棚卸資産・固定資産の評価損および減損
FY2016に初出。36回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
日本電波工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 (注) １ 1,024 1,058 費用として認識された棚卸資産評価損の戻入金額 (注) １、２ △1,385 △947」
上期の棚卸資産評価損は前年同期の1,024百万円から1,058百万円へ増加し、戻入額は1,385百万円から947百万円へ減少した。 - FY2026対処有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 (注) １ 1,387 1,012 費用として認識された棚卸資産評価損の戻入金額 (注) １、２ △1,343 △1,230」
棚卸資産評価損は前期の1,387百万円から1,012百万円へ減少し、評価損リスクの影響は前年同期比で縮小した。一方、棚卸資産残高は12,443百万円へ増加した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 (注) １ 1,352 1,024 費用として認識された棚卸資産評価損の戻入金額 (注) １、２ △1,342 △1,385」
棚卸資産評価損は前年同期の1,352百万円から1,024百万円へ減少し、戻入額は1,385百万円となった。需要変動に伴う資産評価リスクの影響は前年同期比で縮小した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 (注) １ 1,331 1,387」
棚卸資産評価損は前期の1,331百万円から1,387百万円へ増加した。一方、棚卸資産残高は10,480百万円へ減少した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 (注) １ 1,227 1,352」
棚卸資産評価損は前年同期の1,227百万円から1,352百万円へ増加し、資産評価リスクの影響が中間期に拡大した。 - FY2024棚卸資産評価損・固定資産減損の増加有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 (注) １ 1,243 1,331」
棚卸資産評価損は前期の1,243百万円から1,331百万円へ増加した。また、廃棄・売却予定資産について固定資産の減損損失102百万円を計上し、前期の18百万円から増加した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 (注) １ 1,491 1,307」
第3四半期累計の棚卸資産評価損は前年同期の1,491百万円から1,307百万円へ減少し、資産評価リスクの影響は前年同期比で縮小した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 (注) １ 1,359 1,227 費用として認識された棚卸資産評価損の戻入金額 (注) １、２ △1,326 △1,249」
上期累計の棚卸資産評価損は前年同期の1,359百万円から1,227百万円へ減少した。また、棚卸資産残高も前期末から1,277百万円減少した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 (注) １ 1,325 1,387」
棚卸資産評価損は前年同期の1,325百万円から1,387百万円へ増加した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、将来の活用が見込まれていない古川エヌ・デー・ケー㈱及び狭山事業所の休止設備について減損損失を計上いたしました。」
棚卸資産評価損は1,243百万円、固定資産の減損損失は18百万円となり、前期の1,303百万円及び246百万円から減少した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 1,736 1,491」
第3四半期累計の棚卸資産評価損は前年同期の1,736百万円から1,491百万円へ減少し、減損損失も前年同期242百万円から16百万円へ減少した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 1,800 1,359」
上期累計の棚卸資産評価損は前年同期の1,800百万円から1,359百万円へ減少し、需要変動に伴う資産評価リスクの影響は縮小した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 1,325」
第1四半期の棚卸資産評価損は1,325百万円となり、前年同期の1,825百万円から減少した。需要変動に伴う資産評価リスクの影響は縮小している。 - FY2022評価損減少と事業終了・休止設備減損の併存有価証券報告書
「当連結会計年度においては、見積りの変動に伴い増加した新潟エヌ・デー・ケー㈱の建屋解体費用等、及び蘇州日電波電子工業有限公司における休止設備について減損損失を計上いたしました。」
棚卸資産評価損は1,303百万円へ減少した一方、新潟NDK及び蘇州の休止設備について固定資産減損246百万円を計上した。 - FY2022-Q3通常の評価損減少と豪雨浸水による評価損発生有価証券報告書
「また、2021年12月18日にマレーシア工場が豪雨により浸水した影響により、棚卸資産の評価損404百万円を計上いたしました。」
棚卸資産評価損の累計額は前年同期の2,341百万円から1,736百万円へ減少した一方、マレーシア工場の豪雨浸水により404百万円の評価損が新たに発生した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 2,188 1,800」
上期累計の棚卸資産評価損は前年同期の2,188百万円から1,800百万円へ減少した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 1,777 1,825」
当第1四半期の棚卸資産評価損は1,825百万円で、前年同期の1,777百万円から増加した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 1,543 2,341」
