採算性向上・固定費削減による収益構造改善
FY2016に初出。41回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-09。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は2,404百万円（前年同期比68.0％増）、税引前中間利益は2,065百万円（同98.5％増）、親会社の所有者に帰属する中間利益は1,570百万円（同95.7％増）となり、いずれも前年同期を上回りました。当社は、Vision2030の達成に向け、中期経営計画で掲げるポートフォリオ変革（「Five Pillars + One」）を推進しており、その実現に向けて研究開発費等の先行投資を継続しております。当中間連結累計期間においては、大幅な増収によりこれらの先行投資負担を吸収し、増収増益を達成いたしました。」
研究開発費等の先行投資を継続する中、大幅な増収により投資負担を吸収し、営業利益は前年同期比68.0％増の2,404百万円となった。 - 2026-08-07前進決算
「当第１四半期連結累計期間においては、大幅な増収によりこれらの先行投資負担を吸収し、増収増益を達成いたしました。」
先行投資を継続する一方、大幅な増収により投資負担を吸収して増収増益を達成した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当社は、Vision2030の達成に向け、中期経営計画で掲げるポートフォリオ変革（「Five Pillars + One」）を推進しています。あわせて、生産性の飛躍的向上を目的に、最先端製造ラインへの更新やDXの導入にも取り組んでいます。これらは将来の成長基盤を強化するための取り組みであり、その実現に向けて研究開発、DXおよび最先端設備への先行投資を実施していることから、当期の利益を一時的に押し下げる要因となりました。」
ポートフォリオ変革、生産ライン更新、DX、研究開発への先行投資を進める一方、営業利益は前年同期比27.4％減の3,355百万円となり、先行投資が当期利益を押し下げた。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益面では、営業利益が前年同期比39.4％減の1,431百万円、税引前中間利益が同44.0％減の1,040百万円、中間利益が同43.0％減の802百万円となりました。Vision2030の実現に向けて、中期経営計画で掲げたポートフォリオの変革（「Five Pillars + One」構想）と、生産性の飛躍的な向上を目指す取り組みの一環として、人材、DX、研究開発領域への先行投資を進めています。これらの投資が、当期の利益を一時的に押し下げる要因となりました。」
人材・DX・研究開発への先行投資を進める一方、営業利益は前年同期比39.4％減となり、先行投資が中間期利益を一時的に押し下げたと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は前連結会計年度比5.5％増の53,064百万円、営業利益は同6.4％増の4,622百万円となりました。」
売上高は前期比5.5％増、営業利益は6.4％増の4,622百万円となり、前期に低下した収益性が営業利益段階で回復した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「以上により、当中間連結会計期間の売上高は前年同期比6.7％増加の26,308百万円となりました。営業利益は前年同期比26.7％増加の2,363百万円、税引前中間利益は1,856百万円(前年同期比30.8％増)、中間利益は1,407百万円(前年同期比18.3％増)となりました。」
売上高、営業利益、税引前中間利益及び中間利益が前年同期を上回り、営業利益は前年同期比26.7％増の2,363百万円となった。収益構造の改善が中間期実績として進んだ。 - FY2024悪化有価証券報告書
「利益につきましては、売上高の減少、人件費やDX費用の増加、加えて棚卸資産の圧縮、等々による影響がありましたが、当連結会計年度の営業利益は4,344百万円となりました。また、一時的な受取保険金1,501百万円を計上した前年に比較すると、47.8％減となりました。」
売上高減少、人件費・DX費用増加、棚卸資産圧縮の影響等により、営業利益は4,344百万円となり、前年の一時的な受取保険金を含む営業利益から47.8％減少した。 - FY2024-Q3四半期増益と累計減益の併存有価証券報告書
「2023年度第３四半期連結会計期間(10～12月)の営業利益は1,400百万円となり、2023年度第２四半期連結会計期間(７～９月)営業利益1,228百万円に対し上昇し、２四半期連続の増益となりました。前年と比較した場合は、売上高の減少や人件費、DX費用の増加、及び棚卸資産を圧縮した影響に加えて、前年の2022年度第３四半期連結累計期間には一時的な受取保険金を1,329百万円計上したことにより2023年度第３四半期連結累計期間(４～12月)の営業利益は前年同四半期比51.1％減の3,265百万円となりました。」
