自動車・エレクトロニクス市場の景気と設備投資への感応度
FY2016に初出。26回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。75社中60社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q1削除有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、従来「情報装置事業」と「検査装置事業」の２つに区分して報告しておりましたが、「検査装置事業」を2022年10月１日に事業譲渡したため、「情報装置事業」の単一セグメントに変更しております。」
検査装置事業を譲渡し、当期は情報装置事業の単一セグメントとなったため、自動車・エレクトロニクス市場や設備投資に対する検査装置事業の感応度について当期の記載は確認できない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一方、民需を主とする検査装置事業につきましては、企業の電子部品の生産増加を背景に、設備投資は持ち直しの動きがみられます。」
電子部品の生産増加を背景に顧客企業の設備投資が持ち直しているとの認識を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方、民需を主とする検査装置事業につきましては、企業の設備投資は持ち直しに向かうことが期待されています。」
検査装置事業の顧客企業の設備投資について、持ち直しへの期待を示しつつ、市場・設備投資への感応度を引き続き示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「一方、民需を主とする検査装置事業につきましては、企業の電子部品の生産増加を背景に、設備投資は持ち直しの動きがみられます。」
電子部品の生産増加を背景に、検査装置事業の顧客企業の設備投資が持ち直しているとの認識を継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「一方、民需を主とする検査装置事業につきましては、企業の電子部品の生産増加を背景に、設備投資は持ち直しの動きがみられます。」
前連結会計年度の設備投資の弱含みから、電子部品の生産増加を背景に持ち直しの動きがみられるとの記載へ変化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「検査装置事業における主要顧客は、自動車関連やエレクトロニクス機器関連の顧客が多いことから、顧客が属する市場の景気低迷や、設備投資の抑制等により、受注の減少及び収益性の低下等の影響を受ける可能性があります。」
自動車・エレクトロニクス市場の景気や顧客の設備投資への感応度を引き続きリスクとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「半導体需要の増加により、Ｘ線検査装置やＩＣチップ搬送装置の販売は堅調に推移しました。一方、主力の３次元基板外観検査装置やはんだ印刷検査装置などの販売は前年の大型案件の反動減により低迷しました。」
半導体需要の増加が一部製品の販売を支える一方、主力製品の販売低迷も併記され、顧客市場・設備投資への感応度を引き続き示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「半導体市況は回復が見込まれており、Ｘ線検査装置やＩＣチップ搬送装置の販売は堅調に推移しました。一方、主力の３次元基板外観検査装置やはんだ印刷検査装置などの販売は前年の大型案件の反動減により低迷しました。」
半導体市況の回復見込みや一部製品の販売堅調を記載する一方、主力製品の販売低迷も併記しており、顧客市場・設備投資への感応度を引き続き示している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「一方、民需を主とする検査装置事業につきましては、企業の設備投資は弱含んでおり、受注獲得のため、他社製品との差別化競争は激しさを増しております。」
顧客企業の設備投資について、前連結会計年度の「横ばい」から「弱含み」へと表現が悪化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「一方、民需を主とする検査装置事業につきましては、企業の設備投資は横ばいとなっており、受注獲得のため、他社製品との差別化競争は激しさを増しております。」
企業の設備投資について、従来の緩やかな増加・持ち直しから横ばいとの記載に変化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「企業の設備投資は緩やかに増加しているものの」
検査装置事業の顧客企業の設備投資が緩やかに増加しているとの認識を維持している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一方、民需を主とする検査装置事業につきましては、企業の設備投資は緩やかに増加しているものの」
検査装置事業の顧客企業の設備投資が緩やかに増加しているとの認識を維持している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「検査装置事業につきましては、企業の設備投資は緩やかに増加しているものの」
検査装置事業の顧客企業の設備投資が緩やかに増加しているとの認識を維持している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「検査装置事業においては、自動車関連やエレクトロニクス機器関連の顧客が多いことから、顧客が属する市場の景気動向や、設備投資意欲等が経営成績に影響を与える可能性があります。」
自動車・エレクトロニクス市場の景気動向および顧客の設備投資意欲への感応度を引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方、民需を主とする検査装置事業につきましては、企業の設備投資は緩やかに増加しているものの、受注獲得のため、他社製品との差別化競争は激しさを増しております。」
検査装置事業の顧客企業の設備投資は緩やかに増加している一方、差別化競争が激化しているとの認識を維持している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方、民需を主とする検査装置事業につきましては、企業の設備投資は、成長分野への対応を背景に持ち直しの動きが見られるものの」
成長分野への対応を背景に企業の設備投資に持ち直しの動きがある一方、差別化競争が続いているとの認識を維持している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「企業の設備投資は緩やかに増加しているものの、受注獲得のため、他社製品との差別化競争は激しさを増しております。」
検査装置事業の顧客企業の設備投資は緩やかに増加している一方、差別化競争が激化しているとの認識を維持している。 - FY2018対処有価証券報告書
「一方、民需を主とする検査装置事業につきましては、企業の設備投資は緩やかに増加しているものの、受注獲得のため、他社製品との差別化競争は激しさを増しております。」
企業の設備投資について、従来の持ち直しから「緩やかに増加」へと改善した状況を記載している。一方、差別化競争は引き続き激化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、民需を主とする検査装置事業につきましては、企業の設備投資は持ち直しの動きが見られるものの、受注獲得のため、他社製品との差別化競争は激しさを増しております。」
企業の設備投資には持ち直しの動きがある一方、検査装置事業では競争が激化しているとの認識を維持している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方、民需を主とする検査装置事業につきましては、企業の設備投資は持ち直しの動きが見られるものの、受注獲得のため、他社製品との導入時期、性能等の差別化競争は激しさを増しております。」
企業の設備投資には持ち直しの動きがある一方、検査装置事業では差別化競争が続いているとの認識を維持している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方、民需を主とする検査装置事業につきましては、企業の設備投資は持ち直しの動きが見られるものの」
企業の設備投資に持ち直しの動きがあるとの認識を維持している一方、差別化競争が続いている。 - FY2017対処有価証券報告書
「検査装置事業の事業環境は、民間の設備投資においては持ち直しつつあり、きめ細かく顧客ニーズを汲み取った製品やサービスを求められております。」
第3四半期の「持ち直しの動きに足踏み」から、通期では民間設備投資が持ち直しつつあるとの記載に戻っている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「一方、民需を主とする検査装置事業につきましては、企業の設備投資は持ち直しの動きに足踏みが見られており」
前四半期までの設備投資の持ち直しから、回復に足踏みが見られる状況へ変化している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「企業の設備投資は持ち直しの動きが見られるものの、受注獲得のため、他社製品との導入時期、性能等の差別化競争は激しさを増しております。」
顧客企業の設備投資は持ち直しの動きがある一方、差別化競争が激化している状況を引き続き示している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「一方、民需を主とする検査装置事業につきましては、企業の設備投資は持ち直しの動きが見られるものの」
検査装置事業の顧客企業の設備投資について、抑制ではなく持ち直しの動きを記載しており、設備投資環境に関する懸念は一部弱まっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客が属する市場の景気低迷や、設備投資の抑制等により、受注の減少及び収益性の低下等の影響を受ける可能性があります。」
検査装置事業の主要顧客が自動車関連・エレクトロニクス機器関連であることに基づくリスク。