第3四半期累計の棚卸資産評価損は前年同期の1,543百万円から2,341百万円へ増加し、資産評価リスクの影響が再び拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 2,188 費用として認識された棚卸資産評価損の戻入金額 △1,677」
上期累計の棚卸資産評価損は前年同期の1,509百万円から2,188百万円へ増加し、資産評価リスクの影響が再び拡大した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 1,830 1,777」
棚卸資産評価損は前年同期の1,830百万円から1,777百万円へ減少した。 - FY2020-Q3棚卸資産評価損減少と固定資産減損継続有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 1,543」
第3四半期累計の棚卸資産評価損は前年同期の3,124百万円から1,543百万円へ減少した。一方、移動体通信向け売上高の縮小見通しに伴う函館エヌ・デー・ケーの固定資産減損1,884百万円は計上済みである。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「採算が厳しい移動体通信市場向けの売上高が、今後縮小する見通しであることから、主に移動体通信市場向けの生産を行っている函館エヌ・デー・ケー㈱の共用資産について、減損損失としてその他の営業費用に計上いたしました。」
移動体通信向け売上高の今後の縮小見通しを理由に、函館エヌ・デー・ケーの土地・建物等について1,884百万円の減損損失を計上した。棚卸資産評価損は前年同期3,216百万円から1,509百万円へ減少している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 3,307 1,830」
第1四半期の棚卸資産評価損は1,830百万円となり、前年同期の3,307百万円から減少した。戻入金額は1,917百万円である。 - FY2019対処有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 1,919 費用として認識された棚卸資産評価損の戻入金額 △3,289」
棚卸資産評価損は前期3,291百万円から1,919百万円へ減少し、戻入額は3,289百万円となった。固定資産の減損損失も前期6,515百万円から396百万円へ減少している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 3,124」
第3四半期累計の棚卸資産評価損は3,124百万円となり、前年同期の2,263百万円から増加した。需要変動等に伴う資産評価リスクの影響が継続して実績化している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 3,216 費用として認識された棚卸資産評価損の戻入金額 △3,290」
当上期の棚卸資産評価損は3,216百万円となり、前年同期の2,145百万円から増加した。需要変動等に伴う資産評価リスクの影響が継続して実績化している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 3,307」
当第1四半期の棚卸資産評価損は3,307百万円となり、前年同期の2,077百万円から増加した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「この結果、スマホに使用されるTCXO(温度補償水晶発振器)、温度センサ内蔵水晶振動子及びSAW(弾性表面波)デバイス用の生産設備を中心に減損損失を65億円計上し、100億円を上回る最終赤字を計上するに至りました。」
棚卸資産評価損は3,291百万円、固定資産等の減損損失は6,515百万円となり、需要変動に伴う在庫・固定資産評価リスクが大幅に実績化した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 2,263 費用として認識された棚卸資産評価損の戻入金額 △1,908」
第3四半期累計の棚卸資産評価損は2,263百万円となり、前年同期の1,893百万円から増加した。戻入額も1,908百万円となった。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 2,145 費用として認識された棚卸資産評価損の戻入金額 △1,905」
当上期の棚卸資産評価損は2,145百万円、戻入額は1,905百万円となり、前年同期の評価損1,806百万円、戻入額1,789百万円からいずれも増加した。需要変動等に伴う資産評価リスクの影響が引き続き実績化している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 2,077 費用として認識された棚卸資産評価損の戻入金額 △1,903」
棚卸資産評価損2,077百万円と戻入額1,903百万円を計上し、前年同期の評価損1,913百万円、戻入額1,801百万円からそれぞれ増加した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 1,900 費用として認識された棚卸資産評価損の戻入金額 △1,790」
棚卸資産評価損の認識と戻入れが通期にも継続し、評価損1,900百万円、戻入れ1,790百万円を計上している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 1,893 費用として認識された棚卸資産評価損の戻入金額 △1,789」
棚卸資産評価損の認識と戻入れが当第3四半期連結累計期間にも継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 1,806 費用として認識された棚卸資産評価損の戻入金額 △1,789」
棚卸資産評価損の認識と戻入れが当上期にも継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「費用として認識された棚卸資産評価損金額 1,913 費用として認識された棚卸資産評価損の戻入金額 △1,801」
棚卸資産評価損の認識と戻入れが当四半期にも継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「需要の急変、販売見込みの相違等による滞留在庫の発生や、販売価格の大幅な下落により、棚卸資産の評価損が発生する可能性があります。」
棚卸資産評価損1,846百万円、固定資産の減損損失20百万円を計上しており、資産評価リスクが当期に数値化されている。