全固体電池のサンプル出荷と2022年度製品化
FY2020に初出。12回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-10-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「今後の成長が期待される全固体電池については、当社独自のアナログコア技術により、今までのリチウムイオン電池では成し得なかった「耐熱性」「安全性」「長寿命」を実現し、本格的な量産フェーズに移行しました。さらにFA機器やインフラ・プラント設備向けなどの産業機器用を中心に様々な顧客の要望をもとにした製品開発も加速しており、早期の業績貢献をめざしていきます。」
全固体電池がサンプル・量産準備段階から本格的な量産フェーズへ移行し、産業機器向け用途開拓と製品開発の加速が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「2023年から量産設備を稼動し、産業機器メーカーを中心に多数の顧客へ量産サンプルを出荷しています。同電池はインテリジェント画像認識ユニットや調理用無線温度デバイスに採用されたほか、次世代の医療用洗浄プロセスを監視するデータロガーにも搭載される予定です。」
全固体電池について、量産設備の稼働、顧客への量産サンプル出荷、複数製品への採用、医療用データロガーへの搭載予定が示され、サンプル段階から顧客量産・用途展開へ進んだ。 - FY2024-Q3開発・量産体制構築費用を計上有価証券報告書
「営業利益は、一次電池の減収による影響や全固体電池の開発費及び量産体制構築費用の計上などにより、74.4％（1,203百万円）減の413百万円となりました。」
全固体電池について開発および量産体制構築が継続していることが費用計上として現れたが、本 filing では製品化完了などの新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、一次電池の減収に加え、二次電池顧客の民事再生手続きの影響、全固体電池の開発費及び量産体制構築費用の計上により、営業損益は、315百万円減の１百万円の損失となりました。」
全固体電池について、開発と量産体制構築が継続しており、その費用がエネルギー事業の営業損益に計上された。 - FY2023前進有価証券報告書
「セラミックパッケージ型全固体電池は、105℃環境でも10年の寿命（※）を持つことが社外機関を含むさまざまな寿命予測から明らかになっており、産業機器メーカーを中心に多数の顧客へサンプルを提供しました。量産設備の導入と併せて、量産化に向けた準備も進めました。」
全固体電池の製品化テーマについて、105℃環境で10年寿命の見通し、顧客へのサンプル提供、量産設備導入・量産化準備という具体的な前進が示された。 - FY2020初出有価証券報告書
「10年以上の長寿命と100℃以上の高温耐性を実現した硫化物系固体電解質を用いたコイン形全固体電池を開発しサンプル出荷を開始するとともに、ラミネート形全固体電池については2022年度の製品化に向け開発を進めました。」
全固体電池について、性能値、コイン形電池のサンプル出荷、ラミネート形電池の2022年度製品化計画が新たな具体的マイルストーンとして記載された。