強靭な経営体質の確立
FY2016に初出。19回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度では、MEX26における既存事業のメリハリ付けによるポートフォリオ改革の一環として、角形リチウムイオン電池の生産の終了とそれに伴う連結子会社の持分譲渡、株式会社村田製作所からの一次電池事業の譲受及び株式会社ソノコムへのEF2（Electro Fine Forming）事業の譲渡に関する契約締結を行いました。」
ポートフォリオ改革が方針の再整理にとどまらず、角形リチウムイオン電池の生産終了、子会社持分譲渡、一次電池事業の譲受、EF2事業譲渡契約という複数の具体的な事業再編として進展した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間よりエネルギー、機能性部材料、光学・システムを当社の強みであるアナログコア技術を軸に重点的に伸ばしていくべき事業群(アナログコア事業群)と定義し、積極的な成長投資を行い、事業成長を加速することとしました。その他の事業は利益貢献を目的とする価値共創事業と定義し、効率運営を徹底し収益の最大化を図ることとしました。」
強靭な経営体質の確立に向けた方針が、全社共通のポートフォリオ改革から、アナログコア事業群への成長投資集中と価値共創事業の効率運営という二層構造へ再整理された。 - FY2025前進有価証券報告書
「MEX26の初年度である当連結会計年度は、前連結会計年度との比較で、売上高は129,139百万円から129,806百万円、営業利益は8,083百万円から9,318百万円、営業利益率は6.3％から7.2％、ROICは5.0％から5.8％となりました。」
事業ポートフォリオ改革と原価低減を進める中、営業利益率とROICがそれぞれ7.2％、5.8％へ改善した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、事業改革、不採算事業の縮小及び原価低減策などの効果により2014年３月の再上場以降最高益となり、2021年３月期との比較で、営業利益率は2.7％から6.8％に、ROICは1.9％から5.5％に向上するなど、収益力の強化を図りました。」
事業改革、不採算事業の縮小、原価低減の効果が、再上場以降の最高営業利益、営業利益率6.8％、ROIC5.5％として実績化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上高の回復に伴う増益に加え、前連結会計年度で推進した事業改革や不採算事業の縮小による効果などもあり、営業利益は、200.8％（5,722百万円）増の8,571百万円」
事業改革、不採算事業の縮小、収益性改善の効果が全社営業利益の増加として数値化された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上高の回復に伴う増益や前連結会計年度で推進した事業改革による効果などにより、営業利益は、643.2％（5,319百万円）増の6,146百万円となりました。」
前連結会計年度に推進した事業改革の効果が、売上回復とともに営業利益6,146百万円、前年同期比643.2％増として当第2四半期累計の業績に現れた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上高の回復傾向に伴う増益や前連結会計年度で推進した事業改革による効果に加え知的財産権関連収入の増加などにより、営業利益は、3,853百万円増の3,576百万円」
前連結会計年度に推進した事業改革の効果が、売上回復や知的財産権関連収入とともに営業利益3,576百万円として当四半期業績に現れた。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「今後当社は、当社グループ独自の強みである「混合分散」「精密塗布」「高精度成形」を柱とする「アナログコア技術」に立脚した事業を成長の主軸と位置付け、事業ポートフォリオ改革を進めるとともに、すべてのステークホルダーに最高の価値を提供する「価値創出企業」となることをめざしていきます。」
強靭な経営体質の確立に向けた事業ポートフォリオ改革の方針が、混合分散・精密塗布・高精度成形からなるアナログコア技術を成長の主軸とする方向へ再整理された。 - FY2020前進有価証券報告書
「2021年３月期は、将来の企業価値向上に向けた事業改革の年と位置付け、事業ポートフォリオ改革、収益面の課題がある事業への具体的対策、事業部門別ROIC管理や製品群別・機種別の収益管理による財務規律の徹底を力強く推進し、抜本的な事業改革を実行することとしています。」
強靭な経営体質の確立について、事業改革の年度設定、ROIC管理、製品群別・機種別収益管理などの具体的な管理手段が追加された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「事業の成長に加え、当社グループ全体の収益性を大幅に向上させるために、ポートフォリオの改革、コストの削減、オペレーションの質向上にスピードをもって取り組みます。」
ポートフォリオ改革、コスト削減、業務運営の質向上により強靭・機動的な経営体質を構築する方針が継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成29年10月１日をもって持株会社体制へ移行しました。持株会社体制への移行により、事業会社への事業執行権限の委譲を行い、経営のスピードアップによる既存事業規模の拡大を加速するとともに、持株会社である当社は、グループ全体の経営管理に加え、マクセルビジネスプラットフォーム（Maxell Business Platform、MBP）戦略の推進による事業領域の拡大と、新規事業の創出に取り組みます。」
持株会社体制への移行が実施済みとなり、権限委譲に加えてMBP戦略による事業領域拡大・新規事業創出へ施策が具体化した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、エステ家電の販売不振などによる減益がありましたが、リチウムイオン電池の売上拡大による増益と新規事業の効果により、営業利益は47.3％（2,497百万円）増の7,776百万円となりました。」
低収益製品の影響を受けながらも、リチウムイオン電池の売上拡大と新規事業の効果により、営業利益が前年同期比47.3％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、リチウムイオン電池の低収益スマートフォン向け販売の絞り込みと他用途向け販売拡大による収益改善効果により337.1%（2,137百万円）増の2,771百万円となりました。」
低収益なスマートフォン向け販売の絞り込みと他用途向け販売拡大の効果が、エネルギー事業の営業利益337.1％増として具体化した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「不採算であった一部スマートフォン向けリチウムイオン電池の販売絞り込みを実施したことにより、営業利益は87.2％（971百万円）増の2,084百万円となりました。」
不採算製品の販売絞り込みが実施され、営業利益が前年同期比87.2％増となったことから、収益体質改善の具体的な効果が示されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「成長分野の伸長による増益効果及び事業ポートフォリオの改善効果に加えて、引き続き原価低減に努めました。この結果、営業利益は3.6％（261百万円）増の7,567百万円」
事業ポートフォリオの改善効果が通期の利益要因として明示され、営業利益も数値を伴って増加している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「成長分野の伸長による増益効果及び事業ポートフォリオの改善効果に加えて、引き続き原価低減に努めました」
従来のポートフォリオ改革の方針に加え、事業ポートフォリオの改善効果が利益要因として明示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業の成長に加え、当社グループ全体の収益性を大幅に向上させるために、ポートフォリオの改革、コストの削減、オペレーションの質向上にスピードをもって取り組みます。」
収益性向上の手段として、事業構成、コスト、業務運営の3点を挙げている。