第3四半期会計期間の営業利益は1,400百万円と2四半期連続で増益となった一方、累計営業利益は前年同期比51.1％減の3,265百万円となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益につきましては、売上高の減少や人件費、DX費用の増加、及び棚卸資産を圧縮した影響により当連結累計期間の営業利益は1,864百万円(前年同四半期比53.9％減)、税引前四半期利益は1,419百万円(前年同四半期比63.9％減)、四半期利益は1,190百万円(前年同四半期比64.5％減)となりました。」
売上高減少、人件費・DX費用の増加及び棚卸資産圧縮の影響により、営業利益は前年同期比53.9％減となり、税引前利益・四半期利益も減少した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、売上高の減少による減益影響により、当第１四半期連結累計期間の営業利益は636百万円(前年同四半期比58.9％減)、税引前四半期利益は239百万円(前年同四半期比86.1％減)、四半期利益は154百万円(前年同四半期比89.0％減)となりました。」
営業利益は前年同期比58.9％減、税引前四半期利益は86.1％減、四半期利益は89.0％減となり、収益性が悪化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「利益につきましては、ＤＸ(デジタルトランスフォーメーション)を推進させるための費用が新たに発生した他、人件費や電力費の上昇による減益要因はありましたが、販売増や円安に伴う増収効果により、当連結会計年度の営業利益は8,327百万円(前連結会計年度比60.7％増)となりました。」
人件費・電力費上昇やDX費用の発生があった一方、販売増及び円安による増収効果により営業利益は8,327百万円、前期比60.7％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「この結果、為替の影響(前年同四半期比約10億円の増益)を含み、当第３四半期連結累計期間の営業利益は6,680百万円(前年同四半期は営業利益3,517百万円、90.0％増)となりました。」
第3四半期累計の営業利益は6,680百万円となり、前年同期比90.0％増と利益改善が進んだ。円安による約10億円の増益効果を含む。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、当第２四半期連結累計期間の営業利益は4,041百万円(前年同四半期は2,839百万円、42.3％増)、税引前四半期利益は3,927百万円(前年同四半期は2,601百万円、50.9％増)、四半期利益は3,352百万円(前年同四半期は2,430百万円、37.9％増)となりました。」
営業利益は前年同期比42.3％増の4,041百万円となり、税引前利益・四半期利益も増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、利益につきましては、当第１四半期連結累計期間の営業利益は1,549百万円(前年同四半期は営業利益619百万円、150.2％増)、税引前四半期利益は1,718百万円(前年同四半期は税引前四半期利益533百万円、222.2％増)、四半期利益は1,397百万円(前年同四半期は四半期利益467百万円、198.8％増)となりました。」
収益構造改善の進展として、第1四半期累計の営業利益が前年同期の619百万円から1,549百万円へ増加し、税引前利益・四半期利益も大幅に増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度の営業利益は5,180百万円(前連結会計年度比82.2％増)、税引前当期利益は4,920百万円(前連結会計年度比89.8％増)、当期利益は5,455百万円(前連結会計年度比176.1％増)となりました。」
車載向けの利益改善と5Gスマートフォン向け製品の販売増等により、営業利益が5,180百万円へ増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の営業利益は3,517百万円(前年同四半期は営業利益2,789百万円)、税引前四半期利益は3,251百万円(前年同四半期は税引前四半期利益2,418百万円)、四半期利益は2,927百万円(前年同四半期は四半期利益1,870百万円)となりました。」
