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ホシデン(6804)・リスク対処

為替レート変動の業績影響

FY2016に初出。32回の記載のうち17回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-07。

32記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2018-Q2 – FY2019対処FY2022-Q1 – FY2023-Q22016: 320162017: 320172018: 220182019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 320232024: 320242025: 120252026: 32026
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為替変動・外貨建取引による業績影響473社が書いているテーマ・逆風411社・追い風20社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの487件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07対処決算

    「また、当第1四半期連結会計期間末では為替相場が円安となったため、前年同期に発生のあった為替差損が当期は為替差益となり、経常利益は前年同期を上回りました。」

    前年同期の為替差損から当四半期は為替差益642百万円へ転じ、為替変動による損益影響は利益押上げ方向となった。
  2. FY2026対処有価証券報告書

    「前年同期に発生のあった為替差益45百万円が、当期は4,182百万円となり、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は増加いたしました。」

    前年の為替差益45百万円から当期は4,182百万円へ増加し、FY2026の為替変動による損益影響は利益押上げ方向となった。
  3. 2026-05-08対処業績予想の修正

    「前年同期に発生のあった為替差益45百万円が、当期は4,182百万円となり、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は増加いたしました。」

    為替差益が前期の45百万円から4,182百万円へ増加し、為替変動による利益面の影響が改善した。
  4. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末では前年同期に発生のあった為替差損が当期は為替差益となり、経常利益は前年同期を大きく上回りました。」

    前年同期の為替差損2,253百万円から、当期は為替差益929百万円へ転じ、為替変動による損益影響は改善した。
  5. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「一方、当中間連結会計期間末では為替相場が円高となったため、前年同期に発生のあった為替差益が当期は為替差損となり、経常利益は前年同期を大きく下回りました。」

    前年同期の為替差益から当期は為替差損2,253百万円へ転じ、円高方向への変動が経常利益の減少要因として実際に表れている。
  6. FY2024円安効果はあるものの前年ほどの利益押上げに至らず有価証券報告書

    「利益面におきましては、売上減少に加え、円安による利益押上げ効果は前年度ほどではなかったため、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は減少いたしました。」

    為替差益4,214百万円を計上したが、会社は円安による利益押上げ効果が前年度ほどではなかったと説明し、営業利益等は減少した。
  7. FY2024-Q3為替差益の押上効果縮小有価証券報告書

    「経常利益は為替相場変動に伴う為替差益3,394百万円を計上し、15,347百万円(前年同期比3.4%減)」

    為替差益3,394百万円を計上したが、会社は前年度の円安による利益押し上げ効果の方が大きかったため、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年比で減少したと説明している。
  8. FY2024-Q2為替差益の押上効果縮小有価証券報告書

    「一方、利益面につきましては、為替相場が円安に振れたことによる利益押し上げ効果はあったものの、前年度の同効果による影響が非常に大きかった為、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少いたしました。」

    円安による利益押し上げ効果はあったが、前年同期の効果が非常に大きかったため、当期の為替差益4,113百万円は前年同期の5,565百万円を下回り、利益押上効果は縮小した。
  9. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「経常利益は為替相場変動に伴う為替差益(2,626百万円)を計上し、5,460百万円(前年同期比50.5%減)」

    為替差益は2,626百万円となり、前年同期の4,129百万円から減少した。円安が続く一方、為替による利益押上効果は前年同期より小さくなった。
  10. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「第2四半期末に144円台であった為替相場は、第3四半期末では132円台と円高に振れたことが影響し、第2四半期連結累計期間に計上していた為替差益から大きく減少いたしました。」

    円高方向への大きな揺り戻しにより、為替差益は第2四半期累計期間の5,565百万円から第3四半期累計期間の2,149百万円へ減少した。為替変動による業績影響が再び大きく動いている。
  11. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「経常利益は為替相場変動に伴う為替差益(5,565百万円)を計上し、16,070百万円(前年同期比116.9%増)」

    大幅な円安を背景に5,565百万円の為替差益を計上し、当該四半期累計期間の為替変動による損益影響は改善方向となった。
  12. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「経常利益は為替相場変動に伴う為替差益(4,129百万円)を計上し、11,040百万円(前年同期比260.1%増)」

    円安局面で4,129百万円の為替差益を計上し、当該四半期の為替変動による損益影響は改善方向となった。
  13. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「経常利益は為替相場変動に伴う為替差益(1,511百万円)を計上し、11,690百万円(前年同期比34.2%増)」

    為替変動に伴う15億11百万円の為替差益を計上し、前年同期の為替差損1,520百万円から損益影響が改善した。
  14. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「経常利益は為替相場変動に伴う為替差益(568百万円)を計上し、7,410百万円(前年同期比62.8%増)」

    為替変動に伴う568百万円の為替差益を計上し、前年同期の為替差損833百万円から損益影響が改善した。
  15. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 20」

    当第1四半期は前年同期の為替差損227百万円から転じて20百万円の為替差益を計上し、為替変動による損益影響が改善した。
  16. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「経常利益は為替相場変動に伴う為替差損(1,520百万円)を計上し、8,711百万円(前年同期比13.3%減)」

    第3四半期累計期間は為替差損1,520百万円を計上し、前年同期の為替差益58百万円および前四半期累計期間の為替差損833百万円から、為替変動による損益影響が悪化した。
  17. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「経常利益は為替相場変動に伴う為替差損(833百万円)を計上し、4,551百万円(前年同期比12.1%減)」

    為替相場変動に伴う為替差損833百万円を計上し、前年同期の為替差損549百万円から損益影響が悪化した。
  18. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「経常利益は為替相場変動に伴う為替差損(227百万円)を計上し、1,436百万円(前年同期比66.0%増)」

