コンテナ船運賃急騰による利益圧迫
FY2021-Q3に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
フォスター電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。24社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2024-Q3対処有価証券報告書
「損益面では、韓国の連結子会社（12月決算※）が昨年度第１四半期に計上した空輸費用７億円余りが無くなったことや海上運賃の低下等に加え、継続的な原価改善策の結果、営業利益は3,585百万円（前年同期比465.5％増）と大幅な増益となりました。」
空輸費用の消失、海上運賃の低下、継続的な原価改善策により、輸送コスト高騰による利益圧迫の影響がさらに緩和した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「損益面では、韓国の連結子会社（12月決算）が昨年初に計上した空輸費用７億円余りが無くなったこと、海上運賃の低下等に加え、継続的な原価改善策の結果、全体としては営業利益639百万円（前年同期は営業損失156百万円）と増益となりました。」
前年同期に発生した韓国子会社の空輸費用が無くなり、海上運賃も低下したと記載され、輸送コスト高による利益圧迫の影響が緩和している。 - FY2023対処有価証券報告書
「高騰した原材料費・部材費や国際物流運賃への対応に関しては、国際物流運賃の高騰に一服感が出るとともに、多くのお客様からご理解をいただき、コストの価格転嫁が進捗したことから収益改善が進みました。」
国際物流運賃の高騰に一服感が出て、価格転嫁も進捗したことから、輸送コスト高騰による利益圧迫の影響が緩和し、収益改善が進んだ。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「高騰した原材料費・部材費や国際物流運賃への対応に関しては、継続的に原価改善、固定費削減施策を推進するとともに、多くのお客様からご理解をいただいたことにより、価格転嫁が進捗したことから収益改善が進みました。」
国際物流運賃の高止まりが続く一方、原価改善、固定費削減、価格転嫁による対応を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また原材料費・部材費の高騰や国際物流運賃の高止まりに対しては、継続的な原価改善、固定費削減施策及び価格転嫁を推進しました。」
国際物流運賃の高止まりが原材料費・部材費の高騰とともに継続している。価格転嫁等による対応を進めている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「利益面では、国際物流運賃や原材料費・部材費の高騰、変異を続ける新型コロナウイルス感染拡大によるサプライチェーン混乱の影響等により厳しい結果となりました。特に、世界的なコンテナ物流の混乱に対応するための空輸利用の増加が利益圧迫要因となりました。」
輸送コスト上昇と空輸利用の増加が通期の営業損失7,757百万円に結びつき、コンテナ物流混乱による利益圧迫が一段と明確化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益圧迫要因のうち空輸利用は1月中には終了の見込みです。また、輸送コスト・資材費の高騰に対しては、市況に応じた価格スライド制の導入等について、既に多くのお客様から、ご理解を頂いており、引き続き収益改善に努めます。」
空輸利用による利益圧迫は2022年1月中の終了見込みとされた一方、輸送コスト全体の高騰は継続しており、価格スライド制の導入等で対応するとしている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの業績は、売上高は自動車販売の回復に伴い前年同期比で増加しましたが、利益面では、半導体やその他部品不足により自動車生産が期初見込みに対し減少したこと、昨年度から続く輸送コストのさらなる上昇や原油高等に伴う原材料費・部材費の高騰、加えて東南アジア（特にベトナム地域）での新型コロナウイルス感染拡大に伴う工場稼働率の一時的な低下等の影響を受けました。」
昨年度から続く輸送コストについて、さらなる上昇が利益面の悪化要因として記載され、輸送コスト急騰による利益圧迫が継続・深刻化している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの業績は、売上高が自動車販売の回復に伴い前年同期比で増加しましたが、利益面では、昨年度から続く輸送コスト増に加え、原材料費・部材費の高騰、東南アジアでの新型コロナウイルス感染再拡大に伴う工場稼働率の低下やサプライチェーンの混乱等の影響を大きく受けました。」
前年度から続く輸送コスト増が原材料費・部材費の高騰等とともに利益を圧迫しており、コンテナ船運賃急騰を含む輸送コストリスクの影響が継続している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「昨年10月以降のコロナ禍に端を発した世界的なコンテナ海上運賃の急騰、局所的なサプライチェーンの寸断、原材料価格の高騰、また今年に入ってミャンマーでの政変、半導体チップ不足の顕在化等により利益水準の低下を余儀なくされ、通期では減収減益となりました。」
コンテナ海上運賃の急騰が通期の利益水準を実際に押し下げた。輸送代替ルート、物流管理強化、地産地消の生産体制構築を対応策として示している。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「損益面では、11月以降の世界規模でのコンテナ船運賃の大幅な急騰が大きな圧迫要因となっており、売上高の回復に伴う利益が大幅に減殺されました。この影響は、年度末まで続くものと見込んでいます。」
2020年11月以降の世界規模でのコンテナ船運賃急騰が、売上高回復に伴う利益を大幅に減殺する実際の収益圧迫要因として初めて記載された。年度末まで影響が続く見込みとしている。