技術・研究開発体制の強化
FY2016に初出。32回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの主な開発製品の研究開発費の総額は1,796百万円であります。」
研究開発費1,796百万円を計上し、車載用ACアウトレットや社会インフラ向けマルチセンサモジュールなど、技術中期計画に沿った具体的な開発を進めている。 - 2026-06-02前進株主総会
「過去技術の棚卸と自社製品(デバイス)の強みを再構築しており、開発のスピードアップ・効率化といった成果が出てきております。」
技術中期計画に関して、開発スピードアップ・効率化の成果を改めて記載した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、869百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費869百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来方針を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,013百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,013百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来方針を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「技術面におきましては、当社及びグループ各社の技術・研究開発体制の強化をはかる技術中期（３年）計画の達成に向けアクションを継続しています。過去技術の棚卸と自社製品（デバイス）の強みを再構築しており、開発のスピードアップ・効率化といった成果が出てきております。」
3年の技術中期計画に向け、過去技術の棚卸しと自社製品の強みの再構築を進め、開発スピード・効率化の成果が出ていると記載した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,522百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,522百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来方針を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、979百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費979百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、499百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費499百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来方針を継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,523百万円であります。」「自動運転・先進安全システム用ECU及び5G・V2X等の通信インフラの登場に伴い、従来よりも高まるEMC要求に応えるため、「EMC性能強化同軸コネクタ」を開発いたしました。」「欧州では、スマートフォン等の共通充電ポート「USB Type-C統一法」の施行を控えており、自動車内で充電ポートの標準搭載が進む中、USB Type-Cコネクタの「車載用USBチャージャ」を開発いたしました。」「車載用の動作温度や振動・被水といった耐環境性や、電源電圧変動・電磁波障害などのEMC性能に配慮した「車載用15Wワイヤレスチャージャ」を開発いたしました。」
研究開発費1,523百万円を計上し、EMC性能強化同軸コネクタ、車載用USBチャージャ、車載用15Wワイヤレスチャージャを開発した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、989百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費989百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、512百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費512百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、従来の研究開発方針を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,675百万円であります。」「高速伝送化が進む自動運転・先進安全システムに用いられるECU（Electronic Control Unit）や多チャンネル化と高帯域化が進む５G・V2X等の通信用ECUのインターフェース用途として、世界最小クラスサイズの「車載用超小型同軸コネクタ（クアッド対応）」を開発いたしました。」
研究開発費1,675百万円を計上し、自動運転・先進安全システム、5G・V2X向けの世界最小クラスの車載用超小型同軸コネクタを開発した。ペロブスカイト型太陽電池、空中触覚技術、超低反射タッチパネル、Bluetooth 5対応モジュールの開発も記載されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「Ultraleap Limited社が開発した空中触覚技術と当社のタッチパネルで培った技術を融合させた製品の量産化を進めるため、Ultraleap Limited社と開発検討を締結いたしました。」「従来の静電容量式タッチパネルでは難しかった、反射率の低減と外光による見えにくさを改善した業界最高クラスの外光反射率0.4％を実現した自動車用「超低反射タッチパネル」を開発いたしました。」
Ultraleap Limited社との空中触覚技術の量産化検討、自動車用超低反射タッチパネルの開発、Bluetooth 5対応モジュールの開発など、新たな研究開発内容を示した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「将来、フィルム基材タッチパネルの製造ラインを活用することにより、フレキシブル太陽電池の量産も視野に入れ、ペロブスカイト型太陽電池事業に参入を計画しております。」
研究開発活動において、既存のフィルム基材タッチパネル製造ラインを活用したフレキシブル太陽電池の量産と、ペロブスカイト型太陽電池事業への参入計画を新たに示した。研究開発費は585百万円である。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,850百万円であります。」「・車載カメラ設置場所の自由度を高める車載カメラモジュール用の小型同軸プラグケーブルを開発し、ラインアップに追加いたしました。」「・ウルトラリープ社との共同開発技術をもとに、画面に触れずに操作でき、同時に空中で操作感触を得られるエア フォースフィードバック タッチパネルを開発いたしました。」
研究開発費1,850百万円を計上し、車載カメラ用小型同軸プラグケーブル、A2B加速度センサ、A2Bマイクロホン、高性能MEMSマイクロホン、高音圧スピーカ、ビームフォーミングマイク、エア フォースフィードバック タッチパネル、車載タッチセンサ、Bluetooth Low Energyモジュール、無接点高速通信モジュール、完全防水マイクロホンなど、多分野の新製品開発を進めている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,279百万円であります。」「高速デジタル信号（６Gbps）対応の車載カメラ用同軸コネクタのリアケースAssy（プラグ）CMS2300と小型レセプタクルCMS2200を開発いたしました。」
