金利上昇による収益への影響
FY2016に初出。24回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
スミダコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。105社中26社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1平均金利が3.2％に低下有価証券報告書
「なお、当社グループの借入金のうち約80％が変動金利、約20％が固定金利によるものです。」
変動金利比率は前年度末と同じ約80％である一方、借入金の平均金利は3.6％から3.2％へ低下した。 - 2026-04-30対処決算
「外貨建て借入金の割合が借入金全体の約78％を占めており、借入金の平均金利は2.9％です。」
外貨建て借入比率は前回の約80％から約78％へ、平均金利は3.6％から2.9％へ低下した。 - FY2025-H1変動金利比率80％・平均金利3.6％有価証券報告書
「当社グループの借入金のうち約80％が変動金利、約20％が固定金利によるものです。」
変動金利借入の比率が約80％、固定金利が約20％と開示された。平均金利は3.6％で、前年度末の4.3％から低下している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「変動金利付有利子負債 38,840 46,002 当社グループが期末日にて保有する変動金利金融商品において、期末日における金利が、1％上昇した場合に税引前当期利益に影響を与える金額は以下のとおりです。 △388 △460」
変動金利付有利子負債は38,840百万円から46,002百万円へ増加し、金利1％上昇時の税引前利益への影響も388百万円減少から460百万円減少へ拡大した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「当社グループの借入金のうち約69％が変動金利、約31％が固定金利によるものです。」
変動金利比率は約69％と前四半期の約71％から低下した一方、借入金の平均金利は3.9％から4.3％へ上昇しており、金利負担が増加している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「なお、当社グループの借入金のうち約71％が変動金利、約29％が固定金利によるものです。」
変動金利借入の比率が前四半期の約58％から約71％へ上昇し、金利上昇に対するエクスポージャーが拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの借入金のうち約58%が変動金利、約42%が固定金利によるものです。」
変動金利比率は前回開示の約62％から約58％へ低下した一方、借入金の平均金利は前回の3.7％から3.9％へ上昇しており、金利負担は増加している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「主要通貨別の構成比は以下表の通りで、借入金の平均金利は3.7％です。」
借入金の平均金利が前回開示のおよそ2.7％から3.7％となり、金利負担が上昇している。変動金利比率は約62％である。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当社グループの借入金のうち約56％が変動金利、約44％が固定金利によるものとなっています。また、為替の影響を少なくするため、現地通貨での調達を増やしており、約86％が日本円以外の外貨による調達となっています。」
変動金利の比率が前回開示の63％から56％へ低下し、固定金利比率が44％となった。金利上昇に対する変動金利エクスポージャーは縮小している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「変動金利付有利子負債は38,006百万円となり、金利が１％上昇した場合の税引前当期利益への影響は380百万円の減少となります。」
変動金利付有利子負債は37,173百万円から38,006百万円へ増加し、金利1％上昇時の税引前利益への影響も371百万円から380百万円へ拡大した。 - FY2022-Q3平均金利が2.7％に上昇有価証券報告書
「なお、相対的に金利水準の高い外貨建て借入金の影響で、借入金の平均金利はおよそ2.7％となっております。」
外貨建て借入金の影響により平均金利が前四半期記載のおよそ2.3％から2.7％へ上昇しており、金利負担が増加している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの借入金のうち63％が変動金利、37％が固定金利によるものとなっております。」
変動金利の比率が前四半期の約80％から63％へ低下し、固定金利の比率は37％となった。金利上昇に対する変動金利エクスポージャーは縮小している一方、平均金利はおよそ2.3％と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「相対的に金利水準の高い外貨建て借入金の割合が銀行借入金全体の約95％となっているため、借入金の平均金利はおよそ２％となっています。」
外貨建て借入金が銀行借入金全体の約95％、平均金利がおよそ2％であることを継続して開示している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「変動金利付有利子負債は37,173百万円となり、金利が１％上昇した場合の税引前当期利益への影響は371百万円の減少となります。」
変動金利付有利子負債は26,950百万円から37,173百万円へ増加し、金利1％上昇時の税引前利益への影響も269百万円減少から371百万円減少へ拡大している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの借入金のうち約60％が変動金利、約40％が固定金利によるものとなっています。また、為替の影響を少なくするため、現地通貨での調達を増やしており、約95％が日本円以外の外貨による調達となっています。」
変動金利借入が約60％、固定金利借入が約40％という構成を継続しており、金利上昇リスクの構成に大きな変更はない。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「そのため、借入金の平均金利はおよそ２％となっています。当社グループの借入金のうち約60％が変動金利、約40％が固定金利によるものとなっています。」
借入金の変動金利比率が前回記載の約80％から約60％へ低下し、固定金利比率が約40％となった。金利上昇への変動金利エクスポージャーは前四半期から縮小している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「相対的に金利水準の高い外貨建て借入金の割合が借入金全体の95%以上となっています。そのため、借入金の平均金利はおよそ２％となっています。当社グループの借入金のうち約80％が変動金利、約20％が固定金利によるものとなっています。」
借入金全体の95％以上が相対的に金利水準の高い外貨建てで、約80％が変動金利であることを記載している。最新の履歴にある約65％の変動金利比率から上昇しており、金利上昇へのエクスポージャーが拡大している。 - FY2019対処有価証券報告書
「金利リスクのエクスポージャーは、変動金利の有利子負債の元本金額であり、以下のとおりであります。なお、エクスポージャーの金額は、金利スワップ取引により変動リスクを回避している金額を除いております。」
変動金利付有利子負債は前年度末29,627百万円から24,471百万円へ減少し、金利1％上昇時の税引前利益への影響も296百万円減少から244百万円減少へ縮小した。 - FY2019-Q3変動金利比率がさらに低下有価証券報告書
「当社グループの借入金のうち約65％が変動金利、約35％が固定金利によるものとなっています。」
変動金利の比率が前回記載の約70％から約65％へ低下し、固定金利の比率は約30％から約35％へ上昇している。 - FY2019-Q2変動金利比率が低下有価証券報告書
「当社グループの借入金のうち約70％が変動金利、約30％が固定金利によるものとなっています。」
借入金の金利構成について、変動金利約70％、固定金利約30％と具体化している。前回記載の約80％・約20％から変動金利の比率が低下している。 - FY2019-Q1変動金利比率を具体化有価証券報告書
「当社グループの借入金のうち約80％が変動金利、約20％が固定金利によるものとなっています。」
金利上昇リスクに関し、借入金の約80％が変動金利であることを新たに具体化している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社が期末日にて保有する変動性金利金融商品において、期末日における金利が、１％上昇した場合に税引前当期利益に影響を与える金額は以下のとおりであります。」
金利1％上昇時の税引前当期利益への影響額が296百万円の減少となり、前期の258百万円から感応度が拡大している。 - FY2017金利感応度を数値化有価証券報告書
「当社グループが期末日にて保有する変動性金利金融商品において、期末日における金利が、１％上昇した場合に税引前当期利益に影響を与える金額は以下のとおりであります。」
金利上昇リスクについて、1％上昇時の税引前当期利益への影響を258百万円減少と数値化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、金利動向を的確に把握し機動的な資金調達を行う一方で、調達方法の多様化を図る等金利動向の影響を最小限にとどめるべく対応しておりますが、借入金等に係る金利動向によっては、当社グループの収益に影響を与える場合があります。」
金利動向による借入金等の収益影響をリスクとして記載し、機動的な調達と調達方法の多様化を対応策としている。