    為替差損は227百万円となり、前年同期の660百万円から減少した。為替変動による損益影響はなお発生しているが、前年同期比では縮小した。
  19. FY2020悪化有価証券報告書

    「これらの結果、当連結会計年度の連結売上高は、211,912百万円(前連結会計年度比9.2%減)となりました。利益面では、営業利益は、11,219百万円(前連結会計年度比2.1%減)、経常利益は、11,353百万円(前連結会計年度比15.0%減)」

    前年度の為替差益1,598百万円に対し、FY2020は為替差損108百万円を計上し、為替変動による損益影響は悪化した。一方、販売通貨と生産・仕入通貨の一致や為替予約により、営業利益への影響は軽微と説明している。
  20. FY2020-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 58」

    第3四半期累計期間は為替差益58百万円となり、前四半期累計期間に記載された為替差損549百万円から、為替変動による損益影響は改善した。
  21. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「これらの結果、当第2四半期連結累計期間の連結売上高は100,040百万円(前年同期比26.4%減)、営業利益は5,664百万円(前年同期比0.8%減)、経常利益は為替相場変動に伴う為替差損(549百万円)を計上し、5,179百万円(前年同期比43.4%減)」

    当第2四半期累計期間に為替差損549百万円を計上し、前年同期の為替差益から為替変動による損益影響が悪化した。
  22. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「これらの結果、当第1四半期連結累計期間の連結売上高は33,938百万円(前年同期比44.9%減)、営業利益は1,450百万円(前年同期比35.3%減)、経常利益は為替相場変動に伴う為替差損(660百万円)を計上し、865百万円(前年同期比80.6%減)」

    為替相場変動に伴う為替差損660百万円が発生し、前年同期の為替差益から為替変動による損益影響が悪化した。
  23. FY2019対処有価証券報告書

    「経常利益は、為替変動に伴う為替差益(1,598百万円)を計上し、13,357百万円(前連結会計年度比26.6%増)となりました。」

    円高による為替差損が発生した前期と異なり、当期は1,598百万円の為替差益を計上した。外貨建て債権債務については先物為替予約によるヘッジ方針も記載している。
  24. FY2019-Q3対処有価証券報告書

    「経常利益は為替変動に伴う為替差益(17億31百万円)を計上し、112億40百万円(前年同期比1.4%減)」

    為替変動に伴う17億31百万円の為替差益を計上し、当該四半期累計期間では為替変動による損益悪化は生じていない。
  25. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「これらの結果、当第2四半期連結累計期間の連結売上高は1,359億95百万円(前年同期比3.5%減)、営業利益は57億12百万円(前年同期比3.5%減)、経常利益は為替変動に伴う為替差益(33億30百万円)を計上し、91億57百万円(前年同期比37.3%増)」

    為替変動に伴う為替差益33億30百万円を計上し、前年同期の為替差益7億16百万円から増加したため、当該期間の為替変動による損益悪化は生じていない。
  26. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 2,170」

    当第1四半期は為替差損ではなく21億70百万円の為替差益を計上し、為替変動による損益悪化が生じていない。
  27. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 716」

    第2四半期累計期間は為替差損ではなく7億16百万円の為替差益を計上し、前年同期の31億27百万円の為替差損から為替変動による損益悪化が改善した。
  28. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「為替差益 38」

    当第1四半期は為替差損ではなく38百万円の為替差益を計上しており、為替変動による当該期間の損益悪化は生じていない。
  29. FY2017-Q3対処有価証券報告書

    「経常利益は為替変動に伴う為替差益(10億53百万円)の発生があり、16億65百万円(前年同期は16億16百万円の経常損失)」

    第1・第2四半期に発生していた為替差損ではなく、第3四半期累計期間は10億53百万円の為替差益となり、為替変動による当該期間の損益悪化は解消した。ただし、為替変動リスク自体がなくなったとは記載されていない。
  30. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「経常損失は為替変動に伴う為替差損(31億27百万円)の発生があり、35億33百万円(前年同期は14億19百万円の経常損失)」

    為替変動に伴う為替差損31億27百万円が発生し、第1四半期の20億87百万円から損失額が増加している。
  31. FY2017-Q1悪化有価証券報告書

    「これらの結果、当第1四半期連結累計期間の連結売上高は、280億29百万円(前年同期比20.7%減)、営業損失は5億73百万円(前年同期は7億97百万円の営業損失)、経常損失は為替変動に伴う為替差損(20億87百万円)の発生があり、26億23百万円(前年同期は3億7百万円の経常損失)となりました。」

    為替変動に伴う為替差損20億87百万円が第1四半期にも発生し、前年同期の為替差益から悪化している。
  32. FY2016初出有価証券報告書

    「利益面では、営業損失は、28億35百万円(前連結会計年度は28億円の営業損失)、経常損失は、円高に伴う為替差損(24億52百万円)の発生があり、51億34百万円(前連結会計年度は18億19百万円の経常利益)となりました。」

    為替差損24億52百万円が当期に発生しており、為替変動リスクが業績に実際に影響したと記載されている。
一緒に動いた変遷

「成長分野への事業強化とグローバル展開」は、この変遷が動いた32回のうち15回、同じ書類で同じ向きに動きました。

151413131211★123456
  1. ★この変遷
  2. 1成長分野への事業強化とグローバル展開15回
  3. 2生産能力更新・合理化を中心とする設備投資14回
  4. 3運転資金の流動性確保13回
  5. 4既存製品の競争力強化と新製品・新規市場の開拓13回
  6. 5安定・向上配当と成長投資の両立12回
  7. 6技術・研究開発体制の強化11回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ホシデンの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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