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マクセル(6810)・施策再掲直近のその他開示(2026-06-04)では「前進」

社外企業・産官学との連携による技術革新

FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-06-04。

7記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017 – FY2018再掲FY2019 – FY20222016: 120162017: 120172018: 120182019: 120192020: 020202021: 020212022: 120222023: 020232024: 020242025: 020252026: 22026
同じテーマの他社
外部連携・先端技術による研究開発基盤の強化51社が書いているテーマ・逆風0社・追い風53社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている51社のうち14社を表示しています。上の文は51社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社グループ外の企業との共同開発や産官学連携の活用により、一層の技術革新を推進しております。」

    社外企業との共同開発・産官学連携による研究開発方針は継続している。当期の研究開発費は6,379百万円であった。
  2. FY2019再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は9,729百万円であり、当社グループ外の企業との共同開発や産官学連携の活用により、一層の技術革新を推進しております。」

    研究開発費は前期から減少したが、社外企業との共同開発・産官学連携を活用する研究開発方針は継続している。
  3. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は10,592百万円であり、当社グループ外の企業との共同開発や産官学連携の活用により、一層の技術革新を推進しております。」

    研究開発費が前期の9,850百万円から10,592百万円へ増加し、社外企業・産官学連携を含む研究開発活動が拡大している。
  4. FY2017前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は9,850百万円であり」「当社グループ外の企業との共同開発や産官学連携の活用により、一層の技術革新を推進しております。」

    研究開発費が前期の8,777百万円から9,850百万円へ増加し、社外企業・産官学との連携を含む研究開発活動が拡大している。
  5. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループ外の企業とも積極的にアライアンスを組むことや産官学連携の活用により、一層の技術革新を推進しております。」

    研究開発費8,777百万円を投じ、外部連携も活用している。
一緒に動いた変遷

「高付加価値品へのシフトと低収益品の縮小」は、この変遷が動いた7回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

322222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1高付加価値品へのシフトと低収益品の縮小3回
  3. 2全固体電池のサンプル出荷と2022年度製品化2回
  4. 3自動車分野でのADAS・車載部品への注力2回
  5. 4強靭な経営体質の確立2回
  6. 5資本効率性の向上2回
  7. 6VEC・調達物流費削減・間接部門効率化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
マクセルの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-04のその他開示で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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