32.5％となりました。」
四半期損失等により親会社所有者帰属持分比率が34.2％から32.5％へ低下し、財務構成上の負担が強まっている。ネットDEレシオも1.09から1.15へ上昇した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の34.2％から当第１四半期連結会計期間末33.7％となりました。」
新型コロナウイルス感染症等による四半期損失や配当金支払を背景に、親会社所有者帰属持分比率が前年度末の34.2％から33.7％へ低下したと記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「なお、ネットDEレシオは前連結会計年度末の1.05倍から当連結会計年度末は1.09倍となりました。」
中期経営計画のネットDEレシオ1.0維持という目標に対し、通期末実績は1.09倍となり、前年度末1.05倍から上昇した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の35.9％から当第３四半期連結会計期間末33.8％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末の35.9％を下回る33.8％となり、財務構成上の負担が続いている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の35.9％から当第２四半期連結会計期間末33.4％となりました。」
有利子負債の増加や利益の低下等を背景に、親会社所有者帰属持分比率が35.9％から33.4％へ低下し、財務構成上の負担が強まっている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の35.9％から当第１四半期連結会計期間末33.8％となりました。」
有利子負債の増加などを背景に、親会社所有者帰属持分比率が35.9％から33.8％へ低下し、財務構成上の負担が強まった。ネットDEレシオも1.05から1.08へ上昇している。 - FY2018対処有価証券報告書
「その結果、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の33.9％から35.9％となり」
永久劣後ローンの資本計上等により親会社所有者帰属持分比率が33.9％から35.9％へ上昇し、デット・エクイティ・レシオも1.3倍から1.2倍へ低下した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の33.9％から30.3％となりました。」
有利子負債の増加等により親会社所有者帰属持分比率が33.9％から30.3％へ低下しており、財務構成上の負担が強まったことを示している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当連結会計年度末における有利子負債（借入金および社債）の負債及び資本合計に占める割合は42%となっております。」
有利子負債比率は前期の45％から42％へ低下した。公募増資等による資本増加により、比率で見た資金調達リスクは低下している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度末における有利子負債（借入金および社債）の総資産に占める割合は45%となっております。」
有利子負債が総資産の45％を占めることを示し、金融機関の貸出姿勢悪化等による資金調達支障をリスクとしている。