顧客需要予測の変動による在庫リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
スミダコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。37社中13社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間末のDIOは88日、DSOは77日、DPOは72日でした。」
在庫削減の取り組みを継続している一方、DIOは2025年12月期末の87日から88日へ1日伸び、在庫回転面では小幅な悪化が示された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「地域別、会社別に毎月モニタリングを実施し棚卸資産を減らす取り組みを行っています。当中間連結会計期間末のDIOは79日、DSOは76日、DPOは59日でした。」
地域別・会社別の毎月モニタリングと棚卸資産削減を継続し、DIOは前年度末の85日から79日へ短縮した。 - FY2024DIOが85日に小幅上昇有価証券報告書
「その後、地域別、会社別に毎月モニタリングを実施し棚卸資産を減らす取り組みを行い、当連結会計年度末のDIOは85日でした。」
地域別・会社別の毎月モニタリングと在庫削減を継続したが、DIOは前年度末84日から85日へ小幅上昇した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「その後、地域別、会社別に毎月モニタリングを実施し棚卸資産を減らす取り組みを行い、当中間連結会計期間末のDIOは87日でした。」
棚卸資産削減の取り組みを継続しているが、DIOは前年度末の84日から87日へ3日伸び、前四半期末の82日からも上昇した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「DIOはサプライ・チェーンの混乱等のため顧客から納品の先延ばし要請を受けた影響で、2022年6月末時点で116日まで伸びました。その後、地域別、会社別に毎月モニタリングを実施し棚卸資産を減らす取り組みを行い、当第1四半期連結会計期間末のDIOは82日でした。」
納品延期要請により116日まで伸びたDIOについて、地域別・会社別の毎月モニタリングと棚卸資産削減を継続し、当四半期末には82日まで短縮した。 - FY2023-Q3DIOが前四半期比で小幅上昇も年度末比では改善有価証券報告書
「DIOはサプライチェーンの混乱等のため顧客から納品の先延ばし要請を受けた影響で2022年6月末時点で116日まで伸びました。その後、地域別、会社別に毎月モニタリングを実施し棚卸資産を減らす取り組みを行い、前連結会計年度末には92日まで短縮しました。引き続き棚卸資産を減らす取り組みを継続しており、当第3四半期連結会計期間末のDIOは89日でした。」
納品延期要請で増加した在庫への対応を継続し、DIOは2022年6月末の116日から89日まで短縮した。ただし、前四半期末の88日からは1日上昇している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「引き続き棚卸資産を減らす取り組みを継続しており、当第２四半期連結会計期間末のDIOは88日でした。」
棚卸資産削減の取り組みを継続し、DIOは前年度末の92日から88日へ短縮した。在庫リスクの実績面で改善が続いている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「サプライチェーンの混乱等のため顧客から納品の先延ばし要請を受けた影響で増加していた棚卸資産を減らす取り組みを進めたこと等により、当第１四半期連結会計期間末の棚卸資産が減少したため1,044百万円の資金増加となり、在庫回転日数は５日短くなりました。」
納品延期要請で増加していた棚卸資産を減らす取り組みにより、棚卸資産は1,044百万円の資金増加要因となり、在庫回転日数は5日短縮した。 - FY2022対処有価証券報告書
「地域別、会社別に在庫金額の目標値を定め、モニタリング頻度を週次に高めた結果、当連結会計年度末に92日まで短縮しました。」
棚卸資産残高自体は事業拡大で増加したが、在庫回転日数は108日から92日へ16日短縮し、在庫管理面では改善した。 - FY2022-Q3在庫残高増加も在庫回転日数は短縮有価証券報告書
「サプライチェーンの混乱等のため顧客から納品の先延ばし要請を受けた影響等により、当第３四半期連結累計期間の棚卸資産が増加したため466百万円の資金支出となったものの、在庫圧縮に努め、在庫回転日数は６日短くなりました。」
納品先延ばし要請による棚卸資産増加と466百万円の資金支出は続いたが、在庫圧縮により在庫回転日数は6日短縮した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「サプライチェーンの混乱等のため顧客から納品の先延ばし要請を受けた影響等により、当第２四半期連結累計期間の棚卸資産が増加したため2,057百万円の資金支出となり、在庫回転日数は8日伸びました。」