車載向け売上増加や5Gスマートフォン向け製品の販売増加等により、営業利益は前年同期の2,789百万円から3,517百万円へ増加し、利益改善が続いた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、構造改革費用として250百万円、新潟エヌ・デー・ケー㈱の事業終了に伴う減損損失71百万円を計上いたしましたが、売上高が大幅に増加した車載向けで利益が改善した他、５Ｇスマホ向け76.8MHzサーミスタ内蔵水晶振動子の販売増が収益改善に大きく貢献いたしました。その結果、当第２四半期連結累計期間の営業利益は2,839百万円(前年同四半期は営業損失1,453百万円)」
構造改革費用250百万円及び新潟NDK関連減損71百万円を計上したものの、車載向けの利益改善と5Gスマートフォン向け製品の販売増により、営業損失から営業利益2,839百万円へ転じた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、構造改革費用として126百万円、新潟エヌ・デー・ケー㈱の事業終了に伴う減損損失を47百万円計上しましたが、売上高が大幅に増加した車載向けで利益が改善した他、５Ｇスマホ向け76.8MHzサーミスタ内蔵水晶振動子の販売増が収益改善に大きく貢献いたしました。その結果、当第１四半期連結累計期間の営業利益は619百万円(前年同四半期は営業損失715百万円)、税引前四半期利益は533百万円(前年同四半期は税引前四半期損失820百万円)、四半期利益は467百万円(前年同四半期は四半期損失849百万円)となりました。」
構造改革費用等を計上した一方、車載向け及び5Gスマートフォン向け製品の増加により、営業損失715百万円から営業利益619百万円へ転じた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、売上高の減少による利益押し下げ要因や７億円の構造改革費用の計上があったものの、固定費を圧縮したこと、当社100％子会社であったNDK SAW devices株式会社の株式の51％を譲渡したことによる株式売却益と本譲渡に伴う残存持分の評価益として合わせて44億円を計上したこと、前年同四半期連結累計期間に計上した減損損失18億円がなくなり、構造改革費用も17億円減少したことから、当第３四半期連結累計期間の営業利益は2,789百万円(前年同四半期は営業損失5,480百万円)、税引前四半期利益は2,418百万円(前年同四半期は税引前四半期損失5,653百万円)、四半期利益は1,870百万円(前年同四半期は四半期損失5,665百万円)となりました。」
固定費圧縮や構造改革費用の減少等により、営業損失から営業利益へ転じた。SAW事業株式譲渡に伴う収益44億円を含むが、第3四半期会計期間はそれらを除いても営業黒字となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、売上高が大きく減少し、約４億円の構造改革費用を計上したものの、前連結会計年度に実施した希望退職者募集を含む構造改革の実施により固定費を圧縮したこと、及び前第２四半期連結累計期間に計上した1,884百万円の減損損失が今期はなくなることから、当第２四半期連結累計期間の営業損失は1,453百万円(前年同四半期は営業損失2,718百万円)」
希望退職を含む構造改革による固定費圧縮と前年同期の減損損失消失により、売上高が減少し構造改革費用を計上した中でも営業損失は2,718百万円から1,453百万円へ縮小した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「前連結会計年度に実施した希望退職者募集の結果、129名が2020年３月末に退職し、固定費は前年同四半期比で大きく減少しました。しかしながら、売上高が前年同四半期比で約２割減少した影響が大きく、当第１四半期連結累計期間の営業損失は715百万円(前年同四半期は営業損失515百万円)となりました。」
希望退職により固定費は大きく減少した一方、売上高の約2割減少の影響が上回り、営業損失は前年同期の515百万円から715百万円へ拡大した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「利益につきましては、生産体制の再構築を進めることにより固定費の圧縮を図りましたが、売上高が予想を下回り、損失額は前年同四半期に比べて増加いたしました。また、第２四半期に減損損失1,884百万円を計上した他、第３四半期には希望退職者の募集に伴い発生した特別加算金や中国にある連結子会社(蘇州日本電波工業有限公司)の移転に伴い発生する費用等2,410百万円を構造改革費用としてその他の営業費用に計上いたしました。その結果、当第３四半期連結累計期間の営業損失は5,480百万円(前年同四半期は営業損失534百万円)となりました。」
