技術者増強、人材教育、人事制度改革とIT活用
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2026前進有価証券報告書
「多様な人材の獲得と登用 女性管理職比率向上 2030年度までに女性管理職比率15%以上 女性管理職候補者抽出及び育成方針の策定完了 （2025年度実績 3.1%）」
人材施策が、専門人材の確保・育成という方針から、女性管理職比率、研修受講率、有給休暇取得率、男性育休取得率などのKPIを伴う人的資本計画へ具体化した。 - 2026-06-03前進株主総会
「高度な専門性を有する人財の確保・育成に加え、従業員一人ひとりが働きがいを感じ、挑戦できる組織文化を醸成します。」
専門性の高い人財への投資に加え、確保・育成及び組織文化の醸成を重点施策として具体化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社は2024年４月２日に開示いたしました第２次中期経営計画の目標達成に向けて、専門性の高い人財への投資、研究開発への投資を通じた成長ドライバーの構築、生産性向上による付加価値の向上等の安定的収益体質の維持等、各種取り組みの推進をしております。」
人材面では、従来の人材教育・人事制度改革から、専門性の高い人財への投資を第2次中期経営計画の実行項目として継続している。具体的な人数や期限は示されていない。 - FY2021-Q1達成有価証券報告書
「全社基幹システム 320 2020年５月」
前 filing で構築中とされていた全社基幹システムについて、総投資額320百万円の設備が2020年5月に完成した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「機械装置は減価償却が進みましたが、製作中であった設備の完成及び新基幹システムが構築中の為に建設仮勘定が増加しました。」
前期に着手を示していた新基幹システムについて、構築中であることが確認された。IT活用・基幹システム更新が実装段階に進んでいる。 - FY2019前進有価証券報告書
「AI・IoTを導入した生産設備により「カン」「コツ」の伝承、生産効率と品質向上を図り、最適な「ものづくり」の構築。基幹システムによる生産管理・原価管理の強化。新基幹システムの導入により業務効率を上げる。人事制度改革。人材育成の充実。」
従来の人材教育、人事制度改革、IT活用を、新基幹システム、AI・IoT生産設備、生産管理・原価管理の強化と結び付けて中期計画上の施策として具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「人材の多様化を推進し、技術者を増強するとともに、教育・訓練を強化してまいります。業務効率の向上により生産性を上げ、働き甲斐のある会社をめざします。また、働き方改革の一環として、基幹システムの更新に着手します。」
技術者の増強、教育・訓練、生産性向上に加え、働き方改革の一環として基幹システムの更新に着手する段階へ進んだ。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「工場移転費や新規雇用者の教育訓練費さらには研究開発費や減価償却費が大幅に増加しましたが、増収効果で吸収し」
新規雇用者の教育訓練費が引き続き発生し、大幅な増加費用の一項目として記載されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、工場移転費や新規雇用者の教育訓練費さらには減価償却費の大幅な増加がありましたが、増収効果で吸収し」
新規雇用者の教育訓練費が発生しており、人材増強・教育施策の実施が費用面に現れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「企業は人との認識の下、技術者を増強し人材教育を強化してまいります。また、働く意欲を高め、より活力のある会社をめざして、人事制度改革に取組んでまいります。より筋肉質の会社とするために、ITを活用した生産性の向上に取組んでまいります。」
技術者、人材教育、人事制度改革、IT活用による生産性向上を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「企業は人との認識の下、技術者を増強し人材教育を強化してまいります。また、働く意欲を高め、より活力のある会社をめざして、人事制度改革に取組んでまいります。より筋肉質の会社とするために、ITを活用した業務の効率化と情報の共有化を進化させてまいります。」
成長を人材面から支える施策として、技術者、人材教育、人事制度、ITによる効率化を一体で示している。