資金プーリング・借入金圧縮・運転資本改善による資金効率向上
FY2016に初出。29回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
スミダコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。15社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1CCC短縮・DIO微増有価証券報告書
「当中間連結会計期間末のCCCは93日で、前連結会計年度末から3日短くなりました。Schmidbauerの子会社化に伴う影響を除外した当中間連結会計期間末におけるCCC（以下、「プロフォーマCCC」）は91日でした。」
CCCは2025年12月期末の96日から93日へ3日短縮した。一方、DIOは88日となり、CCC全体は改善したものの在庫回転日数は小幅に伸びた。 - 2026-04-30悪化決算説明資料
「CCC 日 96 97／DIO（在庫回転日数） 日 79 87 8」
第1四半期末のCCCは96日から97日、DIOは79日から87日へ長期化した。 - FY2025-H1CCC微増・DIO短縮有価証券報告書
「当中間連結会計期間末のCCCは96日で、前連結会計年度末から1日長くなりました。地域別、会社別に毎月モニタリングを実施し棚卸資産を減らす取り組みを行っています。当中間連結会計期間末のDIOは79日、DSOは76日、DPOは59日でした。」
CCCは95日から96日へ1日長期化した一方、DIOは85日から79日へ6日短縮した。地域別・会社別の毎月モニタリングと在庫削減を継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末のCCCは95日で、前連結会計年度末から4日長くなりました。」
CCCは前年度末の91日から95日へ4日長期化した。DIOも84日から85日へ1日伸び、運転資本効率は小幅に悪化した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間末のCCCは104日で、前連結会計年度末から13日長くなりました。」
CCCは前年度末の91日から104日へ13日長期化した。DIOも84日から87日へ3日伸び、運転資本効率は悪化した。 - FY2024-Q1CCCは長期化したがDIOは短縮有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間末のCCCは94日で、前連結会計年度末から3日長くなりました。」
CCCは91日から94日へ3日長期化した。一方、DIOは前年度末の84日から82日へ短縮し、在庫面では改善した。 - FY2023-Q3CCCは短縮したがDIOは前四半期比で小幅上昇有価証券報告書
「当第3四半期連結会計期間末のCCCは101日で、前連結会計年度末から5日短くなりました。引き続き棚卸資産を減らす取り組みを継続しており、当第3四半期連結会計期間末のDIOは89日でした。」
CCCは前年度末の106日から101日へ短縮した。一方、DIOは前年度末の92日から89日へ改善したものの、前四半期末の88日からは1日上昇している。2023年度計画はCCC94日、DIO80日とされている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「その後、地域別、会社別に毎月モニタリングを実施し棚卸資産を減らす取り組みを行い、前連結会計年度末には92日まで短縮しました。引き続き棚卸資産を減らす取り組みを継続しており、当第２四半期連結会計期間末のDIOは88日でした。」
地域別・会社別の毎月モニタリングと棚卸資産削減を継続し、DIOを前年度末の92日から88日へ短縮した。CCCも102日となり、前年度末から4日短縮している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末のCCCは104日で、前連結会計年度末から２日短くなりました。営業債権及びその他の債権の減少により1,462百万円の資金増加となり、売上債権回転日数は７日短くなりました。」
CCCは106日から104日へ短縮し、売上債権回転日数も7日短縮した。運転資本管理は前年度末から改善方向に進んでいる。 - FY2022対処有価証券報告書
「前連結会計年度末に108日でしたが、半導体の供給逼迫により一部の客先の生産にブレーキがかかり、それが当社製品の納品の延期に繋がったこと等から2022年６月末に116日まで伸びました。地域別、会社別に在庫金額の目標値を定め、モニタリング頻度を週次に高めた結果、当連結会計年度末に92日まで短縮しました。」
DIOは一時116日まで悪化したが、在庫金額目標の設定と週次モニタリングにより92日まで短縮し、CCCも118日から106日へ12日改善した。 - FY2022-Q3CCCは前四半期比改善も年度末比悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末のCCCは123日で、前連結会計年度末から５日長くなりました。営業債権及びその他の債権の増加により6,136百万円の資金支出となり、売上債権回転日数は15日伸びました。サプライチェーンの混乱等のため顧客から納品の先延ばし要請を受けた影響等により、当第３四半期連結累計期間の棚卸資産が増加したため466百万円の資金支出となったものの、在庫圧縮に努め、在庫回転日数は６日短くなりました。」
CCCは前四半期末の128日から123日へ改善した一方、前年度末比では5日長期化している。売上債権回転日数の長期化が続く一方、在庫回転日数は6日短縮した。 - FY2022-Q2CCCと運転資本負担が高止まり有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末のCCCは128日で、前連結会計年度末から10日長くなりました。営業債権及びその他の債権の増加により2,964百万円の資金支出となり、売上債権回転日数は12日伸びました。」
CCCは前年度末比10日長期化して128日となった。前四半期の129日からは1日短縮したものの、売上債権の増加により運転資本負担は高水準で推移している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末のCCCは129日で、前連結会計年度末から11日長くなりました。営業債権及びその他の債権の増加により2,366百万円の資金支出となり、売上債権回転日数は９日伸びました。」
CCCが118日から129日へ11日長期化し、売上債権回転日数も9日伸びた。運転資本増加による資金効率の悪化が続いている。一方、主要子会社の最低手持資金額設定と毎月のモニタリングも実施している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末のCCCは118日で、前連結会計年度末から42日長くなりました。」