生産体制再構築と固定費圧縮を進めたものの売上高が予想を下回り、営業損失は前年同期の534百万円から5,480百万円へ拡大した。減損1,884百万円及び構造改革費用2,410百万円も計上している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は19,825百万円(前年同四半期比6.6％減)、営業損失は2,718百万円(前年同四半期は営業損失494百万円)、税引前四半期損失は2,790百万円(前年同四半期は税引前四半期損失715百万円)、四半期損失は2,796百万円(前年同四半期は四半期損失753百万円)となりました。」
固定費圧縮を進めている一方、売上高は前年同期比6.6％減となり、営業損失は494百万円から2,718百万円へ拡大した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「一方、移動体通信向け小型量産品の製造ラインを狭山工場から函館工場に移管し、生産体制の再構築を進め、固定費の圧縮を計画どおりに実施いたしました。」
移動体通信向け小型量産品の製造ラインを狭山工場から函館工場へ移管し、生産体制の再構築と固定費圧縮を計画どおり実施した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは構造改革の一環として、生産性向上とコスト競争力の引き上げを目的に国内工場の量産ラインの一部を海外工場に移転するとともに、間接部門のスリム化を進め、固定費の圧縮に努めました。その結果、営業利益に関しましては、約４億円の黒字を計上いたしました。」
量産ラインの海外移転、間接部門のスリム化、固定費圧縮を実施し、営業利益406百万円を計上した。ただし、土地使用権・建物の売却益約18億円を含むと説明している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループは、構造改革の一環として生産体制の見直しを進めるとともに、生産性の向上と間接部門のスリム化を進め、固定費の圧縮を図っております。しかしながら、当第３四半期に上記のとおり車載及び移動体通信向けの売上高が計画を下回り、黒字転換できませんでした。その結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は32,231百万円(前年同四半期比2.9％減)、営業損失は534百万円(前年同四半期は営業損失516百万円)、税引前四半期損失は1,040百万円(前年同四半期は税引前四半期損失494百万円)、四半期損失は1,085百万円(前年同四半期は四半期損失723百万円)となりました。」
生産体制見直し、生産性向上、間接部門のスリム化を進めたものの、車載・移動体通信向け売上高が計画を下回り黒字転換できなかった。営業損失は534百万円、四半期損失は1,085百万円となり、前年同期から損失が拡大した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は21,218百万円(前年同四半期比4.6％減)、営業損失は494百万円(前年同四半期は営業損失396百万円)、税引前四半期損失は715百万円(前年同四半期は税引前四半期損失408百万円)、四半期損失は753百万円(前年同四半期は四半期損失546百万円)となりました。」
売上高が前年同期比4.6％減となり、営業損失、税引前四半期損失、四半期損失はいずれも前年同期より拡大した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は10,438百万円(前年同四半期比1.0％減)、営業損失は317百万円(前年同四半期は営業損失186百万円)、税引前四半期損失は272百万円(前年同四半期は税引前四半期損失195百万円)、四半期損失は312百万円(前年同四半期は四半期損失277百万円)となりました。」
売上高が前年同期比1.0％減となり、営業損失、税引前四半期損失、四半期損失はいずれも前年同期より拡大した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「期初計画に沿って生産能力の増強を進めた結果、諸コストが増加し、収益性が大幅に悪化する事態となりました。この結果、スマホに使用されるTCXO(温度補償水晶発振器)、温度センサ内蔵水晶振動子及びSAW(弾性表面波)デバイス用の生産設備を中心に減損損失を65億円計上し、100億円を上回る最終赤字を計上するに至りました。」
