銅・鉄・原油等の価格変動と供給中断リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
スミダコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「特に原材料については、中東地域における軍事的衝突を受けての石油化学製品の供給懸念が発生する中、安定調達の確保に努めつつ価格交渉を推進しています。」
銅等の原材料価格変動リスクに加え、中東情勢を受けた石油化学製品の供給懸念が発生し、安定調達と価格交渉が必要な状況として記載された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「銅、プラスチック成型材料等の原材料価格の上昇による当社の製品価格への影響と当社グループの顧客で問題となっている半導体供給不足による生産調整等の影響が見られました。」
原材料価格上昇と半導体供給不足による生産調整の影響を継続して記載している。一方、原材料市況のピークアウトも追い風として示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格の更なる高騰や物流費用の増加、エネルギー価格の高騰、人件費の上昇等があったものの、増収効果、原材料価格高騰に対する製品販売価格への対応効果、生産効率の向上等があったことから、営業利益は前年同四半期比14.3％増の5,348百万円となりました。」
原材料、物流、エネルギー、人件費の価格上昇は継続している。一方、製品販売価格への対応や生産効率向上が利益を支えている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「増収効果、原材料価格高騰に対する製品販売価格への対応効果、生産効率の向上等があったものの、原材料価格の更なる高騰や物流費用の増加、エネルギー価格の高騰、人件費の上昇等から、営業利益は前年同四半期比31.1％減の2,198百万円となりました。」
原材料価格の更なる高騰に加え、物流費、エネルギー価格、人件費の上昇が利益を押し下げる要因として明示された。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「サプライチェーン混乱に加え、エネルギー価格の高騰による電力料金の値上げ等インフレ高進により、特に欧州を中心に景気減速に対する警戒感が強まっています。」
従来の銅等原材料価格の変動に加え、インフレによるエネルギー価格・電力料金の高騰とサプライチェーン混乱が調達・コスト面の懸念として強まっている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、経済状況により、物流コンテナ不足や世界の港湾における流通の混乱からの物流費高騰や、急激なインフレによる原油・電力等のエネルギー価格の高騰は当社グループの業績に影響をもたらす場合があります。」
従来の銅・鉄・原油等の価格変動リスクに、コンテナ不足・港湾混乱による物流費高騰とインフレによるエネルギー価格高騰が加わった。銅価格連動の販売価格、地産地消、再生可能エネルギー活用を対応策としている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では銅、プラスチック成型材料などの原材料価格の上昇による当社の製品価格に関する影響と当社グループの顧客で問題となっている半導体供給不足による生産調整等は引き続き懸念材料として残っています。」
銅・プラスチック成型材料等の原材料価格上昇による製品価格への影響を、半導体不足による顧客の生産調整とともに引き続き懸念材料としている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、銅、プラスチック成型材料などの原材料価格の上昇による当社の製品価格に関する影響と当社グループの顧客で問題となっている半導体供給不足による生産調整等は今後の懸念材料として残っています。」
銅・プラスチック成型材料等の原材料価格上昇と、半導体不足に伴う顧客の生産調整が引き続き懸念材料として記載されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「なお、銅、プラスチック成型材料などの原材料価格の上昇による当社の製品価格に関する影響と当社グループの顧客で問題となっている半導体供給不足による生産調整等が今後の懸念材料として挙げられます。」
前年度まで銅価格低下や原材料費低減が利益支援要因となっていたのに対し、銅・プラスチック成型材料等の価格上昇が製品価格に影響する懸念を記載している。 - FY2019対処有価証券報告書
「下半期からＥＵにおける経費およびコスト削減、アジア地域における生産性向上、銅等原材料価格低減等に加え円高/人民元安の影響等があったものの、」
前年度に利益を圧迫した銅価格上昇とは異なり、2019年度は銅等原材料価格の低減が利益面の支援要因となったと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「銅価格が前年同四半期と比べて低水準で推移したことや円高/人民元安の影響等があったものの、」
前四半期に続き、銅価格が前年同四半期比で低水準となっており、銅価格上昇による利益圧迫はこの期間には示されていない。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「銅価格が前年同四半期と比べて低水準で推移したことや円高/人民元安の影響等から、営業利益は同31.4％増の600百万円となりました。」
前期に顕在化していた銅価格上昇による利益圧迫とは異なり、当第1四半期は銅価格が低水準で推移したと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「中国等の賃金上昇、銅価格の上昇の影響等で、営業利益は同25.3％減の3,823百万円となりました。」
中国等の賃金上昇と銅価格上昇が利益を押し下げる要因として通期にも現れている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「中国等の賃金上昇、銅価格の上昇の影響等で、営業利益は同25.3％減の3,823百万円となりました。」
中国等の賃金上昇と銅価格上昇が当第3四半期累計期間にも実際に発生し、営業利益を押し下げたと記載している。前四半期から原材料価格変動の影響に大きな方向転換はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新製品の立ち上げの影響は一部残り、また中国等の賃金上昇や銅価格の上昇の影響があったため、営業利益は同48.0％減の1,738百万円となりました。」
中国等の賃金上昇と銅価格上昇が当四半期にも実際に発生し、営業利益を押し下げる要因となったと記載している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「人件費・社会保険料、原材料価格の上昇に加え、製品構成の変化や旧正月休暇後の一時的な操業度低下等の影響で、営業利益は同70.8％減の456百万円となりました。」
原材料価格の上昇が当四半期にも発生し、人件費等の上昇と合わせて営業利益の前年同期比70.8％減少につながったと説明している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「ＥＵ事業では、欧米の好調な新車販売に加え、車載の電装化が加速していること等から車載関連の需要が堅調に推移し、為替市場で円安/ユーロ高で推移したことで、当連結会計年度の売上収益は前年同期比9.7％増の36,437百万円となりました。銅価格上昇の影響等からセグメント利益は同21.5％減の2,329百万円となりました。」
銅価格上昇がEU事業のセグメント利益を前年同期比21.5％減少させたと記載し、原材料価格変動の利益影響が明確化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格の上昇があったものの、増収効果等があり、営業利益は同2.2％増の5,120百万円となりました。」
原材料価格の上昇が当第３四半期累計期間にも発生したと記載している。ただし、増収効果等により営業利益は増加している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「原材料価格の上昇があったものの、増収効果等があり、営業利益は同5.9％増の3,346百万円となりました。」
銅・鉄・原油等の原材料価格変動リスクに関連して、原材料価格の上昇が当四半期にも実際に発生したと記載している。ただし、増収効果等により営業利益は増加している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料価格の上昇があったものの、増収効果等から営業利益は同28.0％増の1,566百万円となりました。」
原材料価格の変動リスクについて、当第1四半期に原材料価格の上昇が実際に発生したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは多くの原材料を外部調達しており、主要な原材料である銅、鉄、原油等の価格は国際市況に連動していることから、市況の変動に伴い業績に影響を与える可能性があります。また、供給元における事故等の事由による原材料の供給不足、供給中断により業績に影響を与える可能性もあります。」
銅・鉄・原油等の市況変動に加え、供給元の事故等による供給不足・中断を調達リスクとしている。