3ヵ年中期経営計画「New Ikegami Way」
FY2016に初出。27回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに13社。
- FY2026翌期の業績目標を更新有価証券報告書
「2027年３月期の通期連結業績の目標とする経営指標は、現時点において以下のとおりです。売上高 21,000、営業利益 300、経常利益 100、親会社株主に帰属する当期純利益 500」
2027年3月期の目標として、売上高210億円、営業利益3億円、経常利益1億円、親会社株主に帰属する当期純利益5億円を設定した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
中期経営計画を含む対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2026年３月期の通期連結業績の目標とする経営指標は、現時点において以下のとおりです。売上高 21,500、営業利益 400、経常利益 250、親会社株主に帰属する当期純利益 200」
新たな中期的な業績目標として、2026年3月期の売上高215億円、営業利益4億円、経常利益2.5億円、親会社株主に帰属する当期純利益2億円を具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題および中期的な経営課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題および中期経営計画について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
中期経営計画を含む対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「2022年3月期の通期連結業績の目標とする経営指標は、現時点において以下のとおりです。 （単位：百万円） 売上高 21,000 営業利益 400 経常利益 400 親会社株主に帰属 する当期純利益 350」
新3ヵ年中期経営計画に関連して、2022年3月期の通期目標を売上高210億円、営業利益4億円、経常利益4億円、親会社株主に帰属する当期純利益3.5億円として具体化した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題および中期経営計画に関して、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2020後退有価証券報告書
「このため、2021年3月期の業績見通しにつきましては、現段階において新型コロナウイルスの影響を合理的に算定することが困難なことから、目標とする数値は未定としています。」
中期的な経営指標は掲げているものの、新型コロナウイルスの影響を理由に2021年3月期の数値目標を未定としている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループとしましては、今年度を初年度とする新3ヵ年中期経営計画に掲げた成長戦略を断行することで、引続き売上高と収益の改善を図って参ります。」
今年度を初年度とする新3ヵ年中期経営計画の成長戦略を断行し、売上高と収益の改善を図る方針を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループとしましては、今年度を初年度とする新3ヵ年中期経営計画に掲げた成長戦略を断行することで、引続き売上高と収益の改善を図って参ります。」
今年度を初年度とする新3ヵ年中期経営計画の成長戦略を引き続き実行し、売上高と収益の改善を図る方針を再確認している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社は、今年度を初年度とする新3ヵ年中期経営計画に掲げた成長戦略を断行することで、引続き収益の改善を図って参ります。」
従来の「New Ikegami Way」に代わり、今年度を初年度とする新3ヵ年中期経営計画を成長戦略の枠組みとして示している。計画の具体的な数値目標や名称は本 filing では記載していない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題および中期経営計画に関して、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2018中期計画の数値目標を修正有価証券報告書
「本中期経営計画の数値目標につきましては、平成30年5月10日に公表したとおり、市場動向の変化や現況等を総合的に判断し修正しており、改めて公表した数値目標（売上高265億円、営業利益7億円、経常利益6億円、親会社株主に帰属する当期純利益5.5億円）の達成を目指して参ります。」
平成31年3月期を最終年度とする「New Ikegami Way」について、市場動向等を踏まえて数値目標を修正し、売上高265億円、営業利益7億円、経常利益6億円、当期純利益5.5億円を改めて掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題および中期経営計画に関して、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当該事象または状況を解消するための具体的な対応策として、4K、8K製品ラインアップの強化拡充による放送市場のシステム更新需要の確実な取り込み、メディカル市場におけるOEM販売の海外展開強化、その他各市場・地域ごとのニーズに対応したグローカリゼーション製品の開発・供給等、中期経営計画の施策を遂行し目標を達成することにより、収益性を高め経営基盤を強化して参ります。」
中期経営計画の施策として、4K・8K、メディカルOEM、地域別製品を引き続き実行し、収益性と経営基盤を強化すると説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当該事象または状況を解消するための具体的な対応策として、4K、8K製品ラインアップの強化拡充による放送市場のシステム更新需要の確実な取り込み、メディカル市場におけるOEM販売の海外展開強化、その他各市場・地域ごとのニーズに対応したグローカリゼーション製品の開発・供給等、中期経営計画の施策を遂行し目標を達成することにより、収益性を高め経営基盤を強化して参ります。」
中期経営計画を継続し、4K・8K、メディカルOEM、地域別製品などの施策を遂行して収益性と経営基盤を強化する方針を再確認している。 - FY2017初年度数値計画未達も計画継続有価証券報告書
「こうした状況の中、当社グループは、当期を初年度とする3ヵ年中期経営計画「New Ikegami Way」を平成28年5月に発表し、その計画達成を目指して活動して参りました。しかし、当期につきましては、「１業績等の概要（１）業績」で報告のとおり、売上高の減少のほか、新技術案件への対応や市場での価格競争等の影響を受けた高コスト案件の納入による売上原価率の上昇、また、今後期待される次世代放送設備の需要増加等に備え、次年度以降の事業展開の機動性を高めるため、棚卸資産の大幅圧縮による評価損を計上したこともあり、数値計画を大きく下回る結果となりました。」
中期経営計画は継続し、次期を2年目として最終年度への飛躍を目指す一方、初年度の計画値は大きく下回ったと説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題について重要な変更や新規課題はないと再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更や新規課題はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「その実現にあたり、当社グループでは2016年度を初年度とする3ヵ年中期経営計画「New Ikegami Way」を策定しています。」
2016年度を初年度とする3ヵ年計画として、事業ポートフォリオ、放送、海外、技術、製品構成を含む複数の施策を体系化している。