名古屋電機工業（6797）・施策前進
営業利益率を指標とする年次インセンティブ
FY2019に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2025。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績連動報酬の支給条件となる業績目標84社が書いているテーマ・逆風3社・追い風71社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。31社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに24社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている84社のうち14社を表示しています。上の文は84社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「業績連動報酬等（年次インセンティブ）にかかる業績指標は連結営業利益率であり、その実績は、15.9％であります。当該業績指標の実績に応じた支給率を基本報酬額に乗じて算定した額に定性的評価を加味しております。」
年次インセンティブの指標である連結営業利益率について、当連結会計年度の実績15.9％を開示した。前連結会計年度の13.3％から上昇している。 - FY2024前進有価証券報告書
「業績連動報酬等（年次インセンティブ）にかかる業績指標は連結営業利益率であり、その実績は、13.3％であります。」
連結営業利益率を年次インセンティブの指標とする仕組みについて、当連結会計年度の実績13.3％を開示している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「会社業績と役員報酬の連動性を高めるため、連結営業利益率を業績指標とし連結営業利益率（２％未満、２％以上４％未満、４％以上10％未満、10％以上）の段階に応じて役位ごとに定性的評価により決定します。」
年次インセンティブの業績指標を連結営業利益率とする方針を継続しつつ、評価区分が2％未満、2％以上4％未満、4％以上10％未満、10％以上へ変更されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「業績連動報酬等（年次インセンティブ）にかかる業績指標は連結営業利益率であり、その実績は、20.7％であります。」
営業利益率を役員年次インセンティブの業績指標とする仕組みについて、当連結会計年度の実績20.7％を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「年次インセンティブ（短期インセンティブ）は、当連結会計年度の業績に対応した成果・成功報酬型の業績連動報酬とし、事業計画において評価指標としている連結営業利益を基準として、連結営業利益率（１％未満、１％以上３％未満、３％以上７％未満、７％以上）の段階に応じて役位ごとに定性的評価により決定しております。」
営業利益率を年次インセンティブの評価指標とする方針について、利益率の4段階と役位別の定性的評価という算定方法を具体的に開示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「年次インセンティブ（短期インセンティブ）は、当連結会計年度の営業利益率を指標として支給しております。」
役員の短期インセンティブの支給指標として、当連結会計年度の営業利益率を用いることを明示している。