原材料・原油・レアアース価格高騰と価格転嫁困難
FY2016に初出。16回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「特に米国/イスラエル・イラン戦争の影響で原油・石油化学製品およびフェライトマグネット等一部原材料の調達価格が高騰しているため、更に急激に調達価格が上昇した場合、当社の業績及び財務情報に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰リスクについて、原油・石油化学製品・フェライトマグネットの調達価格高騰が現在発生していると記載し、地政学情勢との関係も具体化した。 - 2026-05-15悪化決算説明資料
「米国/イスラエル・イラン戦争の影響で原油・石油化学製品およびフェライトマグネット等一部原材料が高騰しているため」
沈静化していた原材料価格リスクについて、戦況を背景とする原油・石油化学製品・フェライトマグネット等の高騰が新たに示された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「損益面では、韓国の連結子会社（12月決算※）が昨年度第１四半期に計上した空輸費用７億円余りが無くなったことや海上運賃の低下等に加え、継続的な原価改善策の結果、営業利益は3,585百万円（前年同期比465.5％増）と大幅な増益となりました。」
海上運賃の低下、空輸費用の消失、継続的な原価改善策により、原材料・物流費高騰による利益圧迫の影響が緩和し、スピーカ事業の収益が改善した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の影響等によるエネルギー価格や原材料価格の高騰が沈静化する一方、」
エネルギー価格・原材料価格の高騰について、沈静化したとの認識が示され、従来の価格高騰による外部環境リスクは一部緩和している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「高騰した原材料費・部材費や国際物流運賃への対応に関しては、継続的に原価改善、固定費削減施策を推進するとともに、多くのお客様からご理解をいただいたことにより、価格転嫁が進捗したことから収益改善が進みました。」
原材料費・部材費や物流運賃の高騰は継続しているが、原価改善、固定費削減、価格転嫁による収益改善も継続して記載されている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「高騰した原材料費・部材費や国際物流運賃への対応に関しては、継続的に原価改善、固定費削減施策を推進するとともに、多くのお客様からご理解をいただいたことにより、価格転嫁が進捗したことから収益改善が進みました。」
原材料費・部材費や物流運賃の高騰は継続しているが、原価改善、固定費削減、価格転嫁により収益改善が進んだと記載され、リスクの業績影響に対する対処が進展している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また原材料費・部材費の高騰や国際物流運賃の高止まりに対しては、継続的な原価改善、固定費削減施策及び価格転嫁を推進しました。」
原材料費・部材費の高騰と国際物流運賃の高止まりが続き、利益圧迫要因となっている。価格転嫁等の対応も同時に進めている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス禍の供給制約や脱炭素に伴うグリーンフレーション等による物価上昇に加えて、ウクライナ危機が資源・商品価格の急騰に拍車をかけています。」
原材料価格高騰の要因として供給制約、グリーンフレーション、ウクライナ危機が加わり、鉄、レアアース、原油、銅などの価格上昇リスクがより具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高は自動車販売の回復に伴う車載スピーカ売上増により前年同期比で増加しましたが、利益面では、海上コンテナ運賃や原材料・部材費の高騰、変異を続ける新型コロナウイルス感染拡大に伴うサプライチェーン混乱等の影響、なかでも空輸利用の増加が利益圧迫要因となりました。」
原材料・部材費の高騰が海上コンテナ運賃やサプライチェーン混乱とともに利益を圧迫する状況が続いている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「上半期の赤字の主要因である輸送コストや資材費の上昇に関しては、価格転嫁を中心とする諸施策の実施により利益回復に努めます。」
輸送コストや資材費の上昇が上半期の赤字の主要因となったと記載しており、原材料・部材価格高騰リスクの業績への影響が続いている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの業績は、売上高が自動車販売の回復に伴い前年同期比で増加しましたが、利益面では、昨年度から続く輸送コスト増に加え、原材料費・部材費の高騰、東南アジアでの新型コロナウイルス感染再拡大に伴う工場稼働率の低下やサプライチェーンの混乱等の影響を大きく受けました。」
原材料費・部材費の高騰が前年度から続く輸送コスト増とともに利益を大きく圧迫しており、原材料価格リスクの実際の影響が継続している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「しかしながら、第３四半期以降は世界規模でのコンテナ海上運賃の急騰、局所的なサプライチェーンの寸断、原材料価格の高騰、ミャンマーでの政変、半導体チップ不足の顕在化等により損益が大きく圧迫されました。」
従来からの原材料価格高騰リスクが、当期の利益水準を実際に押し下げる要因として顕在化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「厳しい価格競争が続くエレクトロニクス業界の中で、更なる原材料市況の高騰に伴うリスク要因が発生する可能性が想定されます。」
原材料、原油、レアアース価格の高騰と、価格転嫁困難による収益性低下のリスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「厳しい価格競争が続くエレクトロニクス業界の中で、更なる原材料市況の高騰に伴うリスク要因が発生する可能性が想定されます。」
最終商品への価格転嫁が容易でない場合、調達コスト上昇を吸収しきれず、値下げ要求圧力が増す可能性を示している。