研究開発費1,279百万円を計上し、6Gbps対応の車載カメラ用コネクタCMS2300・CMS2200など、複数の新製品開発を具体化した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、598百万円であります。」「車載機器向けに二重シールド構造の基板実装型同軸レセプタクルCMS1953を開発いたしました。」「車載用途向けSoC（System on Chip）タイプのBluetooth Low EnergyモジュールHRM3012を世界に先駆けて開発いたしました。」
研究開発費598百万円を計上し、車載用コネクタCMS1953と車載用途向けBluetooth Low EnergyモジュールHRM3012を新たに開発した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの主な開発製品の研究開発費の総額は2,371百万円であります。」
研究開発費2,371百万円を計上し、車載用高速伝送コネクタなどの開発を継続している。第3四半期までに示された研究開発の方向性からの大きな変更はない。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これらの新製品は、いずれも、６Ｇｂｐｓ以上の高速デジタル信号伝送に対応しており、次世代の高速インターフェース用途での開発を進めております。」
車載インターフェースの高速化に対応する高速伝送用コネクタを開発し、6Gbps以上の高速デジタル信号伝送に対応する製品について次世代用途での開発を進めている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,113百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,113百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、従来の方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、570百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費570百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、従来の研究開発方針を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの主な開発製品の研究開発費の総額は2,329百万円であります。」「Ｎｏｒｄｉｃ＜ｎＲＦ52832＞のＷＬＣＳＰを採用したＢｌｕｅｔｏｏｔｈ ｌｏｗ ｅｎｅｒｇｙモジュールＨＲＭ1079の量産出荷を開始いたしました。」
研究開発費2,329百万円を計上し、HRM1079の量産出荷開始という具体的な製品化段階を示した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、16億65百万円であります。」
第３四半期累計期間の研究開発費を16億65百万円とし、前第３四半期累計期間の11億78百万円から増加している。無接点充電器やMEDiTAG関連サービスなどの開発も継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「凸版印刷株式会社が提供するＢｌｕｅｔｏｏｔｈ技術による位置情報とネットワークカメラによる映像データを組み合わせ、人や資材の動態を可視化し、作業員の労務状況を分析できるサービス「ＩＤ－Ｗａｔｃｈｙ」に当社製のリストバンド型生体センサＭＥＤｉＴＡＧを連携させることにより、作業員の健康状態を把握できる機能を追加した「ＩＤ－Ｗａｔｃｈｙ Ｂｉｏ」を開発しました。」
既存の位置情報・映像分析サービスにMEDiTAGを連携した「ID-Watchy Bio」を開発し、IoT・健康管理分野の研究開発を具体化した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「ウェアラブル端末などの小型機器向けに「磁界共鳴方式の超小型無接点充電器」を開発いたしました。磁界共鳴方式により、送受信コイルの位置依存性を低減し、充電距離１０ｍｍまでの無接点給電を可能にいたしました。」
ウェアラブル等向けの無接点充電器を新たに開発し、10mmまでの給電という具体的な技術成果を示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、18億30百万円であります。」
研究開発費を18億30百万円計上し、車載用マイクロスピーカ、MEMSマイクロホン、BLEビーコン位置測位システムなどの具体的な開発・サービス化を進めている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、11億78百万円であります。」
研究開発費を11億78百万円計上し、車載用マイクロスピーカの薄型化・高音圧化、MEMSマイクロホンのラインナップ充実など、具体的な開発を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の変更内容は、次の通りであります。・磁気回路及び振動板の最適化設計により、当社従来品より薄型で高音圧の車載用マイクロスピーカユニットを開発いたしました。外形寸法はφ２８×５ｍｍで当社従来品より１ｍｍ薄型化しております。また、音圧を３ｄＢ高めております。」
車載用マイクロスピーカユニットについて、従来品比1mmの薄型化と3dBの音圧向上という具体的な研究開発成果を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「高音質音楽プレーヤの普及に合わせ、５～４５，０００Ｈｚの広帯域周波数特性のハイレゾ対応ヘッドホンを開発いたしました。ネオジウムマグネットドライバユニットやＣＣＡＷボイスコイルの採用により、高出力音圧と高レスポンスの音源再生を可能にしております。約１８０ｇの軽量設計と折り畳み、高級感のあるデザインを採用しております。」
ハイレゾ対応ヘッドホン等の開発内容を再掲しており、研究開発の方向性に新たな到達点は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「高音質音楽プレーヤの普及に合わせ、５～４５，０００Ｈｚの広帯域周波数特性のハイレゾ対応ヘッドホンを開発いたしました。ネオジウムマグネットドライバユニットやＣＣＡＷボイスコイルの採用により、高出力音圧と高レスポンスの音源再生を可能にしております。」
ハイレゾ対応ヘッドホン・イヤホン等の具体的な研究開発内容を再掲しているが、第１四半期から新たな到達点は示されていない。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「高音質音楽プレーヤの普及に合わせ、５～４５，０００Ｈｚの広帯域周波数特性のハイレゾ対応ヘッドホンを開発いたしました。」
第１四半期の研究開発活動として、ハイレゾ対応ヘッドホン・イヤホンや次世代チップ採用の無線モジュールを具体的に開発している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、当社及びグループ各社の技術・研究開発体制の強化をはかり、電子機器の軽薄短小化、高性能化、多機能化、高速電送化やワイヤレス化、高周波化、デジタル化、モバイル化、省電力化等の技術トレンドに総合的に対応する新製品開発による高付加価値化、及び開発のスピードアップ・効率化に積極的に取り組んでまいります。」
研究開発体制の強化を、新製品の高付加価値化と開発スピード・効率の向上に結び付けている。