CCCは76日から118日へ42日長期化し、DIOも79日から108日へ29日長くなった。一方、2022年度末90日、2023年度末80日というDIO目標と、地域別・会社別の毎月モニタリングを記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染が拡大し先行きの不透明感が続く中で、当社グループでは、３か月先までのローリング・フォーキャストを毎月実施し、資金管理を行っています。」
先行き不透明感の中で、3か月先までの資金繰り予測を毎月更新する資金管理を継続している。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染が拡大し先行きの不透明感が増す中で、当社グループでは、３か月先までのローリング・フォーキャストを毎月実施し、資金管理を行っています。」
資金管理の具体策としてローリング・フォーキャストを毎月実施しているが、前回記載の「先６ヶ月」から対象期間が「３か月先まで」に短縮されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「６月に20億円増額し100億円となったコミットメントラインを、９月にはさらに30億円増額し、コミットメントラインを総額130億円としました。なお、コミットメントラインは未使用となっています。」
第2四半期報告書で準備中としていたコミットメントラインの総額130億円への増額を実施した。未使用枠を維持し、資金繰り上の備えを具体化している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「６月に20億円増額し現在100億円となったコミットメントラインを未使用のまま維持し、９月にはさらに30億円増額し、コミットメントラインを総額130億円とするよう準備を進めています。・徐々に売上の回復が見込まれる為、今後運転資本の増加が見込まれます。グローバルキャッシュマネジメントに活用しているKriba（SaaS）で、４月から全社ベースで先６ヶ月のキャッシュフローフォーキャストを毎月更新するとともに、６月から世界８カ国、６通貨での銀行借入金の合計残高を毎週モニターしています」
資金効率・流動性管理について、コミットメントラインを100億円へ増額し、さらに130億円とする準備、6か月先の資金繰り予測の毎月更新、8か国・6通貨の借入残高の毎週モニターという具体的な施策を進めている。 - FY2019対処有価証券報告書
「税引前当期利益2,184百万円、減価償却費及び償却費5,309百万円、棚卸資産の減少1,708百万円等の収入があったことによるものです。」
前年度まで増加が続いていた棚卸資産が、2019年度は1,708百万円の営業キャッシュ・フロー増加要因となり、在庫面の改善が示された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「現金及び現金同等物等が増加したものの、棚卸資産等が減少したため、流動資産は1,949百万円減少しました。」
棚卸資産の減少が続き、運転資本面では前期までの増加傾向から改善方向が継続している。営業活動によるキャッシュ・フローでも棚卸資産の減少が1,296百万円の増加要因となっている。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） 917」
棚卸資産の増減額が917百万円となり、当第2四半期累計期間は棚卸資産の減少が営業キャッシュ・フローの増加要因となった。在庫面では前期までの増加傾向から改善方向が続いている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） 109 762」
前期通期まで棚卸資産の増加が資金流出要因となっていたのに対し、当第1四半期は棚卸資産の減少による762百万円の営業キャッシュ・フロー増加要因が示され、在庫面では改善方向に転じた。 - FY2018棚卸資産増加が通期で継続有価証券報告書
「棚卸資産の増加2,861百万円、営業債務及びその他の債務の減少710百万円や売上拡大に伴う運転資金の増加等があったものの」
在庫削減・運転資本改善方針に対し、通期でも棚卸資産が2,861百万円増加し、営業キャッシュ・フローの支出要因となった。 - FY2018-Q3棚卸資産増加が継続有価証券報告書
「棚卸資産の増加2,149百万円、利息の支払額507百万円、法人所得税の支払額246百万円等の支出があったものの、」
在庫削減を含む運転資本改善方針に対し、当第3四半期累計期間も棚卸資産が2,149百万円増加し、営業キャッシュ・フローの支出要因となった。 - FY2018-Q2棚卸資産が再増加有価証券報告書
「税引前四半期利益1,223百万円、減価償却費及び償却費1,853百万円等の収入があったものの、棚卸資産の増加1,159百万円、利息の支払額337百万円、法人所得税の支払額88百万円等の支出があったことによるものです。」
前四半期には棚卸資産の減少が示されていたが、当第2四半期累計期間は棚卸資産が1,159百万円増加し、営業キャッシュ・フローの支出要因となった。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「現金及び現金同等物、営業債権及びその他の債権、棚卸資産等が減少したことから、流動資産が2,119百万円減少しました。」
前期通期に棚卸資産増加がキャッシュ・フローの流出要因となったのに対し、当四半期末の棚卸資産は17,011百万円から15,804百万円へ減少し、運転資本面では改善方向の実績が示された。 - FY2017棚卸資産増加が通期で継続有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は3,658百万円の収入（前連結会計年度は8,291百万円の収入）となりました。税引前利益5,697百万円、減価償却費及び償却費による3,277百万円の収入があったものの、棚卸資産の増加2,930百万円、営業債権及びその他の債権の増加1,706百万円等の資金流出があったことによるものです。」
在庫削減を含む運転資本改善方針に対し、通期では棚卸資産が2,930百万円増加し、営業キャッシュ・フローの流出要因となった。 - FY2017-Q3棚卸資産が増加有価証券報告書
「棚卸資産の増加3,063百万円、利息の支払額332百万円、法人所得税の支払額915百万円等の支出があったことによるものです。」
当第３四半期累計期間は棚卸資産の増加3,063百万円が営業活動によるキャッシュ・フローの支出要因となった。在庫削減を含む運転資本改善施策の撤回とは記載されていないが、実績としては棚卸資産が増加している。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ全体のキャッシュ・フローを定期的に予測し、その予測に基づき、プーリングにより資金を集約してグループ内での効率的な活用、借入金の圧縮を図ります。さらに、在庫の削減、売掛金、買掛金の回転期間を改善することにより、資金効率を高めていきます。」
キャッシュ・フロー予測、資金プーリング、借入金圧縮、在庫削減、売掛金・買掛金回転期間改善を財務施策として明示している。