顧客からの納品先延ばし要請により棚卸資産が増加し、営業キャッシュ・フローで2,057百万円の支出、在庫回転日数8日伸長となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「半導体等の供給逼迫で弊社製品の納品の先延ばし要請を受けた影響で棚卸資産が1,678百万円増加したこと等から、流動資産は6,469百万円増加しました。」
半導体等の供給逼迫による顧客からの納品延期要請が、棚卸資産1,678百万円の増加につながった。在庫リスクの実績化が継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「棚卸資産は10,100百万円増加、棚卸資産回転日数は29日伸びました。これは見込み生産の結果ではなく、主にサプライチェーンにおいてリードタイムが長くなっている為、顧客から先行発注があり、その後、半導体等の供給逼迫で弊社製品の納品の先延ばし要請を受けた影響によるものです。」
棚卸資産が10,100百万円増加し、半導体等の供給逼迫による顧客からの納品延期要請が在庫増加の要因となったと記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「半導体の供給逼迫により一部の客先の生産にブレーキがかかり、それが弊社製品の納品の延期に繋がり製品在庫が増加したこと等から、流動資産は10,137百万円増加しました。」
半導体供給逼迫により顧客の生産が鈍化し、納品延期を通じて製品在庫が増加したと記載している。キャッシュ・フロー上も棚卸資産は6,622百万円の増加となっており、在庫リスクの実績面で影響が拡大している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「営業債権及びその他の債権の増加1,106百万円、棚卸資産の増加3,589百万円等の支出があったことによるものです。」
増加する需要への対応により棚卸資産が3,589百万円増加し、営業キャッシュ・フローの支出要因となった。在庫リスクの実績面で前四半期から増加幅が拡大している。 - FY2021-Q1棚卸資産が再増加有価証券報告書
「営業債権及びその他の債権の増加1,873百万円、棚卸資産の増加821百万円等の資金流出効果があったものの、税引前四半期利益995百万円、減価償却費及び償却費1,599百万円、営業債務及びその他の債務の増加369百万円等の資金流入効果があったことによるものです。」
前年度に棚卸資産の減少が示されていたのに対し、増加する需要への対応により棚卸資産が821百万円増加し、営業キャッシュ・フローの流出要因となっている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「営業債権及びその他の債権、棚卸資産等が減少したものの、現金及び現金同等物等が増加したため、流動資産は543百万円増加しました。」
第2四半期累計期間には棚卸資産の増加が示されていたが、第3四半期末には棚卸資産が減少し、キャッシュ・フロー上も403百万円の増加要因となっている。 - FY2020-Q2棚卸資産が再増加有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加）1,296」
前年度および2019年度第1・第2四半期に棚卸資産の減少が示されていたが、当第2四半期累計期間は棚卸資産が1,296百万円増加し、営業キャッシュ・フローの支出要因となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「生産拠点では受注生産を基本に、リードタイム短縮を図り棚卸資産の削減に努めておりますが、顧客の需要予測の変動等によっては、当社グループが在庫リスクを負うことになり、業績および財務状況に影響を与える可能性があります。」
受注生産、リードタイム短縮、棚卸資産削減の努力と、顧客の需要予測変動による在庫リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「生産拠点では受注生産を基本に、リードタイム短縮を図り棚卸資産の削減に努めておりますが、顧客の需要予測の変動等によっては、当社グループが在庫リスクを負うことになり」
受注生産・リードタイム短縮による在庫削減努力と、顧客需要予測の変動による在庫リスクを継続記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「生産拠点では受注生産を基本に、リードタイム短縮を図り棚卸資産の削減に努めておりますが、顧客の需要予測の変動等によっては、当社グループが在庫リスクを負うことになり、業績および財務状況に影響を与える可能性があります。」
短納期対応のための在庫保有と、需要予測変動による在庫リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客の需要予測の変動等によっては、当社グループが在庫リスクを負うことになり、業績および財務状況に影響を与える可能性があります。」
短納期要求への対応として製品在庫を保有する一方、需要予測変動による在庫負担をリスクとしている。