主要顧客への売上依存
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
東京コスモス電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。76社中23社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに17社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「東亜電気工業㈱ 2,558,171 26.6」
東亜電気工業向け売上高は2,558百万円、連結売上高に占める割合は26.6％となり、前期の25.2％から上昇した。特定販売先への依存度が高まっている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「2022年３月期の連結売上高の19.0%が車載用電装部品関連の主要顧客である東亜電気工業㈱向けとなっております。」
東亜電気工業向け売上比率は前期の18.3%から19.0%へ上昇し、主要販売先への依存度がやや高まった。 - FY2021対処有価証券報告書
「2021年３月期の連結売上高の18.3%が車載用電装部品関連の主要顧客である東亜電気工業㈱向けとなっております。」
東亜電気工業向け売上比率は前期の23.4％から18.3％へ低下し、特定販売先への依存度が縮小した。ただし、なお連結売上高の約2割を占めている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「中国などの設備投資関連や電源用向けの需要が大きく減少したことに加え、第３四半期に入り大口取引先の在庫調整が始まったことから売上高は2,464百万円（前年同四半期比17.4％減）となりました。」
前期に解消・回復したと記載された大口取引先の在庫調整が第3四半期に再び始まり、可変抵抗器の売上減少として実際に現れた。 - FY2019対処有価証券報告書
「2019年３月期の連結売上高の23.4%が車載用電装部品関連の主要顧客である東亜電気工業㈱向けとなっております。」
東亜電気工業向け売上比率は前期の25.9％から23.4％へ低下し、特定販売先への依存度は縮小した。ただし、なお連結売上高の約4分の1を占める。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「大口取引先の在庫調整が当第２四半期後半に解消し販売は回復しましたが、第１四半期のマイナス分を補うに至らず、売上高は1,937百万円（前年同四半期比2.5%減）となりました。」
大口取引先の在庫調整による販売減少は第2四半期後半に解消し販売が回復したが、累計では前年同期を下回った。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「可変抵抗器は、民生用可変抵抗器の大口取引先である通信機メーカーの一時的な在庫調整と前年同期の広州新工場移転前の駆け込み受注の反動で大幅に減少し、売上高は806百万円（前年同期比21.6%減）となりました。」
大口取引先の一時的な在庫調整が可変抵抗器の売上減少として実際に発生し、主要顧客への依存が業績に現れた。 - FY2018悪化有価証券報告書
「平成30年３月期の連結売上高の25.9%が車載用電装部品関連の主要顧客である東亜電気工業(株)向けとなっております。」
主要顧客である東亜電気工業向け売上比率が前期の10.9％から25.9％へ上昇し、特定販売先への売上依存がさらに高まった。 - FY2017悪化有価証券報告書
「平成29年3月期の連結売上高の10.9%が車載用電装部品関連の主要顧客である東亜電気工業(株)向けとなっております。」
主要顧客への売上依存について、対象顧客が従来の顧客から東亜電気工業へ変わり、売上比率は7.2％から10.9％へ上昇した。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年3月期の連結売上高の7.2%が車載用電装部品関連の主要顧客である日立オートモティブシステムズ(株)向けとなっております。」
特定顧客向け売上比率を7.2％と示し、部品構成や協力会社との取引方針の変更による供給減少をリスクとしている。