投資有価証券の価格変動
FY2016に初出。16回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
日本電波工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。142社中64社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに39社。
- FY2027-H1金融資産の評価益拡大有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 192 438」
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産について、前年同期の192百万円から当中間期は438百万円の評価益となった。 - FY2026株価感応度の上昇影響拡大と下落影響縮小有価証券報告書
「上場株式及び投資信託 76 4 △78 △5」
市場価格10％変動時の資本への影響は、上昇時76百万円、下落時78百万円となった。上昇影響は前期58百万円から拡大し、下落影響は前期80百万円から縮小した。 - FY2026-H1評価損から評価益へ転換有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 △110 192」
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産は、前年同期の110百万円の評価減から当中間期は192百万円の評価益へ転じた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「上場株式及び投資信託 58 5 △80 △5」
市場価格10％変動時の資本への影響は、上昇58百万円・下落80百万円となり、前期の上昇50百万円・下落67百万円から絶対額が拡大した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「その他の金融資産評価損 2 4」
その他の金融資産評価損は前年同期の2百万円から4百万円へ増加し、金融資産の価格変動が損益に現れた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「上場株式及び投資信託 50 5 △67 △5」
市場価格10％変動時の感応度は、資本の上昇影響が50百万円、下落影響が67百万円となり、前期の41百万円・45百万円から絶対額が増加した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「その他の金融資産評価損 2」
第3四半期累計のその他の金融資産評価損は2百万円で、前年同期の3百万円から減少した。 - FY2022対処有価証券報告書
「上場株式及び投資信託 34 5 △41 △6」
市場価格10％変動時の資本・純損益への感応度は、前期の上昇41百万円・12百万円から当期34百万円・5百万円となった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「その他の金融資産評価損 2」
その他の金融資産評価損は2百万円となり、前年同期累計の313百万円から大きく減少した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「その他の金融資産評価損 21」
当第1四半期にその他の金融資産評価損21百万円を計上し、金融資産の評価変動が損益に現れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは上場株式及び投資信託を保有しており、資本性金融商品の価格変動リスクにさらされております。当社グループは定期的に時価や発行体の財務内容を把握し、保有状況を継続的に見直しております。」
投資有価証券の価格変動リスクと、時価・発行体財務内容の把握及び保有状況見直しを再掲している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「その他の金融資産評価損 313」
その他の金融資産評価損313百万円を計上し、金融資産の価格・評価変動が損益に現れた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「その他の金融資産評価損 107」
当上期にその他の金融資産評価損107百万円を計上し、金融資産の価格・評価変動が損益に現れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは上場株式及び投資信託を保有しており、資本性金融商品の価格変動リスクにさらされております。当社グループは定期的に時価や発行体の財務内容を把握し、保有状況を継続的に見直しております。」
投資有価証券の価格変動リスクと、時価・発行体財務内容の把握及び保有状況見直しを再掲した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは上場株式及び投資信託を保有しており、資本性金融商品の価格変動リスクにさらされております。当社グループは定期的に時価や発行体の財務内容を把握し、保有状況を継続的に見直しております。」
投資有価証券の価格変動リスクと、時価・発行体財務内容の定期把握及び保有状況見直しを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは上場株式及び投資信託を保有しており、資本性金融商品の価格変動リスクにさらされております。」
市場価格10％変動時の資本・純損益への感応度を開示し、当期には投資有価証券評価損342百万円を計上している。