生産能力増強に伴うコスト増を需要減で吸収できず、営業損失9,618百万円、当期損失10,202百万円となり、収益構造の悪化が大幅に進んだ。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「このような状況の下、当社においては、車載市場向けの販売が堅調であったことにより、売上高は前年同期比で増加しました。しかしながら、売上高の増加を見込んでいた中国スマホメーカー向けの販売が振るわない結果となったため、設備投資増に伴って増加したコストを吸収できず、第２四半期に続き、第３四半期においても損失を計上することとなりました。その結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は33,208百万円(前年同四半期比0.8％増)、営業損失は516百万円(前年同四半期は営業利益403百万円)、税引前四半期損失は494百万円(前年同四半期は税引前四半期利益132百万円)、四半期損失は723百万円(前年同四半期は四半期利益104百万円)となりました。」
車載向け販売で売上高は増加したものの、中国スマホメーカー向け販売の不振と設備投資増に伴うコスト増を吸収できず、営業利益403百万円から営業損失516百万円へ悪化し、四半期損失は723百万円となった。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「車載向け水晶振動子と最先端スマホ向け1612サイズTCXO(温度補償水晶発振器)の販売増等により、売上高は前年同期比で増加したものの、積極的な設備投資により減価償却費や労務費が増加し、損失を計上することになりました。その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は22,241百万円(前年同四半期比2.8％増)、営業損失は396百万円(前年同四半期は営業利益229百万円)、税引前四半期損失は408百万円(前年同四半期は税引前四半期利益113百万円)、四半期損失は546百万円(前年同四半期は四半期利益72百万円)となりました。」
車載向け水晶振動子や1612サイズTCXOの販売増で売上高は増加した一方、積極的な設備投資に伴う減価償却費・労務費の増加により、営業利益から営業損失へ転じ、四半期損失も546百万円となった。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は10,541百万円(前年同四半期比1.2％減)、営業損失は186百万円(前年同四半期は営業利益34百万円)、税引前四半期損失は195百万円(前年同四半期は税引前四半期利益０百万円)、四半期損失は277百万円(前年同四半期は四半期損失18百万円)となりました。」
売上高が前年同期比1.2％減となり、営業利益から営業損失へ転じるなど、収益性が前年同期から悪化した。 - FY2017前進有価証券報告書
「連結売上高は43,791百万円(前期比2.4％減)となりました。また、営業利益は727百万円(前期比77.1％増)、税引前当期利益は472百万円(前期比359.8％増)、当期利益は611百万円(前期比92.6％増)となりました。」
売上高は減少したものの、営業利益、税引前当期利益、当期利益はいずれも前年を上回り、営業利益率は1.7％となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当社の当第３四半期連結累計期間の売上高は32,936百万円(前年同四半期比3.6％減)、営業利益は403百万円(前年同四半期比17.0％増)、税引前四半期利益は132百万円(前年同四半期比65.1％減)、四半期利益は104百万円(前年同四半期比70.0％減)となりました。」
売上高は減少したものの、営業利益は403百万円と前年同期比17.0％増となった。一方、税引前四半期利益と四半期利益は減少しており、改善は営業利益段階にとどまる数値結果となっている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は21,626百万円(前年同四半期比4.9％減)、営業利益は229百万円(前年同四半期比4,714.2％増)、税引前四半期利益は113百万円(前年同四半期比106.3％増)、四半期利益は72百万円(前年同四半期比173.8％増)となりました。」
売上高は減少した一方、営業利益、税引前四半期利益、四半期利益が前年同期比で増加し、収益構造の改善を数値で示している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は10,670百万円(前年同四半期比5.1％減)、営業利益は34百万円(前年同四半期は営業損失187百万円)、税引前四半期利益は０百万円(前年同四半期は税引前四半期損失136百万円)、四半期損失は18百万円(前年同四半期は四半期損失129百万円)となりました。」
前年同期の営業損失から当四半期は営業利益となり、収益構造の改善状況を数値で示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「実質的な収益構造は、採算性の向上や固定費削減により着実に改善しております。」
採算性重視の営業活動、固定費削減、原価低減を収益改善の手段として記載している。